JIS Z 2254:2008 薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法

                                                                                   Z 2254 : 2008

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 記号・・・・[3]
•  5 試験方法の種類及び選択・・・・[3]
•  6 試験の原理・・・・[3]
•  7 試験装置・・・・[4]
•  8 試験片・・・・[4]
•  9 試験・・・・[4]
•  10 試験値の算出・・・・[6]
•  11 報告・・・・[8]
•  附属書JA(規定)固有振動法・・・・[9]
•  附属書JB(参考)JISと対応する国際規格との対比表・・・・[12]

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――――― [JIS Z 2254 pdf 1] ―――――

Z 2254 : 2008

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本鉄鋼
連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の
審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS Z 2254:1996は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は
もたない。

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――――― [JIS Z 2254 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              Z 2254 : 2008

薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法

Metallic materials-Sheet and strip-Determination of plastic strain ratio

序文

  この規格は,2006年に第2版として発行されたISO 10113を翻訳し,対応する部分の技術的内容の一部
を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 10113:2006,Metallic materials−Sheet and strip−Determination of plastic strain ratio (MOD)
            なお,対応の程度を表す記号(MOD)は,ISO/IEC Guide 21に基づき,修正していることを示
          す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 7741 一軸試験に使用する伸び計の検証方法
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS Z 2201 金属材料引張試験片
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
      注記 対応国際規格 : ISO 6892:1984,Metallic materials−Tensile testing (MOD)
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0202によるほか,次による。
3.1
塑性ひずみ比(r)
  板状引張試験片に単軸引張応力を加えることによって生じた,試験片の幅方向真ひずみと厚さ方向真ひ
ずみとの比。r値又はランクフォード値ともいい,式(1)によって定義する。
                             b
                         r      (1)
                             a
                      ここに,      攀  懿   厚さ方向の真ひずみ

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2
Z 2254 : 2008
                                    攀  拿   幅方向の真ひずみ
  所定の塑性ひずみによる測定(single data point method)で使用する式(1)は,試験片に均一な塑性ひずみが
生じている範囲においてだけ有効である。
  試験片の厚さ方向の測定よりも,長さ方向の測定のほうが,容易でより精確であるため,塑性ひずみ比
の算出に体積一定の法則から導いた式(2)を最大試験力時の塑性ひずみ(Ag)まで使用する。
                               bo
                             ln
                               b
                         r            (2)
                               Lb
                            ln
                               Lobo
                      ここに,    bo :  引張変形前の試験片の幅
                                  Lo :  標点距離(試験片の標点距離)
                                   b :  所定の塑性ひずみを付加したときの試験片の幅
                                   L :  所定の塑性ひずみを付加したときの標点間の距離
  塑性ひずみ比は,測定時の塑性ひずみだけでなく圧延方向にも依存するため,圧延方向に対する試験片
の方向と測定時の塑性ひずみの大きさを,rの記号に添字で付けてもよい。
    例 r45/20(表1参照)
    注記 塑性変形の間に相変化を示す材料の場合には,測定部の体積は常に一定であるとはいえない。
          このような場合には,測定の手順を受渡当事者間で協議することが望ましい。
3.2
平均塑性ひずみ比(r)
  試験片を板面の圧延方向に対して平行,45゜及び90゜の各方向から採取し測定した塑性ひずみ比を用い
て,式(3)によって求めた加重平均値。
                            r0 2r45 r90
                         r               (3)
                                4
                      ここに,    r0 :  試験片を板面の圧延方向に対し平行に採取し測定した塑性
                                       ひずみ比
                                 r45 :  試験片を板面の圧延方向に対し45°方向に採取し測定した
                                       塑性ひずみ比
                                 r90 :  試験片を板面の圧延方向に対し90°方向に採取し測定した
                                       塑性ひずみ比
    注記1 平均塑性ひずみ比を求める場合は,すべての測定は同じ塑性ひずみ又は塑性ひずみ範囲で行
            うことが望ましい。
    注記2 特定の材料では,ここで規定する以外の試験片方向を採用する場合がある。この場合には,
            3.2及び3.3で与えられた以外の式を使用する。
3.3
面内異方性(
  式(4)で求めた値。
                             r0 2r45 r90
                         Δr              (4)
                                 2
    注記 面内異方性を求める場合は,すべての測定は同じ塑性ひずみ又は塑性ひずみ範囲で行うことが
          望ましい。

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                                                                                   Z 2254 : 2008

4 記号

  この規格で使用する記号及び定義は,表1による。
                                       表1−記号及び定義
       記号                                    定義                                  単位
        ao        引張変形前の試験片の厚さ                                            mm
        bo        引張変形前の試験片の幅                                              mm
        Lo        標点距離(試験片の標点距離)                                        mm
        Le        伸び計の標点距離                                                    mm
                  測定した伸び                                                        mm
           戀     試験片の幅の変化                                                    mm
        L         所定の塑性ひずみを付加したときの標点間の距離                        mm
        a         所定の塑性ひずみを付加したときの試験片の厚さ                        mm
        b         所定の塑性ひずみを付加したときの試験片の幅                          mm
        e         所定の塑性ひずみ (single data point method)                         %
       e 懿 戀    塑性ひずみ比を測定する所定のひずみ範囲                              %
                    愀‰                                    戀‰潘
                            塑性ひずみ範囲の下限パーセントを,        爰      囲の上限パ
                  ーセントを示す。
        r         塑性ひずみ比                                                        −
        rx / y    塑性ひずみ比(圧延方向に対しx°の方向/y %の塑性ひずみ範囲又は量) −
        ra)       平均塑性ひずみ比                                                    −
                  面内異方性                                                          −
         攀愀     試験片厚さ方向の真ひずみ                                            −
         攀戀     試験片幅方向の真ひずみ                                              −
         攀       試験片長さ方向の真ひずみ                                            −
        F         試験力                                                              N
        So        試験片平行部の原断面積                                             mm2
        S         試験片平行部の真断面積                                             mm2
        v         ポアソン比                                                          −
        mE        応力−ひずみ線図の弾性域の傾き                                     MPa
        mr        試験片の長さ方向の真ひずみに対する幅方向の真ひずみの関係を示す直線  −
                  の傾き
        Ag        最大試験力時の塑性ひずみ                                            %
        愀   戀 x, y 用いられる変量の添字記号
  注記1 他の文書では,この表以外の記号が用いられている場合がある。
  注記2 1 MPa=1 N/mm2
  注a)   の代わりにrmと表示してもよい。

5 試験方法の種類及び選択

  試験方法は,通常,引張試験によるものとする。ただし,日本工業規格(日本産業規格)の材料規格に試験方法の種類の
指定がなく,対象材料がステンレス鋼を除く薄鋼板及び鋼帯の場合には,平均塑性ひずみ比は,附属書JA
に規定する固有振動法によってもよい。

6 試験の原理

  引張試験によって,試験片に所定の水準まで均一な塑性ひずみを与えたときの,引張変形前後の試験片
の幅及び厚さの値から塑性ひずみ比を計算する。実用上は,塑性変形の前後での容積を一定とし,変形前

――――― [JIS Z 2254 pdf 5] ―――――

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