この規格ページの目次
- 1.4.2 取付け
- 1.4.3 形
- 1.4.4 抵抗変化特性
- 1.4.5 定格及び特性
- 1.4.6 表示
- 1.4.7 発注時の情報
- 1.4.8 追加情
- 1.5 表示
- 2. 推奨定格,特性及び試験の厳しさ
- 2.1 推奨特性
- 2.1.1 推奨耐候性カテゴリ
- 2.1.2 抵抗温度係数及び抵抗温度特性
- 2.1.3 抵抗値又は出力電圧比変化の限界
- 2.1.4 絶縁抵抗
- 2.1.5 抵抗変化特性
- 2.2 推奨定格値
- 2.2.1 定格抵抗値
- 2.2.2 定格抵抗値の許容差
- 2.2.3 定格電力
- 2.2.4 素子最高電圧(最高使用電圧)
- 2.2.5 アイソレーション電圧
- 2.2.6 抵抗変化特性の一致性
- 2.2.7 駆動機構の回転数
- 2.2.8 操作サイクル数
- 2.2.9 操作軸の回転速度
- 2.2.10 分解能(適用する場合)
- 2.3 推奨する試験の厳しさ
- 2.3.1 乾燥
- 2.3.2 振動(正弦波)
- 2.3.3 バンプ
- 2.3.4 衝撃
- 3. 品質評価手順
- 3.1 構造的に類似な可変抵抗器
- 3.2 品質認証
- JIS C 5260-3:2000の引用国際規格 ISO 一覧
- JIS C 5260-3:2000の国際規格 ICS 分類一覧
- JIS C 5260-3:2000の関連規格と引用規格一覧
3
C 5260-3 : 2000
− 全機械的操作範囲
− 有効電気的操作範囲
− 無効機械的回転角度
− 端子の寸法及び位置
− JIS C 5260-1の4.4.2[寸法(ゲージ法)]によって測定する寸法
− 可変抵抗器を適確に表すためのその他の寸法
すべての寸法は,ミリメートル (mm) で示す。
可変抵抗器がプリント配線板用として設計されていない場合には,そのことを個別規格の中に明記する。
1.4.2 取付け
個別規格には,耐電圧及び絶縁抵抗の試験に適用する取付方法並びに振動(正弦波)及び
バンプ(又は衝撃)の試験に適用する取付方法を規定する。可変抵抗器は,通常の状態で取り付ける。可
変抵抗器の設計上,特別な取付具が必要な場合には,個別規格にその取付具を規定する。この取付具は,
耐電圧及び絶縁抵抗の試験並びに振動(正弦波)及びバンプ(又は衝撃)の試験に使用する。試験中に寄
生振動がないように取り付ける。
1.4.3 形
状[JIS C 5260-1の2.2.3(形状)参照] 形状は,それぞれの個別規格ごとに任意に選択した二つの文字,例えば,ABなどの2英文字で表す。したがって,この形状の記号は,個別規格の番号が与えられなければ意味をなさない。
備考 形状の記号は,JIS C 5260-1の附属書1で規定する形名を用いてもよい。
1.4.4 抵抗変化特性
抵抗変化特性は,2.1.5による。
1.4.5 定格及び特性
定格及び特性は,次の事項を含めてこの規格の関連する項目による。
1.4.5.1 定格抵抗値の範囲 定格抵抗値の範囲は,2.2.1による。
定格抵抗値の推奨値は,JIS C 5063に規定するEシリーズ及び/又は1,2,5シリーズとする。
備考 IECQの場合は,IECQの品質認証制度によって認証された個別規格の製品と,この規格の定格
抵抗値が異なる場合には,次の記述を追加する。
“各形状の定格抵抗値範囲は,品質認証電子部品一覧表 (QPL) による。”
1.4.5.2 バンプ及び衝撃 バンプ及び衝撃の試験は,そのどちらの試験を適用するかを個別規格に規定す
る。
1.4.6 表示
個別規格には,可変抵抗器本体及び包装への表示内容を規定する。
なお,この規格の1.5と相違する点があれば,それらを明記する。
1.4.7 発注時の情報
個別規格には,発注時に次の事項を明確に示すか又は記号の形で示す。
a) 定格抵抗値及びその許容差
b) 抵抗変化特性(直線形以外の場合)及び一致性
c) 個別規格の番号及び版に関する情報並びに形状に関する事項
d) 形状の情報で分からないときは,操作軸及び取付ねじの寸法
1.4.8 追加情
報(検査目的以外のもの) 個別規格には,内容をよく理解させるために回路図,軽減曲線,図面及び備考による情報を含めてもよい。この情報は,検査する必要はない。1.5 表示
表示は,JIS C 5260-1の2.4(表示)によるほか,次による。
1.5.1 一般事項 可変抵抗器に表示する内容は,次の項目から選択する。各項目の重要度は,次の記載順
とする。
a) 定格抵抗値
b) 定格抵抗値の許容差
――――― [JIS C 5260-3 pdf 6] ―――――
4
C 5260-3 : 2000
c) 抵抗変化特性(直線形以外の場合)及び一致性
d) 引用する個別規格及び形状
e) 製造年月又は製造年週
f) 操作軸及び取付ねじの詳細[上記のd)に含まれない場合] この場合,コード化してもよい。
g) 製造業者名又はその商標
備考 表示は,JIS C 5260-1の附属書1によってもよい。
1.5.2 可変抵抗器には,少なくとも1.5.1のa),b)及びc)を表示し,その他の項目をできるだけ多く明り
ょうに表示する。可変抵抗器に表示する項目は,重複を避ける。
備考 表示は,JIS C 5260-1の附属書1によってもよい。
1.5.3 可変抵抗器の包装には,1.5.1のa) g)の内容を表示する。
1.5.4 表示項目を追加する場合は,混乱しないようにする。
第2章 推奨定格,特性及び試験の厳しさ
2. 推奨定格,特性及び試験の厳しさ
2.1 推奨特性
個別規格に規定する値は,次の中から選択することが望ましい。
2.1.1 推奨耐候性カテゴリ
この規格に含まれる可変抵抗器は,JIS C 0010の附属書Aに規定する一般
原則に基づいた耐候性カテゴリによって分類する。
カテゴリ下限温度,カテゴリ上限温度及び高温高湿(定常)の試験期間は,次の中から選択する。
カテゴリ下限温度 −65℃,−55℃,−40℃,−25℃及び−10℃
カテゴリ上限温度 +70℃,+85℃,+100℃及び+125℃
高温高湿(定常)の試験期間 4日間,10日間,21日間及び56日間
低温(耐寒性)及び高温(耐熱性)試験の厳しさは,それぞれカテゴリ下限温度及びカテゴリ上限温度
である。ある品種の可変抵抗器は,その構造のため,これらの温度がJIS C 00100095試験規格群に規定
する二つの推奨温度と一致しない場合がある。この場合には,可変抵抗器の実用温度範囲内の最も近い推
奨温度を厳しさとして選択する。
2.1.2 抵抗温度係数及び抵抗温度特性
抵抗温度特性試験での抵抗値変化の推奨限界を,表1に示す。
表の各欄は,推奨温度係数,20℃70℃の範囲で対応する温度特性及びこの規格の2.1.1のカテゴリ温度
に基づく抵抗温度特性の測定[JIS C 5260-1の4.14(抵抗温度特性)参照]での抵抗値変化の限界を規定
する。
一つの個別規格の中に,抵抗値範囲を分割してそれぞれに異なる温度特性(又は温度係数)を規定して
もよい。
表に示す以外の測定温度を追加する場合には,個別規格に規定する。
表1 抵抗値変化の推奨限界
温度係数 温度特性 抵抗温度特性
(抵抗値の許容変化率 %)
20℃/70℃ 基準温度℃/カテゴリ下限温度℃ 基準温度℃/カテゴリ上限温度℃
10−6/℃ % +20/−65 +20/−55 +20/−40 +20/−25 +20/−10 +20/+85* +20/+100 +20/+125
±1 000 ±5 ±8.5 ±7.5 ±6 ±4.5 ±3 ±6.5 ±8 ±10.5
±500 ±2.5 ±4.3 ±3.75 ±3 ±2.25 ±1.5 ±3.25 ±4 ±5.25
±250 ±1.25 ±2.15 ±1.88 ±1.5 ±1.13 ±0.75 ±1.62 ±2 ±2.62
±150 ±0.75 ±1.3 ±1.15 ±0.9 ±0.68 ±0.45 ±0.98 ±1.2 ±1.6
――――― [JIS C 5260-3 pdf 7] ―――――
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C 5260-3 : 2000
温度係数 温度特性 抵抗温度特性
(抵抗値の許容変化率 %)
20℃/70℃ 基準温度℃/カテゴリ下限温度℃ 基準温度℃/カテゴリ上限温度℃
10−6/℃ % +20/−65 +20/−55 +20/−40 +20/−25 +20/−10 +20/+85* +20/+100 +20/+125
±100 ±0.5 ±0.85 ±0.75 ±0.6 ±0.45 ±0.3 ±0.65 ±0.8 ±1.05
±50 ±0.25 ±0.43 ±0.375 ±0.3 ±0.23 ±0.15 ±0.325 ±0.4 ±0.525
±25 ±0.125 ±0.215 ±0.188 ±0.15 ±0.113 ±0.075 ±0.162 ±0.2 ±0.262
±10 ±0.05 ±0.085 ±0.075 ±0.06 ±0.045 ±0.03 ±0.065 ±0.08 ±0.105
注* カテゴリ上限温度が85℃の抵抗器は,20℃と70℃間での測定は行わない。
参考 表中の“/”は,温度では二つの試験温度を表し,その他の項目では範囲を表す。
2.1.3 抵抗値又は出力電圧比変化の限界
表2に各試験での抵抗値変化又は出力電圧比変化の推奨限界
を示す。
備考 表2の項目番号は,JIS C 5260-1による。
表2 安定性クラス
安定性 4.38 一連耐候性 4.34 温度変化 4.30 端子強度 4.22 操作軸の押し4.35 振動(正弦
クラス 4.39 高温高湿 4.33 はんだ耐熱性 及び引張り 波)(適用する
% (定常) 4.35 振動(正弦波) 4.34 温度変化 場合)
4.40 機械的耐久性 4.36 バンプ
4.43.2 70℃での電気 4.37 衝撃
的耐久性
4.43.3 カテゴリ上
限温度での電気
的耐久性
端子aとcとの間の△R Uab Uab
Uac Uac
(備考1.参照) (備考1.参照)
10 ±(10%R+0.5圀 ±(3%R+0.1 圀 ±(2%R+0.1圀 ±2% ±2%
5 ±(5%R+0.1圀 ±(2%R+0.1 圀 ±(1%R+0.05圀 ±1% ±1%
3 ±(3%R+0.1圀 ±(2%R+0.1 圀 ±(1%R+0.05圀 ±1% ±1%
2 ±(2%R+0.1 圀 ±(1%R+0.05圀 ±(0.5%R+0.05圀 ±0.5% ±0.5%
1 ±(1%R+0.1 圀 ±(0.5%R+0.05圀 圀
±(0.25%R+0.01 ±0.25% ±0.25%
Uab
備考1. 出力電圧比変化 は全印加電圧に対する百分率で表す。
Uac
参考 △Rは,抵抗値変化を表す。原国際規格では,△R/Rと記載されているが,Rの誤りであり訂正した。%Rは,
定格抵抗値に対する百分率である。原国際規格には安定性クラス10%はないが,国内及び国際的にも広く利
用されているため追加した。
2.1.4 絶縁抵抗
絶縁抵抗は,1G 坎 上とする。ただし,温湿度サイクル後は,100M坎 上とする。
2.1.5 抵抗変化特性
抵抗変化特性での推奨測定位置及び出力電圧比は,個別規格による。直線性の方式
に対して要求がある場合は,規定されたすべての測定点を個別規格に規定する。
2.2 推奨定格値
個別規格に規定する値は,次の各項の中から選択することが望ましい。
2.2.1 定格抵抗値
JIS C 5260-1の2.3.2(定格抵抗値の推奨値)による。
2.2.2 定格抵抗値の許容差
定格抵抗値の許容差の推奨値は,次による。
±10%,±5%,±3%,±2%,±1%及び±0.5%
2.2.3 定格電力
70℃での定格電力の推奨値は,次による。
0.1W,0.125W,0.25W,0.5W,0.75W,1W,1.5W,2.0W,2.5W,4W及び6.3W
70℃を超える温度での電力の軽減値は,次の曲線による(図2参照)。
――――― [JIS C 5260-3 pdf 8] ―――――
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C 5260-3 : 2000
図2 定格電力の軽減曲線
上記の軽減曲線に示す推奨動作領域の全部が含まれている場合には,より広い動作領域を個別規格に規
定してもよい。
この場合には,個別規格に70℃を超える温度での最高許容電力を規定する。ただし,曲線上の折れ点を
試験によって確認しなければならない(図3参照)。
図3 動作領域が広げられた軽減曲線の例
2.2.4 素子最高電圧(最高使用電圧)
素子最高電圧の推奨値は,次による。
100V,160V,250V,400V,630V,800V及び1 000V(直流又は交流実効値)
2.2.5 アイソレーション電圧
アイソレーション電圧は,丸めて10V単位の値とし,個別規格に規定す
る。アイソレーション電圧の値は,次による。
大気圧下 : 最高使用電圧の1.42倍以上
減圧下 : 8kPa,大気圧下でのアイソレーション電圧の2/3倍
参考 JIS C 5260-1で引用しているJIS C 0029に合わせて変更した。
2.2.6 抵抗変化特性の一致性
抵抗変化特性の一致性は,次から選択する。
±0.025%,±0.05%,±0.1%,±0.25%,±0.5%,±1%及び±2%
2.2.7 駆動機構の回転数
推奨する回転数は,次による。
1,3,5及び10
2.2.8 操作サイクル数
推奨する操作サイクル数は,次による。
巻線 :
――――― [JIS C 5260-3 pdf 9] ―――――
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C 5260-3 : 2000
1回転/全回転形 : 1.25×105,2.5×105又は5×105
多回転 : 2.5×104,5×104又は1×105
非巻線 : 1.25×105,5×105又は2.5×106
2.2.9 操作軸の回転速度
操作軸の1分間当たりの推奨回転速度 (min−1) は,次による。
巻線 : 40±5
非巻線 : 40±5,120±10,400±10
2.2.10 分解能(適用する場合)
分解能は,個別規格に規定する。
2.3 推奨する試験の厳しさ
個別規格に規定する試験の厳しさは,次の中から選択することが望ましい。
2.3.1 乾燥
JIS C 5260-1の4.3(乾燥)の手順Iによる。
2.3.2 振動(正弦波)
JIS C 5260-1の4.35[振動(正弦波)]及び次の条件を適用する。
振動数範囲 : 次のどれかとする。
10Hz55Hz
10Hz500Hz
10Hz2kHz
振幅 : 0.75mm又は加速度98m/s2(いずれか緩い方)
掃引耐久試験 総試験時間 : 6h
適用する取付方法を個別規格に規定する(1.4.2参照)。
2.3.3 バンプ
JIS C 5260-1の4.36(バンプ)及び次の条件を適用する。
ピーク加速度 : 400m/s2
参考 JIS C 5260-1で引用しているJIS C 0042に合わせて変更した。
バンプ回数 : 合計4 000
適用する取付方法を個別規格に規定する(1.4.2参照)。
2.3.4 衝撃
JIS C 5260-1の4.37(衝撃)及び次の条件を適用する。
パルス波形 : 正弦半波
ピーク加速度 : 300m/s2又は500m/s2
参考 JIS C 5260-1で引用しているJIS C 0041に合わせて変更した。
作用時間 : 11ms
厳しさ : 試料の一方向当たり3連続。各方向ごとに別の試料を用いる。
適用する取付方法を個別規格に規定する(1.4.2参照)。
第3章 品質評価手順
3. 品質評価手順
3.1 構造的に類似な可変抵抗器
構造的に類似な可変抵抗器とは,抵抗値が異なっていても,同様な工
程及び材料で製造され,同一の形状,構造であり,同一又は類似の操作軸及び取付ねじをもつ可変抵抗器
とする。
3.2 品質認証
品質認証試験の手順は,JIS C 5260-1の3.4(品質認証手順)による。
ロットごとの試験及び定期的試験に基づく品質認証試験の計画は,この規格の3.3による。定数抜取の
計画を用いた手順は,次の3.2.1及び3.2.2による。
――――― [JIS C 5260-3 pdf 10] ―――――
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JIS C 5260-3:2000の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60393-3:1992(MOD)
JIS C 5260-3:2000の国際規格 ICS 分類一覧
- 31 : エレクトロニクス > 31.040 : 抵抗器 > 31.040.20 : 電位差計,可変抵抗器
JIS C 5260-3:2000の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC5063:1997
- 抵抗器及びコンデンサの標準数列
- JISC5260-1:2014
- 電子機器用可変抵抗器―第1部:品目別通則
- JISC60068-1:2016
- 環境試験方法―電気・電子―第1部:通則及び指針
- JISC60068-2-1:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-1部:低温(耐寒性)試験方法(試験記号:A)
- JISC60068-2-11:1989
- 環境試験方法(電気・電子)塩水噴霧試験方法
- JISC60068-2-13:1989
- 環境試験方法(電気・電子)減圧試験方法
- JISC60068-2-17:2001
- 環境試験方法―電気・電子―封止(気密性)試験方法
- JISC60068-2-18:2007
- 環境試験方法―電気・電子―第2-18部:耐水性試験及び指針
- JISC60068-2-2:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-2部:高温(耐熱性)試験方法(試験記号:B)
- JISC60068-2-20:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-20部:試験―試験T―端子付部品のはんだ付け性及びはんだ耐熱性試験方法
- JISC60068-2-21:2009
- 環境試験方法―電気・電子―第2-21部:試験―試験U:端子強度試験方法
- JISC60068-2-27:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-27部:衝撃試験方法(試験記号:Ea)
- JISC60068-2-28:1993
- 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐湿性試験 ― 指針
- JISC60068-2-29:1995
- 環境試験方法―電気・電子―バンプ試験方法
- JISC60068-2-3:1987
- 環境試験方法(電気・電子)高温高湿(定常)試験方法
- JISC60068-2-30:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-30部:温湿度サイクル(12+12時間サイクル)試験方法(試験記号:Db)
- JISC60068-2-31:2013
- 環境試験方法―電気・電子―第2-31部:落下試験及び転倒試験方法(試験記号:Ec)
- JISC60068-2-32:1995
- 環境試験方法―電気・電子―自然落下試験方法
- JISC60068-2-38:2013
- 環境試験方法―電気・電子―第2-38部:温湿度組合せ(サイクル)試験方法(試験記号:Z/AD)
- JISC60068-2-40:1995
- 環境試験方法―電気・電子―低温・減圧複合試験方法
- JISC60068-2-41:1995
- 環境試験方法―電気・電子―高温・減圧複合試験方法
- JISC60068-2-42:1993
- 環境試験方法―電気・電子―接点及び接続部の二酸化硫黄試験方法
- JISC60068-2-43:1993
- 環境試験方法―電気・電子―接点及び接続部の硫化水素試験方法
- JISC60068-2-45:1995
- 環境試験方法―電気・電子―耐溶剤性(洗浄溶剤浸せき)試験方法
- JISC60068-2-46:1993
- 環境試験方法―電気・電子―接点及び接続部の硫化水素試験―指針
- JISC60068-2-47:2008
- 環境試験方法―電気・電子―第2-47部:動的試験での供試品の取付方法
- JISC60068-2-49:1993
- 環境試験方法―電気・電子―接点及び接続部の二酸化硫黄試験―指針
- JISC60068-2-50:1997
- 環境試験方法―電気・電子―発熱供試品及び非発熱供試品に対する低温/振動(正弦波)複合試験
- JISC60068-2-51:1997
- 環境試験方法―電気・電子―発熱供試品及び非発熱供試品に対する高温/振動(正弦波)複合試験
- JISC60068-2-52:2020
- 環境試験方法―電気・電子―第2-52部:塩水噴霧サイクル試験方法(塩化ナトリウム水溶液)(試験記号:Kb)
- JISC60068-2-53:2014
- 環境試験方法―電気・電子―第2-53部:耐候性(温度・湿度)と動的(振動・衝撃)との複合試験及び指針
- JISC60068-2-54:2009
- 環境試験方法―電気・電子―はんだ付け性試験方法(平衡法)
- JISC60068-2-56:1996
- 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 機器用耐湿性(定常)試験方法
- JISC60068-2-58:2016
- 環境試験方法―電気・電子―第2-58部:表面実装部品(SMD)のはんだ付け性,電極の耐はんだ食われ性及びはんだ耐熱性試験方法
- JISC60068-2-6:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-6部:正弦波振動試験方法(試験記号:Fc)
- JISC60068-2-60:2018
- 環境試験方法―電気・電子―第2-60部:混合ガス流腐食試験(試験記号:Ke)
- JISC60068-2-61:1996
- 環境試験方法―電気・電子―一連耐候性試験
- JISC60068-2-64:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-64部:広帯域ランダム振動試験方法及び指針(試験記号:Fh)
- JISC60068-2-7:1993
- 環境試験方法―電気・電子―加速度(定常)試験方法
- JISC60068-3-1:2016
- 環境試験方法―電気・電子―第3-1部:低温(耐寒性)試験及び高温(耐熱性)試験の支援文書及び指針
- JISC60355:1993
- 環境試験方法―電気・電子―大気腐食に対する加速試験―指針
- JISC60695-1-2:1993
- 環境試験方法―電気・電子―耐火性試験(電気製品・電子製品の火災アセスメントに対する要求事項及び試験方法作成指針―電子部品)
- JISC60695-1-3:1993
- 環境試験方法―電気・電子―耐火性試験(電気製品・電子製品の火災アセスメントに対する要求事項及び試験方法作成指針―プリセレクションの用い方)
- JISC60695-11-2:2016
- 耐火性試験―電気・電子―第11-2部:試験炎―公称1kW予混炎―試験装置,炎確認試験方法及び指針
- JISC60695-11-2:2020
- 火災危険性試験―電気・電子―第11-2部:試験炎―公称1kW予混炎―試験装置,炎確認試験方法及び指針
- JISC60695-2-11:2016
- 耐火性試験―電気・電子―第2-11部:グローワイヤ/ホットワイヤ試験方法―最終製品に対するグローワイヤ燃焼性指数(GWEPT)
- JISC60695-2-12:2013
- 耐火性試験―電気・電子―第2-12部:グローワイヤ/ホットワイヤ試験方法―材料に対するグローワイヤ燃焼性指数(GWFI)
- JISC60695-2-13:2013
- 耐火性試験―電気・電子―第2-13部:グローワイヤ/ホットワイヤ試験方法―材料に対するグローワイヤ着火温度指数(GWIT)
- JISC60695-2-2:2000
- 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐火性試験 ニードルフレーム(注射針バーナ)試験方法
- JISC60695-2-3:1987
- 環境試験方法(電気・電子)ヒータによる不完全接続耐火性試験方法
- JISC60695-2-4-0:1995
- 環境試験方法―電気・電子―耐火性試験 拡散炎及び予混炎試験方法
- JISC60695-4:2010
- 耐火性試験―電気・電子―第4部―電気・電子製品のための耐火性試験用語
- JISC60695-5-1:2011
- 耐火性試験―電気・電子―第5-1部:燃焼放出物による腐食損傷―一般指針
- JISC60695-5-2:1999
- 環境試験方法―電気・電子―耐火性試験:燃焼放出物による腐食損傷の評価―試験方法の選択及び適用の指針
- JISC60695-7-1:2020
- 耐火性試験―電気・電子―第7-1部:火災による毒物危険性を最小にするための指針―一般指針