JIS F 7200:2015 船用こし器の検査通則 | ページ 2

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F 7200 : 2015
                       表4−出入口内径,胴内径及び機械加工部の寸法許容差
                                                                              単位 mm
          寸法区分                 寸法許容差                機械加工部の   寸法許容差
                          出入口内径             肉厚        基準寸法区分  機械加工部c)
                          及び胴内径
                      鋳造品    溶接製品   鋳造品  溶接製品                中級   粗級
                     −       −           +15 %            0.5以上      ±0.1  ±0.2
         5以下                             −10 %            3以下
                                             a)       b)
         5を超え     +1.0                                   3を超え      ±0.1  ±0.3
         15以下      −1.5                                   6以下
         15を超え    ±1.5                                   6を超え      ±0.2  ±0.5
         65以下                                              30以下
         65を超え    ±2.0                                   30を超え     ±0.3  ±0.8
         125以下                                             120以下
         125を超え   ±2.5                                   120を超え    ±0.5  ±1.2
         250以下                                             400以下
         250を超え   ±3.0    箇条9 d) に                    400を超え    ±0.8  ±2.0
                                                  −
         500以下              よる。                         1 000以下
         500を超え   ±4.0                                   1 000を超え  ±1.2  ±3.0
         1 000以下                                           2 000以下
         1 000を超え ±5.0                                   2 000を超え  ±2.0  ±4.0
         1 600以下                                           4 000以下
         注a) 許容差の計算値が,1 mm未満の場合は1 mmまで許容する。
           b) 鋼板材料の本体肉厚の許容差は,−0.5 mmとする。
           c) 機械加工部の寸法許容差は,精度の必要に応じ中級又は粗級による。

――――― [JIS F 7200 pdf 6] ―――――

                                                                                              5
                                                                                   F 7200 : 2015
    表5−フランジの平行度,直角度,面間寸法並びに据付け足下面からフランジ中心までの寸法及び
                            管接続フランジの溶接によるひずみの許容差
     a) ストレート形          b) アングル形              c)   形            d) 管接続フランジの
                                                                             溶接によるひずみ
     呼び径                                          許容差
                   α'                  面間寸法mm                   据付け足下面 管接続フラン
                             ストレート形        アングル及びL形     からフランジ ジの溶接によ
                          鋳造品    溶接製品    鋳造品    溶接製品   中心までの寸  るひずみh
                                                                     法(ストレー
                                                                       ト形)H
                                                                         mm           mm
        100以下  ±30   ±1.5      ±2.0      ±1.0      ±1.5      ±1.5         0+1.0
 125以上         ±20                                                             0+1.5
        250以下
 300以上         ±15   ±3.0      ±3.0      ±1.5      ±2.0      ±3.0
        600以下
 650以上         ±10              ±5.0                 ±3.0                    0+2.0
        800以下
 L形などの据付け足下面からフランジ中心までの寸法の許容差は,ストレート形に倣う。
c) 蓋とこし器本体との結合部で鋳放しの場合における外周の食違い許容寸法は,表6のとおりとする。
    ただし,食違い箇所は,適宜面取りを行って合わせるのがよい。
                                   表6−外周の食違い許容寸法
                                                                単位 mm
                                 呼び径                食違い許容寸法
                                100以下                     3.0
                            125以上250以下                  4.0
                            300以上600以下                  6.0
                            650以上800以下                  8.0
d) 鋼板の円筒曲げの場合の内径の寸法許容差は,表7のとおりとする。

――――― [JIS F 7200 pdf 7] ―――――

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                              表7−鋼板の円筒曲げの内径寸法許容差
                                                                 単位 mm
                                内径                    寸法許容差
                                1 000以下                 ±2.0
                      1 000を超え2 000以下                ±4.0
e) 鋼板製の円形鏡板の場合,鏡板の外周,高さの許容差,真円度及び断面形状の精度は,JIS B 8247の
    規定によることが望ましい。
f)  据付け足の取付けボルト穴の中心距離の許容差は,表8のとおりとする。
                        表8−据付け足の取付けボルト穴の中心距離の許容差
                                                                               単位 mm
                       ボルト穴の中心距離                   中心距離の寸法      許容差
                                                           M     500未満        ±1.5
                                                                 500以上        ±2.0
                                                                 1 000未満
                                                                 1 000以上      ±3.0
                                                           F     100未満        ±0.5
                                                                 100以上        ±1.0
                                                                 200未満
                                                                 200以上        ±1.5

10 組立検査

  組立検査は,次のとおりとする。
a) 組立は完全で,各部に異状があってはならない。
b) 複式こし器の切換操作は,円滑でなければならない。
c) 複式(バルブ式)こし器の切換用弁では,弁体と弁座とは同心上にあって,閉鎖時には弁体及び弁座
    が完全に落ち着くものとする。
d) 複式(コック式)こし器の切換コックは,せん穴と本体穴とが一致していなければならない。また,
    こし器の使用中の側を表す指示板などを設けて表示する。
e) こし網は,こし筒に均一に張り付け,こし網押さえねじの締付けに緩みがあってはならない。
f)  こし筒の多孔板の穴部には,かえりがあってはならない。
g) 筒形水こしなどのこし筒の口は,こし器本体の口と一致していなければならない。

11 圧力検査

11.1 一般

  圧力検査は,水及び空気を用いて規定の水又は空気圧を加えたとき,こし器が規定の諸性能を満足して
いるかどうかを確認する。

11.2 検査設備及び検査用流体

  圧力検査に用いる主な設備及び検査用流体は,次の諸性能及び条件を満足しなければならない。
a) 圧力ポンプ 圧力ポンプは,試験圧力の1.2倍以上の圧力を出すことができるもので,脈動の発生が
    少ない。

――――― [JIS F 7200 pdf 8] ―――――

                                                                                              7
                                                                                   F 7200 : 2015
b) 蓄圧槽 蓄圧槽は,脈動防止に適している。
c) 保持台及び圧力試験用プレス機 保持台又は圧力試験用プレス機は,検査を行うこし器を取り付け,
    圧力を加えることができる保持台又はプレスとする。
d) 圧力計 圧力計は,ポンプ付き又は蓄圧槽付きの圧力計及び検査するこし器に加わる圧力を示す圧力
    計を各1個以上用意する。
e) 水圧検査に用いる水 水圧検査に用いる水は,水道水又はこれに準じるものとし,水温は0 ℃以上と
    する。
      なお,注文者から要求がある場合には,それに従う。
f)  空気圧検査に用いる空気 空気圧検査に用いる空気は,それぞれの検査手順に従い,必要に応じて空
    気圧縮機などによって,適切に加圧して用いる。
g) 検査用ハンマ 圧力検査において,こし器本体などを軽打するのに使用する検査用ハンマは,頭部の
    質量約0.1 kg程度のものとする。

11.3 圧力検査方法

11.3.1  検査用こし器の保持
  圧力試験用プレス器で保持するか又は止め蓋をフランジに取り付けて行う。
11.3.2  圧力検査の手順及び判定基準
  圧力検査の手順及び判定基準は,次による。
a) 複式こし器の弁座又はコックのすり合わせ面水漏れ検査 複式こし器の弁座又はコックのすり合わ
    せ面水漏れ検査の手順及び判定基準は,次による。
  1) 検査手順 最高使用圧力の1.1倍の水圧を加え,90秒間以上持続した後,すり合わせ面,弁箱及び
      本体内部の水漏れを検査する。ただし,この場合は,内部の空気をあらかじめ排除しておく。
        なお,水漏れ検査のとき,弁座及びコックのすり合わせ面に,漏れ止め目的として油類を塗布し
      て行ってはならない。
  1.1) 複式(バルブ式)こし器 入口フランジから水圧を加え,圧力のかからない一方のこし器本体内
        部から弁体,弁座すり合わせ面,弁箱内の隔壁部及び弁座取付け部の漏れ検査をし,更にバルブ
        を切り換えて同様の漏れ検査を行う。
  1.2) 複式(コック式)こし器 こし器本体に水を満たし,切換えコック栓を締め付けて閉鎖の位置で
        入口フランジから水圧を加え,コックすり合わせ面及び本体内の隔壁部の漏れを検査し,更に別
        の閉鎖位置で同様の漏れ検査を行う。
  2) 判定基準 判定基準は,次による。
  2.1) 複式(バルブ式)こし器 圧力のかからない一方のこし器本体内部それぞれに対し,水漏れがあ
        ってはならない。
  2.2) 複式(コック式)こし器 圧力のかからない一方のこし器本体内部それぞれに対し,
                    呼び径 mm
        毎分6 mL×             を超える漏れがあってはならない。
                      25 mm
b) こし器本体の圧力検査 こし器本体の圧力検査の手順及び判定基準は,次による。
  1) 検査手順 検査手順は,次による。
  1.1) 水圧による圧力検査 複式(バルブ式)こし器では,バルブを開いた状態で,また,複式(コッ
        ク式)こし器では,切換コック栓穴をニュートラルの状態として,11.3.1又はこれに準じる適切な
        方法で保持して,こし器本体に空気が残らないように水を満たし,最高使用圧力の1.5倍の検査水

――――― [JIS F 7200 pdf 9] ―――――

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        圧を加え,5分間以上保持し,その間に検査用ハンマで軽打する。
  1.2) 空気圧による圧力検査 複式(バルブ式)こし器では,バルブを開いた状態で,また,複式(コ
        ック式)こし器では,切換コック栓穴をニュートラルの状態として,11.3.1又はこれに準じる適切
        な方法で保持して,最高使用圧力の1.5倍の空気圧を加え,15秒間以上保持し,外表面に石けん
        水などの発泡剤を塗布して,発泡の有無を確認する。小形のものは,規定の空気圧を加えたもの
        を水中に投入し検査を行ってもよい。
  2) 判定基準 判定基準は,次による。
  2.1) 水圧による圧力検査 本体の表面,パッキン部などからの漏れ,にじみなどがあってはならない。
  2.2) 空気圧による圧力検査 本体の表面,パッキン部などからの発泡があってはならない。
          注記 検査後,石けん水などの発泡剤の塗布箇所を洗浄することが望ましい。
      なお,こし器本体の内面に防食用として亜鉛めっき,ライニング,コーティングなどを施す場合に
    は,これを施す前にこし器本体の圧力検査を行う。

12 完成品検査

  完成品検査は,目視などによって行い,a)   g) の規定に適合していることを確認しなければならない。
a) こし器の組立姿勢は,個別製品規格の規定又は注文者の指定に適合している。
b) パッキン及びガスケットは,正しく挿入され,はみ出していない。
c) ボルト及びナットの締結部及びねじ部には,必要に応じて製造業者又は注文者が指定した焼き付け防
    止剤が塗布されている。
d) 組立後,ボルトの端面は,ナットから出ている。
e) 蓋,コック上部蓋などのボルトは,十分に締結されている。
f)  こし器の外部表面には,耐食性材料の部分を除き,塗装その他の方法によって適切なさび(錆)止め
    処理が施されている。
g) こし器内部に異物が残留していない。また,異物混入防止の処置を講じている。
参考文献
[1] JIS B 0405 普通公差−第1部 : 個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差
[2] JIS F 7400 船用弁及びコックの検査通則