JIS C 2305-2:2010 電気用プレスボード及びプレスペーパー―第２部：試験方法 | ページ 4

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C 2305-2 : 2010
り取る。紙の縦方向及び横方向を試験片に記入する。
  試験片を,4.1によって調湿する。
12.2.3 試験装置
  試験装置は,図6に示す測定器具を引張試験機に取り付ける。
                                                                               単位 mm
                                  図6−層間はく離強さ測定器具
12.2.4 手順
  調湿した試験片は,試験開始直前に調湿環境から取り出す。
  適切な種類の両面粘着テープを,測定器具の両方の試験片接着部に張る。試験片の先端が,試験片接着
部の先端に対して0.5 mm内側になるように,試験片を,試験片接着部の間に正確に挿入する。
  プレスの鋼板の下に測定器具を挿入し,厚さ0.5 mm未満の材料は,10 kNを,また,厚さ0.5 mm以上
の材料は,25 kN±1 kNの圧力を34分加える。試験片を,試験片接着部に確実に張り付けるために,圧
力を試験片に垂直に加える。
  30秒以内に,引張試験機のつかみ具に試験片が付いている測定器具を取り付け,直ちに引張りを開始す
る。引張速度は,510 mm/minとする。
  測定器具の先端部と紙の縦方向を直角にして3回の試験を行い,次に,同様に横方向を直角にして3回
の試験を行う。
  層間はく離強さは,引張力の極大値とする。
  最初の3回の試験は,縦方向の層間はく離強さとなり,残りの3回の試験は,横方向の層間はく離強さ
となる。
    注記 両面粘着テープは,試験片の層の間ではく離を生じるものがよい。これは,はく離の後,測定
          器具の試験片接着部のいずれかに一層以上の残がいが張り付いていることによって確認できる。

――――― [JIS C 2305-2 pdf 16] ―――――

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          これ以外の場合は,その両面粘着テープは適切でない。
12.2.5 結果
  層間はく離強さは,両方の方向ともに幅30 mm当たりのニュートン(N/30 mm)で表す。
  得られた三つの値すべてを記録する。

12.3 B法

12.3.1 試験装置
  試験装置は,つかみ幅が50 mm以上あり,つかみ間距離が30 mm以下となるような引張試験機とする。
12.3.2 試験片
  50 mm×200 mmの試験片を,長辺が試料の横方向になるように5枚採る。
12.3.3 手順
  試験片の短辺全幅の層の中心に切り目を入れる。次に,長さ方向に20 mm以上引き裂き,その両端をつ
かみ具に挟む。引き裂く箇所が直角になるように,引き裂かない部分を手でもつ。引っ張っている間,引
き裂く部分を90゜に保つように保持する。
  引張速度は,300 mm/minとし,75 mm以上の長さをはく離させて,最大値,最小値及び平均値を記録す
る。
12.3.4 結果
  層間はく離強さは,5個の測定値を幅1 mm当たりのニュートン(N)を用い平均値で表し,最大値及び
最小値も記録する。

13 水分

13.1 原理

  水分は,試料採取時の試験片の質量と乾燥した後の試験片の質量とから求める。
  試験方法は,JIS P 8127:1998による。

13.2 試験片

  試験片の質量は,20 g以上とし,面積は,100 cm2以上とする。試験片は,3枚とする。

13.3 手順

  試料採取時の試験片の質量を量り,原質量を求める。試験片を4.2によって乾燥する。試験片を乾燥剤
入りデシケータ中で室温になるまで冷却した後,乾燥質量を量り,減量を求める。

13.4 結果

  水分は,次の式によって求める。
                              L1  L2
                         Mo          100
                                L1
                      ここに,   Mo :  水分(%)
                                  L1 :  試料採取時の試験片質量(g)
                                  L2 :  乾燥後の試験片質量(g)
  疑義のある場合は,受渡当事者間で合意したサンプリング方法によって,納入された製品の異なった場
所から採った10枚の試験片で測定する。

――――― [JIS C 2305-2 pdf 17] ―――――

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14 灰分

14.1 原理

  灰分は,試験片の燃焼残さの質量と乾燥した後の試験片の質量とから求める。

14.2 試験片

  試験片の質量は,約5 gとし,3個採る。ただし,受渡当事者間の協定によって決めてもよい。

14.3 手順

  乾燥した質量は,試験片を4.2によって乾燥した後,測定するか,又は水分から計算によって求めても
よい。
  その試験片をるつぼに移しふたをし,電気マッフル炉に入れる。るつぼは,白金,磁製,溶融アルミナ
又はシリカ製のふた付きのものを用いる。
  炉の温度は,低温から始め,900 ℃±25 ℃で完全に灰化させる。
  乾燥剤入りデシケータ中で室温になるまで冷却した後,灰化後の質量を量る。

14.4 結果

  灰分は,次の式によって求める。
                              r
                         X      100
                              s
                      ここに,    X :  灰分(%)
                                 mr :  試験片の燃焼残さの質量(g)
                                 ms :  乾燥後の試験片質量(g)

15 水浸液導電率

  標準的な導電率計の多くは,導電率をμS/cm又はmS/cmで表示しているが,計算を容易にするため,結
果は,mS/mで表す。

15.1 試験装置

  試験装置は,次による。
a) 00.5 mS/mの範囲が測定可能で,それぞれのレンジで±1 %の精度で測定できる導電率計,又は同じ
    精度の交流ブリッジ法測定装置
b) 00.5 mS/mの測定範囲である導電率セル又は白金電極容器
c) 耐酸性・耐アルカリ性のガラス製で環流冷却器が付いている250 cm3の広口三角フラスコ。又はJIS R
    3503に規定する硬質ガラス製若しくは石英ガラス製で環流冷却器が付いている三角フラスコ

15.2 手順

  特に規定がない限り,次のいずれの方法を用いてもよい。用いた方法を記録する。
a)   法 測定は,受理時の材料で行う。抽出前に,試験に用いるフラスコで60 min±5 min煮沸した水
    で空試験を行う。この導電率が0.2 mS/m以下の場合は,そのフラスコを用いる。導電率がこの値を超
    える場合は,新しい水でこのフラスコをもう一度煮沸する。二度目の空試験の導電率も0.2 mS/mを超
    える場合は,別のフラスコを用いる。
      材料の試験は,次による。
      材料の全厚さから,約10 mm×10 mmの大きさで1 mm以下の厚さの試験片20 g以上を切り取る。
    環流冷却器をつけた250 cm3のガラス製フラスコ中へ5 g±0.1 gを量り採り,導電率0.2 mS/m以下の
    100 cm3±0.75 cm3の水を加える。この水を60 min±5 min緩やかに煮沸させ,引き続き,そのフラス

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    コの中で室温にまで冷却する。空気から二酸化炭素が吸収されないように注意する。
      抽出液は,導電率測定直前に測定容器に静かに入れる。測定容器は,抽出液で2回洗浄する。導電
    率の測定は,20 ℃±0.5 ℃で行う。温度補正が可能な測定装置の場合,測定を2025 ℃で行うこと
    ができる。その値は,20 ℃に換算する。
      抽出液を3個作成し,それぞれ測定する。
      試料の採取,保管,取扱い及び試験の各作業工程の間において,大気,特に化学実験室の大気及び
    素手による取扱いによって汚染のないように注意する。
b)   法 水は,2025 ℃において,導電率が0.2 mS/m以下の蒸留水又はイオン交換水を用いる。抽出
    前に,試験に用いるフラスコで空試験を行う。
      約5 gの試験片を素手で触れないようにして,約10 mm×10 mmの大きさに裁断する。これをよく
    混合し,乾燥状態として1 g±0.01 g相当量を300 cm3の三角フラスコに量り採る。これに沸騰した水
    100 cm3を加えて,フラスコの約半分が浸されるように,沸騰している湯浴中に沈める。図7に示すか
    き混ぜ棒を用いて,回転数1 500/min以上で,繊維がよく離解するようにかき混ぜながら10分間煮沸
    させる。煮沸終了後,直ちに吸引ろ過し,抽出液をメスシリンダに移して,水を加えて100 cm3とし
    た後,測定容器に移す。抽出液を2個作成し,23 ℃±0.5 ℃において,抽出液の導電率をそれぞれ測
    定する。
                                                                                      単位 mm
                                  図7−かき混ぜ棒及び抽出装置
c)   法 水は,2025 ℃において,導電率が0.2 mS/m以下の蒸留水又はイオン交換水を用いる。抽出
    前に,試験に用いるフラスコで空試験を行う。
      約10 mm×10 mmの大きさに細断した試験片5 g±0.1 gを三角フラスコに量り採り,沸騰した水を
    200 cm3加えた後,環流冷却器を取り付けて,30 min±1 min煮沸する。煮沸終了後,直ちにガラス繊
    維ろ紙を用いてろ過した抽出液に水を加えて200 cm3とし,測定容器に移す。抽出液を2個作成し,
    23 ℃±0.5 ℃において,抽出液の導電率をそれぞれ測定する。
      なお,受渡当事者間の協定によって,ビーカを用いて抽出してもよい。

――――― [JIS C 2305-2 pdf 19] ―――――

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15.3 結果

  水浸液導電率は,次の式によって求める。
                               1
                                  0
                      ここに,    γ :  抽出液の導電率(mS/m)
                                 γ1 :  抽出液の導電率の測定値(mS/m)
                                 γ0 :  空試験の導電率の測定値(mS/m)
  結果は,次による。
a)   法 三つの値すべてを記録する。
b)   法及びC法 抽出前に試験に用いるフラスコで30 min±1 min煮沸した水で空試験を行う。二つの
    測定値の差が10 %以内となったとき,その平均値で表す。二つの測定値の差が10 %以上ある場合は,
    測定を始めからやり直す。

16 水浸液pH

16.1 試験装置

  試験装置の構成は,次による。
a) 0.05以上の感度をもつpHメータ
b) 水中で低イオン含有量をpHの値として測定が可能なpH電極
c) 耐酸性・耐アルカリ性のガラス製で250 cm3の広口三角フラスコ

16.2 手順

  測定は,3個の抽出液でそれぞれ1回行う。抽出液は,15.2のいずれの手順を用いて調整してもよい。
抽出液は,ろ過することなく,使用直前に静かにビーカに移し替える。これは環境に対する不必要なばく
露を避けるためである。電極の校正は,抽出液pHの±2の範囲にある緩衝液で行う。この電極を緩衝液か
ら取り出し,蒸留水で数回よく洗い,少量の抽出液で1回すすぐ。23 ℃±2 ℃の抽出液にこの電極を浸し,
pHを測定する。
  試料の採取,保管,取扱い及び試験の各作業工程の間において,大気,特に化学実験室の大気及び素手
による取扱いによって汚染のないように注意する。
  この抽出液を導電率の測定に用いる場合は,pH測定に先立って水浸液導電率の測定用の試料を採るのが
よい。
    注記 導電率の測定をpH測定に先立って行うのは,カロメル電極から拡散する塩化カリウムが結果
          に影響するからである。

16.3 結果

  結果は,抽出液3個の平均値で表す。

17 吸油率

17.1 試験片

  試料から100 cm2以上の長方形の試験片を3個切り取る。

17.2 手順

  試験片を,圧力1 kPa,温度105 ℃±5 ℃の減圧容器の中に24時間つるす。ゆっくり大気圧に戻した後,
試験片を,デシケータの中で冷却し,その質量をm1とし,10−4 gの精度で量る。
  質量を測定した後,温度を7090 ℃に上げ,圧力を1 kPa未満に下げる。温度及び圧力を1時間以上保

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