JISG3138 : 2021 建築構造用圧延棒鋼

G 3138：2021

目 次

ページ

1 適用範囲 [ p.1 ]

2 引用規格 [ p.1 ]

3 用語及び定義 [ p.1 ]

4 種類の記号及び適用寸法 [ p.2 ]

5 製造方法 [ p.2 ]

6 熱処理の記? [ p.2 ]

7 化学成分 [ p.2 ]

8 炭素当量又は溶接割れ感受性組成 [ p.3 ]

9 機械的性質 [ p.4 ]

9.1 降伏点又は耐力，引張強さ，降伏比及び伸び [ p.4 ]

9.2 シャルピー吸収エネルギー [ p.4 ]

10 形状，寸法，質量及びその許容差 [ p.5 ]

11 外観 [ p.5 ]

12 試験 [ p.5 ]

12.1 分析試験 [ p.5 ]

12.2 機械試験 [ p.6 ]

13 検査 [ p.6 ]

14 再検査 [ p.7 ]

15 表示 [ p.7 ]

16 報告 [ p.7 ]

G 3138：2021

まえがき

この規格は，産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき，一般社団法人

日本鉄鋼連盟（JISF）から，産業標準原案を添えて日本産業規格を改正すべきとの申出があり，日本産業

標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって，JIS G 3138:2005

は改正され，この規格に置き換えられた。

なお，令和4年2月21日までの間は，産業標準化法第30条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ

ーク表示認証において，JIS G 3138:2005を適用してもよい。

この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について，責任はもたない。

日本産業規格 JIS

G 3138：2021

建築構造用圧延棒鋼

Rolled steel bars for building structure

1

適用範囲

この規格は，主に建築構造物に用いる熱間圧延棒鋼（以下，棒鋼という。）について規定する。

2

引用規格

次に掲げる引用規格は，この規格に引用されることによって，その一部又は全部がこの規格の要求事項

を構成している。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS G 0201 鉄鋼用語（熱処理）

JIS G 0202 鉄鋼用語（試験）

JIS G 0203 鉄鋼用語（製品及び品質）

JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書

JIS G 0416 鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製

JIS G 3191 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状，寸法，質量及びその許容差

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法

JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は，次によるほか，JIS G 0201，JIS G 0202及びJIS G 0203による。

3.1

棒鋼

棒状に熱間圧延した鋼材

注釈1 棒鋼には，断面の形状によって，丸鋼（3.2），角鋼（3.3）及び六角鋼（3.4）がある。

注釈2 棒鋼には，バーインコイル（3.5）を含む。

3.2

丸鋼

棒鋼（3.1）のうち，断面が円形のもの

2

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3.3

角鋼

棒鋼（3.1）のうち，断面が正方形のもの（断面の角に丸みをつけたものを含む。）

3.4

六角鋼

棒鋼（3.1）のうち，断面が六角形のもの

3.5

バーインコイル

棒鋼（3.1）のうち，長尺のままコイル状に巻いたもの

4

種類の記号及び適用寸法

棒鋼は，3種類とし，その種類の記号及び適用寸法は，表1による。

表1−種類の記号及び適用寸法

単位 mm

種類の記号

適用寸法（径又は対辺距離）

SNR400A

SNR400B

SNR490B

6以上100以下

5

製造方法

棒鋼は，熱間圧延によって製造し，圧延ままとする。ただし，受渡当事者間の協定によって，焼ならし，

焼戻し又は適切な熱処理を行ってもよい。

6

熱処理の記号

棒鋼に熱処理を行った場合，熱処理を示す記号は，次による。

なお，熱処理の記号は，表1の種類の記号の末尾に付記する。

a) 棒鋼に焼ならしを行う場合

N

b) 棒鋼に焼戻しを行う場合

T

c) 棒鋼にa)又はb)以外の適切な熱処理を行う場合

受渡当事者間の協定による記号

7

化学成分

棒鋼は，12.1によって分析試験を行い，その溶鋼分析値は，表2による。また，表2以外の化学成分の

うち，箇条8で規定する炭素当量又は溶接割れ感受性組成の計算式に含まれる化学成分については，12.1

の分析試験を行う。