JIS G 3141:2021 冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3141:2021 規格概要

この規格 G3141は、幅30 mm以上の冷間圧延鋼板及び冷間圧延鋼帯について規定。鋼板及び鋼帯には,みがき帯鋼(幅600 mm未満で冷間圧延する鋼帯)及びみがき帯鋼からせん断した鋼板を含む。

JISG3141 規格全文情報

規格番号
JIS G3141 
規格名称
冷間圧延鋼板及び鋼帯
規格名称英語訳
Cold-reduced carbon steel sheet and strip
制定年月日
1969年2月1日
最新改正日
2021年4月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

ISO 3574:2012(MOD)
国際規格分類

ICS

77.140.50
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
‐ 
改訂:履歴
1969-02-01 制定日, 1971-12-01 確認日, 1973-04-01 改正日, 1977-01-01 改正日, 1980-03-01 確認日, 1985-09-01 確認日, 1987-09-01 改正日, 1990-05-01 改正日, 1996-02-01 改正日, 2000-10-20 確認日, 2005-02-20 改正日, 2009-04-20 改正日, 2011-09-20 改正日, 2017-03-21 改正日, 2021-04-20 改正
                                                                                   G 3141 : 2021

pdf 目 次

ページ

  •  序文・・・・[1]
  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 用語及び定義・・・・[2]
  •  4 種類の記号・・・・[2]
  •  4.1 種類の記号及び適用厚さ・・・・[2]
  •  4.2 調質区分,調質記号,適用する種類の記号及び規定・・・・[2]
  •  4.3 表面仕上げ・・・・[2]
  •  5 化学成分・・・・[3]
  •  6 機械的性質・・・・[3]
  •  6.1 引張強さ及び伸び・・・・[3]
  •  6.2 時効特性・・・・[4]
  •  6.3 平均塑性ひずみ比・・・・[4]
  •  6.4 硬さ・・・・[4]
  •  6.5 曲げ性・・・・[7]
  •  7 寸法・・・・[7]
  •  7.1 寸法の表し方・・・・[7]
  •  7.2 標準厚さ・・・・[7]
  •  7.3 寸法の許容差・・・・[7]
  •  8 形状・・・・[10]
  •  8.1 平たん度・・・・[10]
  •  8.2 横曲がり・・・・[11]
  •  8.3 直角度・・・・[11]
  •  9 質量・・・・[12]
  •  9.1 鋼板の質量・・・・[12]
  •  9.2 鋼帯の質量・・・・[13]
  •  10 外観・・・・[13]
  •  11 試験・・・・[13]
  •  11.1 分析試験・・・・[13]
  •  11.2 機械試験・・・・[13]
  •  12 検査及び再検査・・・・[15]
  •  12.1 検査・・・・[15]
  •  12.2 再検査・・・・[15]
  •  13 表示・・・・[15]
  •  14 注文時の確認事項・・・・[16]

――――― (pdf 一覧ページ番号 1) ―――――

G 3141 : 2021

pdf 目次

ページ

  •  15 報告・・・・[16]
  •  附属書JA(規定)受渡当事者間の協定による引張強さ及び伸び・・・・[17]
  •  附属書JB(参考)受渡当事者間の協定による機械的性質・・・・[18]
  •  附属書JC(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[19]

――――― (pdf 一覧ページ番号 2) ―――――

                                                                                   G 3141 : 2021

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第14条第1項の規定に基づき,認定産業標準
作成機関である一般社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準の案を添えて日本産業規格を改正すべ
きとの申出があり,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS G 3141:2017は改
正され,この規格に置き換えられた。
  なお,令和4年4月19日までの間は,産業標準化法第30条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3141:2017を適用してもよい。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実用新案権に関わる確認に
ついて,責任はもたない。

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                                       日本産業規格                             JIS
                                                                              G 3141 : 2021

冷間圧延鋼板及び鋼帯

Cold-reduced carbon steel sheet and strip

序文

  この規格は,2012年に第5版として発行されたISO 3574を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本産業規格である。
  なお,この規格で,附属書JA及び附属書JBは,対応国際規格にはない事項である。また,側線又は点
線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。技術的差異の一覧表にその説明
を付けて,附属書JCに示す。

1 適用範囲

  この規格は,幅30 mm以上の冷間圧延鋼板(以下,鋼板という。)及び冷間圧延鋼帯(以下,鋼帯とい
う。)について規定する。鋼板及び鋼帯には,みがき帯鋼(幅600 mm未満で冷間圧延する鋼帯)及びみが
き帯鋼からせん断した鋼板を含む。
  注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
        ISO 3574:2012,Cold-reduced carbon steel sheet of commercial and drawing qualities(MOD)
          なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”こと
        を示す。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0201 鉄鋼用語(熱処理)
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS G 0203 鉄鋼用語(製品及び品質)
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2244-1 ビッカース硬さ試験−第1部 : 試験方法
    JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法
    JIS Z 2254 薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

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G 3141 : 2021

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0201,JIS G 0202及びJIS G 0203による。

4 種類の記号

4.1 種類の記号及び適用厚さ

  鋼板及び鋼帯の種類は,5種類とし,種類の記号及び適用厚さは,表1による。
                                  表1−種類の記号及び適用厚さ
               種類の記号                   適用厚さ                     用途
                                              mm                       (参考)
                 SPCC a)                    0.106.0          一般用
                  SPCD                      0.156.0          絞り用
                  SPCE                      0.156.0          深絞り用
                  SPCF                      0.403.2          非時効性深絞り用
                  SPCG                      0.403.2          非時効性超深絞り用
        注a)   PCCの調質区分が標準調質及び焼なましのままの場合に,受渡当事者間の協定によって,引
             張試験を規定するときは,種類の記号の末尾に付加記号を付けてSPCCTと表示してもよい[表
             5の注c)参照]。

4.2 調質区分,調質記号,適用する種類の記号及び規定

  調質区分,調質記号,それぞれの調質区分に適用する種類の記号及び規定は,表2による。調質区分の
指定のない場合は,標準調質とする。
  調質区分が81硬質,41硬質,21硬質及び硬質の鋼板及び鋼帯を,硬質材という。
                      表2−調質区分,調質記号,適用する種類の記号及び規定
      調質区分   調質記号  適用する種類の             化学成分及び機械的性質の規定
                                記号         化学成分      引張強さ及び伸び       硬さ
     焼なましの           SPCC,SPCD,    箇条5による。 6.1.1による。         規定しない。
                    A
        まま              SPCE,SPCF,
      標準調質      S     SPCG
        81硬質            SPCC            規定しない。   規定しない。         6.4による。
                    8
        41硬質
                    4
        21硬質
                    2
        硬質        1

4.3 表面仕上げ

  表面仕上げ区分及び表面仕上げ記号は,表3による。表面仕上げ区分は,調質記号Aの鋼板及び鋼帯に
は適用しない。

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                                                                                   G 3141 : 2021
                             表3−表面仕上げ区分及び表面仕上げ記号
                               表面仕上げ区分          表面仕上げ記号
                        ダル仕上げa)                         D
                        ブライト仕上げa)                     B
                          注a) 定義は,JIS G 0203参照。

5 化学成分

  調質記号A及びSの鋼板及び鋼帯は,11.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表4による。
                                         表4−化学成分
                                                                              単位 %
            種類の記号         C              Mn               P              S
              SPCC          0.15以下        1.00以下       0.100以下      0.035以下
              SPCD          0.10以下        0.50以下       0.040以下      0.035以下
              SPCE          0.08以下        0.45以下       0.030以下      0.030以下
              SPCF          0.06以下        0.45以下       0.030以下      0.030以下
              SPCG          0.02以下        0.25以下       0.020以下      0.020以下
            必要に応じて,この表に記載していない合金元素を添加してもよい。

6 機械的性質

6.1 引張強さ及び伸び

6.1.1  調質記号A及びSの鋼板及び鋼帯の場合
  調質記号A及びSの鋼板及び鋼帯は,11.2によって試験を行い,その引張強さ及び伸びは,表5によ
る。
                                     表5−引張強さ及び伸び
  種類の    引張強さ                                    伸びa)
   記号      N/mm2                                        %
                                                        厚さb)
                                                         mm
                         0.10    0.20    0.25    0.30    0.40    0.60     1.0     1.6     2.5
                         以上    以上    以上    以上    以上    以上    以上    以上    以上
                         0.20    0.25    0.30    0.40    0.60     1.0     1.6     2.5     6.0
                         未満    未満    未満    未満    未満    未満    未満    未満    以下
 SPCC c)  規定しない。                               規定しない。
 SPCD       270以上    25以上 27以上 30以上 33以上 36以上 38以上 39以上 40以上 41以上
 SPCE       270以上    27以上 29以上 32以上 35以上 38以上 40以上 41以上 42以上 43以上
 SPCF       270以上      −      −      −      −    40以上 42以上 43以上 44以上 45以上
 SPCG       270以上      −      −      −      −    42以上 44以上 45以上 46以上 47以上
   引張試験片は,圧延方向に採取し,JIS Z 2241の5号試験片を用いる。
   注記 1 N/mm2=1 MPa
   注a) 標準調質でブライト仕上げを行った鋼帯及び鋼板の伸びは,この表の規定値から2を減じた値とする。
   注b) 適用厚さは,表1による。
   注c) 受渡当事者間の協定によって,SPCCTと表示する場合は,附属書JAによる。

――――― [pdf 4] ―――――

G 3141 : 2021
6.1.2  硬質材の場合
  硬質材は,引張強さ及び伸びを規定しない。
  注記 硬質材の引張強さ及び伸びについて,受渡当事者間で協定する場合がある。その場合の参考値を,
        表JB.1に示す。

6.2 時効特性

  SPCF及びSPCGの鋼板及び鋼帯は,製造工場出荷日から起算して6か月間,非時効性1) を保証する。
ただし,注文者の要請によって出荷予定日を過ぎて出荷する場合は,製造工場出荷日に代えて出荷予定日
を6か月間の起算日としてもよい。
  注1) 非時効性とは,時効が起こらないことをいう。時効とは,通常,経時変化によって,表5の伸び
        が満足できなくなること,又は加工時にストレッチャストレインを発生することをいう。

6.3 平均塑性ひずみ比

  SPCGの鋼板及び鋼帯は,11.2によって試験を行い,その平均塑性ひずみ比(r)は,表6による。
                                   表6−平均塑性ひずみ比 r
                                                     厚さ
                                                     mm
                    種類の記号
                                  0.40以上    0.50以上    1.0超え    1.6超え
                                  0.50未満    1.0以下     1.6以下    3.2以下
                      SPCG           −       1.5以上     1.4以上      −

6.4 硬さ

6.4.1  調質記号A及びSの鋼板及び鋼帯の場合
  調質記号A及びSの鋼板及び鋼帯は,硬さを規定しない。
  注記 調質記号A及びSの硬さを,受渡当事者間で協定する場合がある。その場合の参考値を,表JB.2
        及び表JB.3に示す。
6.4.2  硬質材の場合
  硬質材は,11.2によって試験を行い,その硬さは,次による。
a) 硬さは,表7のロックウェル硬さによる。ただし,注文者の指定がある場合には,硬さは,表8のビ
    ッカース硬さによってもよい。
b) 厚さが薄く,ロックウェル硬さスケールB(以下,HRBという。)が適用できない場合には,ロックウ
    ェルスーパーフィシャル硬さスケール30T(以下,HR30Tという。),ロックウェルスーパーフィシャ
    ル硬さスケール15T(以下,HR15Tという。)又はビッカース硬さ(以下,HVという。)によって硬
    さを測定し,表9表11の換算表によってHRBに換算してもよい。硬さ換算表にない硬さ値は,内
    挿法によって換算する。
      注記 JIS Z 2245の7.3(試験片又は試験対象となる層の最小厚さ)では,“試験後,試験片の裏面
            に,目に見える変形がないことが望ましい。”としており, HRBが適用できる試験片の最小
            厚さの算出式について,この規格の表12の注記の内容が規定されている。この式による最小

――――― [pdf 5] ―――――

                                                                                   G 3141 : 2021
            厚さの計算例を,表12に示す。
c) さらに,厚さが薄く,HR30T又はHR15Tの硬さ測定時に,ダイヤモンドアンビルを使用する場合に
    は,試験片の裏面にくぼみの影響が生じてもよい。
      注記 JIS Z 2245の表B.1(圧子及び硬さによる試験片の最小厚さ算出式)では,HR30T及びHR15T
            が適用できる試験片の最小厚さの算出式について,この規格の表13の注記の内容が規定さ
            れている。この式による最小厚さの計算例を,表13に示す。
                             表7−硬質材のロックウェル硬さ(HRB)
                            調質区分    調質記号   HRBS又はHRBW a)
                             81硬質
                                           8            5071
                             41硬質
                                           4            6580
                             21硬質
                                           2            7489
                              硬質         1            85以上
                           注a) 測定は,HRBS又はHRBWのいずれかでよい。
                                ただし,疑義が生じた場合は,HRBSによる。
                              表8−硬質材のビッカース硬さ(HV)
                                調質区分    調質記号      HV
                                 81硬質
                                               8         95130
                                 41硬質
                                               4        115150
                                 21硬質
                                               2        135185
                                  硬質         1        170以上
                             表9−HR30TSからHRBSへの硬さ換算表
    HR30TS    換算HRBS     HR30TS    換算HRBS     HR30TS    換算HRBS     HR30TS    換算HRBS
      35.0       28.1        47.0       46.0        59.0       63.9        71.0       81.9
      36.0       29.6        48.0       47.5        60.0       65.4        72.0       83.4
      37.0       31.1        49.0       49.0        61.0       66.9        73.0       84.9
      38.0       32.5        50.0       50.5        62.0       68.4        74.0       86.4
      39.0       34.0        51.0       52.0        63.0       69.9        75.0       87.9
      40.0       35.5        52.0       53.5        64.0       71.4        76.0       89.4
      41.0       37.0        53.0       55.0        65.0       72.9        77.0       90.8
      42.0       38.5        54.0       56.5        66.0       74.4        78.0       92.3
      43.0       40.0        55.0       58.0        67.0       75.9        79.0       93.8
      44.0       41.5        56.0       59.5        68.0       77.4        80.0       95.3
      45.0       43.0        57.0       60.9        69.0       78.9        81.0       96.8
      46.0       44.5        58.0       62.4        70.0       80.4        82.0 a)    98.3
    この表は,HR30TWからHRBWへの換算に適用してもよい。ただし,疑義が生じた場合は,HR30TSからHRBS
  への換算による。
    注記 この表の換算値は,ASTM E140表2 [1]による値である。ただし,ASTMの表にない硬さは,内挿法に
         よった。
    注a)   R30TSが82.0を超える場合,HRBS換算値は,“98.3超え”と表記する。ただし,これに代えて外挿法
         によって求めたHRBSの換算値を概数として報告してもよい。

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G 3141 : 2021
                            表10−HR15TSからHRBSへの硬さ換算表
    HR15TS    換算HRBS     HR15TS    換算HRBS     HR15TS    換算HRBS     HR15TS    換算HRBS
      70.0       28.8        76.0       47.3        82.0       65.8        88.0       84.3
      70.5       30.3        76.5       48.8        82.5       67.3        88.5       85.8
      71.0       31.9        77.0       50.4        83.0       68.8        89.0       87.3
      71.5       33.4        77.5       51.9        83.5       70.4        89.5       88.9
      72.0       35.0        78.0       53.4        84.0       71.9        90.0       90.4
      72.5       36.5        78.5       55.0        84.5       73.5        90.5       92.0
      73.0       38.0        79.0       56.5        85.0       75.0        91.0       93.5
      73.5       39.6        79.5       58.1        85.5       76.6        91.5       95.0
      74.0       41.1        80.0       59.6        86.0       78.1        92.0       96.6
      74.5       42.7        80.5       61.1        86.5       79.6        92.5       98.1
      75.0       44.2        81.0       62.7        87.0       81.2        93.0 a)    99.7
      75.5       45.7        81.5       64.2        87.5       82.7
    この表は,HR15TWからHRBWへの換算に適用してもよい。ただし,疑義が生じた場合は,HR15TSからHRBS
  への換算による。
    注記 この表の換算値は,ASTM E140表2 [1]による値である。ただし,ASTMの表にない硬さは,内挿法に
         よった。
    注a)   R15TSが93.0を超える場合,HRBS換算値は,“99.7超え”と表記する。ただし,これに代えて外挿法
         によって求めたHRBSの換算値を概数として報告してもよい。
                              表11−HVからHRBSへの硬さ換算表
      HV      換算HRBS       HV      換算HRBS       HV      換算HRBS       HV      換算HRBS
      85         41.0        135        73.2        185        88.8        270      (102.0)
      90         48.0        140        75.0        190        89.5        280      (103.5)
      95         52.0        145        76.6        195        90.7        290      (104.5)
      100        56.2        150        78.7        200        91.5        300      (105.5)
      105        59.4        155        79.9        210        93.4        320      (107.0)
      110        62.3        160        81.7        220        95.0        340      (108.0)
      115        65.0        165        83.1        230        96.7        360      (109.0)
      120        66.7        170        85.0        240        98.1        380      (110.0)
      125        69.5        175        86.1        250        99.5
      130        71.2        180        87.1        260      (101.0)
    注記1 この表の換算値は,SAE J417 表1 [2]による値である。ただし,SAEの表にない硬さは,内挿法によ
           った。
    注記2 括弧を付した値は,HRBSの適用範囲外であり,参考値である。概数として報告してもよい。
                        表12−HRBが適用できる試験片の最小厚さの計算例
                        硬さ値             50        65         74        85
                試験片の最小厚さt mm      2.40      1.95       1.68      1.35
                  注記 t=0.03(130−H)
                         ここで, t : 試験片の最小厚さ(mm)
                             H : 硬さ値

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                                                                                   G 3141 : 2021
                 表13−HR30T及びHR15Tが適用できる試験片の最小厚さの計算例
                        硬さ値             50        65         74        85
                試験片の最小厚さt mm      0.75      0.53       0.39      0.23
                  注記 t=0.015(100−H)
                         ここで, t : 試験片の最小厚さ(mm)
                               H : 硬さ値

6.5 曲げ性

  SPCCの鋼板及び鋼帯は,11.2.5の試験を行い,試験片の外側にき裂を生じてはならない。ただし,SPCC
のうち調質区分が硬質の鋼板及び鋼帯は,曲げ性を規定しない。

7 寸法

7.1 寸法の表し方

  鋼板及び鋼帯の寸法の表し方は,次による。
a) 鋼板の寸法は,厚さ,幅及び長さをミリメートルで表す。
b) 鋼帯の寸法は,厚さ及び幅をミリメートルで表す。

7.2 標準厚さ

  幅600 mm以上で冷間圧延する鋼板及び鋼帯の標準厚さは,表14による。
                                        表14−標準厚さ
                                                                単位 mm
                        0.4  0.5   0.6   0.7  0.8   0.9   1.0   1.2  1.4
                        1.6  1.8   2.0   2.3  2.5   2.6   2.8   2.9  3.2

7.3 寸法の許容差

7.3.1  厚さの許容差
  鋼板及び鋼帯の厚さの許容差は,次による。
a) 厚さの許容差は,呼び厚さに適用する。
b) 厚さの許容差は,鋼板及び鋼帯の縁(幅方向端部)から15 mm以上内側に適用する。
c) 厚さの許容差は,表15又は表16による。
      注記 通常,幅600 mm以上で冷間圧延する場合には表15が適用され,幅600 mm未満で冷間圧延
            する場合には表16が適用される。
d) 鋼帯の場合,表面きず,折れなどの欠点部分には,厚さの許容差を適用しない。

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G 3141 : 2021
                                     表15−厚さの許容差A
                                                                                 単位 mm
             厚さ                                        幅
                            30以上        600以上     1 000以上    1 250以上    1 600以上
                            600未満      1 000未満    1 250未満    1 600未満
      0.10以上 0.25未満      ±0.03       ±0.03       ±0.03         −           −
      0.25以上 0.40未満      ±0.04       ±0.04       ±0.04         −           −
      0.40以上 0.60未満      ±0.05       ±0.05       ±0.05       ±0.06         −
      0.60以上 0.80未満      ±0.06       ±0.06       ±0.06       ±0.06       ±0.07
      0.80以上 1.00未満      ±0.06       ±0.06       ±0.07       ±0.08       ±0.09
      1.00以上 1.25未満      ±0.07       ±0.07       ±0.08       ±0.09       ±0.11
      1.25以上 1.60未満      ±0.08       ±0.09       ±0.10       ±0.11       ±0.13
      1.60以上 2.00未満      ±0.10       ±0.11       ±0.12       ±0.13       ±0.15
      2.00以上 2.50未満      ±0.12       ±0.13       ±0.14       ±0.15       ±0.17
      2.50以上 3.15未満      ±0.14       ±0.15       ±0.16       ±0.17       ±0.20
      3.15以上 6.00以下      ±0.16       ±0.17       ±0.19       ±0.20         −
                                     表16−厚さの許容差B
                                                                            単位 mm
                   厚さ                                  幅
                                  30以上        160以上      250以上       400以上
                                  160未満       250未満      400未満       600未満
            0.10以上 0.16未満     ±0.015       ±0.020         −           −
            0.16以上 0.25未満     ±0.020       ±0.025      ±0.030       ±0.030
            0.25以上 0.40未満     ±0.025       ±0.030      ±0.035       ±0.035
            0.40以上 0.60未満     ±0.035       ±0.040      ±0.040       ±0.040
            0.60以上 0.80未満     ±0.040       ±0.045      ±0.045       ±0.045
            0.80以上 1.00未満     ±0.04        ±0.05       ±0.05        ±0.05
            1.00以上 1.25未満     ±0.05        ±0.05       ±0.05        ±0.06
            1.25以上 1.60未満     ±0.05        ±0.06       ±0.06        ±0.06
            1.60以上 2.00未満     ±0.06        ±0.07       ±0.08        ±0.08
            2.00以上 2.50未満     ±0.07        ±0.08       ±0.08        ±0.09
            2.50以上 3.15未満     ±0.08        ±0.09       ±0.09        ±0.10
            3.15以上 6.00以下     ±0.09        ±0.10       ±0.10        ±0.11
7.3.2  幅の許容差
  鋼板及び鋼帯の幅の許容差は,次による。
a) 幅の許容差は,呼び幅に適用する。
b) 幅の許容差は,表17,表18又は表19による。
      注記 通常,幅600 mm以上で冷間圧延する場合には表17又は表18が適用され,幅600 mm未満
            で冷間圧延する場合には表19が適用される。
c) 鋼帯の場合,表面きず,折れなどの欠点部分には,幅の許容差を適用しない。

――――― [pdf 9] ―――――

                                                                                   G 3141 : 2021
                  表17−幅の許容差A                       表18−幅の許容差B
                                    単位 mm                                   単位 mm
                          幅                                       幅
          30以上 1 250未満      1 250以上         30以上 1 250未満       1 250以上
                +7               +10                  +3                 +4
                 0                  0                    0                   0
           ストレッチャレベラ仕上鋼板の場合,プラ  注記 この表は,通常,再切断又は精密切断
         ス側許容差は規定しない。                       を行ったものに適用している。
           注記 この表は,通常,一般の切断方法に
                よったものに適用している。
                                      表19−幅の許容差C
                                                                   単位 mm
                          厚さ                          幅
                                        30以上   160以上  250以上   400以上
                                       160未満   250未満  400未満   600未満
                     0.10以上 0.60未満  ±0.15    ±0.20   ±0.25    ±0.30
                     0.60以上 1.00未満  ±0.20    ±0.25   ±0.25    ±0.30
                     1.00以上 1.60未満  ±0.20    ±0.30   ±0.30    ±0.40
                     1.60以上 2.50未満  ±0.25    ±0.35   ±0.40    ±0.50
                     2.50以上 4.00未満  ±0.30    ±0.40   ±0.45    ±0.50
                     4.00以上 5.00未満  ±0.40    ±0.50   ±0.55    ±0.65
                      注記 この表は,通常,スリットを行ったものに適用している。
7.3.3  長さの許容差
  鋼板の長さの許容差は,次による。
a) 長さの許容差は,鋼板の呼び長さに適用する。
b) 長さの許容差は,表20又は表21による。
      注記 通常,幅600 mm以上で冷間圧延する場合には表20が適用され,幅600 mm未満で冷間圧延
            する場合には表21が適用される。
                表20−長さの許容差A                       表21−長さの許容差B
                                    単位 mm                                     単位 mm
                   長さ               許容差            長さ                許容差
                 2 000未満             +10               1 000未満          +3
                                         0                                    0
        2 000以上 4 000未満            +15      1 000以上 2 000未満         +4
                                         0                                    0
        4 000以上 6 000未満            +20      2 000以上 3 000未満         +6
                                         0                                    0
         ストレッチャレベラ仕上鋼板は,プラス側許3 000以上 4 000未満         +8
                                                                              0
       容差は規定しない。
         注記 この表は,通常,一般の切断方法によ  注記 この表は,通常,再切断又は精密切断を
              ったものに適用している。                 行ったものに適用している。

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G 3141 : 2021

8 形状

8.1 平たん度

  平たん度は,標準調質された鋼板及び鋼帯に適用し,次による。
a) 鋼板の平たん度 鋼帯からせん断した鋼板の平たん度は,次による。
  1) 鋼板の平たん度の測定は,図1による。
  2) 鋼板の平たん度は,表22の平たん度A又は平たん度Bによる。
                                     1                                               1
                                          2
                                                                                           2
                                                                   b
                      a
                                                                            b
                                          a
           3                                                                          3
                    a) 反り                                    b) 耳のび及び中のび
記号説明
  1 : 直尺又は水糸
  2 : 鋼板又は鋼帯
  3 : 定盤又は検査台
  a及びb : 基準平面からの最大偏差
                                      図1−平たん度の測定
                                        表22−平たん度
                                                                             単位 mm
                  幅                   平たん度A                   平たん度B
                                                    ひずみの種類
                               反りa)   耳のびa) 中のびa)   反り     耳のび    中のび
          600以上 1 000未満    12以下    8以下    6以下     2以下    2以下     2以下
          1 000以上 1 250未満  15以下    9以下    8以下     3以下    2以下     2以下
          1 250以上 1 600未満  15以下   11以下    8以下     4以下    3以下     2以下
          1 600以上            20以下   13以下    9以下     5以下    4以下     2以下
            この表は,幅600 mm以上で冷間圧延した鋼板及び鋼帯に適用する。
            注記 平たん度Bは,通常,ストレッチャレベラ仕上鋼板に適用する。
            注a) 定義は,JIS G 0203参照。
b) 鋼帯の平たん度 鋼帯の平たん度は,次による。
  1) 鋼帯の平たん度の測定は,図1による。ただし,測定値の報告が必要な場合には,受渡当事者間の
      協定による。
  2) 鋼帯の平たん度は,表22の平たん度Aによる。ただし,反りは適用しない。鋼帯の平たん度は,
      鋼帯の欠点部分には適用しない。
  3) 鋼帯の平たん度の測定は,省略してもよい2)。ただし,測定値の報告が必要な場合には,測定しな
      ければならない。
        注2) 平たん度の測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,平たん度は,規定値を満

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                                                                                   G 3141 : 2021
              足しなければならないことを意味する。

8.2 横曲がり

  鋼板及び鋼帯の横曲がりは,次による。
a) 横曲がりの測定は,図2による。
b) 鋼板及び鋼帯の横曲がりは,表23による。ただし,受渡当事者間の協定によって,表24を適用して
    もよい。
c) 横曲がりは,鋼帯の欠点部分には,適用しない。
d) 横曲がりの測定は,省略してもよい3)。ただし,特に注文者の指定がある場合には,測定しなければ
    ならない。
      注3) 横曲がりの測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,横曲がりは,規定値を満足
            しなければならないことを意味する。
                                                                                  単位 mm
      a) 長さ2 000 mm未満の         b) 長さ2 000 mm以上の鋼板の         c) 鋼帯の場合
         鋼板の場合                    場合
                               図2−鋼板及び鋼帯の横曲がりの測定
                                       表23−横曲がりA
                                                                         単位 mm
                     幅                    鋼板                      鋼帯
                                長さ2 000未満  長さ2 000以上
               30以上 40未満       8以下      任意の位置の長さ2 000につき8以下
              40以上 600未満       4以下      任意の位置の長さ2 000につき4以下
              600以上              2以下      任意の位置の長さ2 000につき2以下
                                       表24−横曲がりB
                                                                         単位 mm
                     幅                     鋼板                     鋼帯
                                長さ2 000未満  長さ2 000以上
               30以上  40未満      25以下     任意の位置の長さ2 000につき25以下
               40以上 600未満      10以下     任意の位置の長さ2 000につき10以下

8.3 直角度

  鋼板の直角度は,次のいずれかによる。ただし,疑義が生じた場合にはa) の方法による。
a) 垂線を用いる方法 鋼板の直角度は,1隅点において,一辺に垂線を立てたとき,図3に示すように
    反対の隅点との距離(A)と垂線の長さ(実測幅)(W)との比(A/W)で表し,この値は,1.0 %を超
    えてはならない。

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G 3141 : 2021
                             図3−鋼板の直角度(垂線を用いる方法)
b) 対角線を用いる方法 鋼板の2本の対角線の長さ(図4のX1及びX2)の差の絶対値の1/2を求め,こ
    の値(|X1−X2|/2)が鋼板の実測幅Wの0.7 %を超えてはならない。
                            図4−鋼板の直角度(対角線を用いる方法)

9 質量

9.1 鋼板の質量

  鋼板の質量は,次による。
a) 鋼板の質量は,計算質量又は実測質量とし,キログラムで表す。
      注記 幅600 mm以上で冷間圧延した場合,通常,質量は計算質量による。また,幅600 mm未満で
            冷間圧延した場合,通常,質量は実測質量による。
b) 鋼板の質量の計算方法は,表25によるが,この場合の寸法は,呼び寸法を用いる。
c) 幅600 mm以上の鋼板1結束の標準質量は,2 000 kg,3 000 kg又は4 000 kgとする。
                                     表25−質量の計算方法
             計算順序                    計算方法                     結果の桁数b)
       基本質量  kg/(mm・m2) 7.85(厚さ1 mm,面積1 m2の質量)             −
       単位質量       kg/m2 基本質量[kg/(mm・m2)]×厚さ(mm)
                                                              有効数字4桁の数値に丸める。
       鋼板の面積       m2 幅(mm)×長さ(mm)×10−6        有効数字4桁の数値に丸める。
       1枚の質量        kg 単位質量(kg/m2)×面積(m2)      有効数字3桁の数値に丸める。
       1結束の質量      kg 1枚の質量(kg)×同一寸法の1結束内 kgの整数値に丸める。
                            の枚数
       総質量a)         kg 各結束質量の和                     kgの整数値
        注a) 総質量は,1枚の質量(kg)×総枚数として計算してもよい。
        注b) 数値の丸め方は,JIS Z 8401の規則Aによる。

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                                                                                   G 3141 : 2021

9.2 鋼帯の質量

  鋼帯の質量は,実測質量とし,キログラムで表す。
  注記 鋼帯の質量の下限は,幅当たりの質量の下限を,受渡当事者間で協定する場合が多い。一般的な
        質量の下限値は,幅600 mm以上の場合,幅1 mm当たり3 kgであり,幅600 mm未満の場合,
        幅1 mm当たり1 kgである。

10 外観

  外観は,次による。
a) 鋼板及び鋼帯は,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,鋼帯は,欠点を除去する機会がな
    いため,若干の欠点を含むことがある。鋼帯の欠点の処置が必要な場合は,その方法を受渡当事者間
    で協定してもよい。
      なお,表面の欠点は,特に指定のない限り,鋼板及び鋼帯の片側の面4) に適用する。
      注記 欠点には孔,ラミネーション,折れ,表面きずなどがある。
      注4) 片側の面とは,通常,鋼板の場合は包装で上側にある面をいい,鋼帯の場合は鋼帯の外側の
            面をいう。
b) 焼なましのままの鋼板及び鋼帯は,調質圧延を行わないために発生する腰折れ,耳しわなどは,有害
    な欠点としない。
c) 鋼板及び鋼帯は,さびを防止するため塗油してもよい。注文者が,無塗油を指定する場合には,塗油
    しないために発生するさび,すりきずなどは,有害な欠点としない。

11 試験

11.1 分析試験

11.1.1  分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方
  鋼板及び鋼帯の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方
は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。
11.1.2  分析方法
  分析方法は,JIS G 0320による。

11.2 機械試験

11.2.1  機械試験の一般事項
  機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,供
試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とし,試験片の数及び採取位置
は,次による。
a) 試験片の数 冷間圧延するときの鋼帯ごとにそれぞれ1個とする。
      なお,鋼帯の質量が3 000 kg未満の場合は,同一溶鋼,同一厚さ,同一圧延条件及び同一熱処理条
    件ごとに1個とする。

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G 3141 : 2021
b) 試験片の採取位置 試験片の中心は,幅方向1/4又はそれに近い位置とする。引張試験片及び曲げ試
    験片は,圧延方向に採取する。
11.2.2  引張試験
  引張試験は,次による。
a) 試験片は,JIS Z 2241の5号試験片を用いる。5号試験片を採取できない場合は,受渡当事者間の協
    定による。
b) 試験方法は,JIS Z 2241による。
11.2.3  塑性ひずみ比試験
  試験片及び試験方法は,JIS Z 2254による。
11.2.4  硬さ試験
  試験片及び試験方法は,JIS Z 2244-1又はJIS Z 2245による。
11.2.5  曲げ試験
11.2.5.1  試験片
  試験片の幅は,15 mm50 mmとし,試験片の長さは,厚さ及び使用する試験装置による。試験片は,
圧延方向と平行に供試材から1個を採る。
11.2.5.2  曲げ操作
  試験片の曲げ操作は,手動の万力(バイス)を用い,表26に内側間隔として規定する枚数の板を挟んで
図5のように試験片の長手方向に180°曲げる。ただし,万力を用いることができない場合は,その他の
適切な方法で曲げてもよい。
                                     表26−曲げの内側間隔
                           調質区分     調質記号   曲げ角度   内側間隔a)
                        焼なましのまま     A         180°    0(密着)
                           標準調質        S         180°    0(密着)
                            81硬質
                                           8         180°    0(密着)
                            41硬質
                                           4         180°        1
                            21硬質
                                           2         180°        2
                         注a) 呼び厚さの板の枚数。製造業者の判断によって,規
                              定より少ない枚数で試験してもよい。