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G 4804 : 2021
表3−熱間圧延棒鋼及び線材の標準寸法
単位 mm
丸鋼(径) 角鋼(対辺距離) 六角鋼(対辺距離) 線材(径)
(10) 22 42 85 160 40 95 200 (12) 41 5.5 (15) 30
11 (24) 44 90 (170) 45 100 13 46 6 16 32
(12) 25 46 95 180 50 (105) 14 50 7 (17) 34
13 (26) 48 100 (190) 55 110 17 55 8 (18) 36
(14) 28 50 (105) 200 60 (115) 19 60 9 19 38
(15) 30 55 110 65 120 22 63 9.5 (20) 40
16 32 60 (115) 70 130 24 67 (10) 22 42
(17) 34 65 120 75 140 27 71 11 (24) 44
(18) 36 70 130 80 150 30 (75) (12) 25 46
19 38 75 140 85 160 32 (77) 13 (26) 48
(20) 40 80 150 90 180 36 (81) (14) 28 50
括弧付き以外の標準寸法の適用が望ましい。
7.2 形状及び寸法の許容差
形状及び寸法の許容差は,次による。ただし,熱処理を施した熱間圧延棒鋼及び線材には適用しない。
a) 熱間圧延棒鋼(丸鋼及び角鋼)及び線材の許容差は,表4による。
b) 熱間圧延棒鋼(六角鋼)の許容差は,表5による。
c) 熱間圧延平鋼の許容差は,JIS G 3194の箇条6(形状及び寸法の許容差)による。
表4−熱間圧延棒鋼(丸鋼及び角鋼)及び線材の許容差
径又は対辺距離
項目 mm
16未満 16以上 28未満 28以上
径又は対辺距離の許容差 ±0.4 mm ±0.5 mm ±1.8 %
偏径差又は偏差 径又は対辺距離の許容差の範囲の70 %以下とする。
400
+mm
長さの 長さ7 m以下
許容差 長さ7 mを超えるもの 長さ1 m又はその端数を増すごとに,上記のプラス側許容差に5 mmを加
a)
える。マイナス側許容差は,0 mmとする。
角の丸みa) ) 角の丸みの半径は,対辺距離の10 %20 %とする。
ねじれa) ) 実用の範囲内とする。
1 mにつき3 mm以下とし,全長L(m)に対しては(3×L)mm以下とす
曲がりa) )
る。ただし,バーインコイルには適用しない。
注a) 線材には,長さ,角の丸み,ねじれ及び曲がりの許容差は適用しない。
注b) 丸鋼には,角の丸み及びねじれの許容差は適用しない。
注c) 引抜用棒鋼の曲がりについては,受渡当事者間の協定によってもよい。
――――― [JIS G 4804 pdf 6] ―――――
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G 4804 : 2021
表5−熱間圧延棒鋼(六角鋼)の許容差
対辺距離
項目 mm
19未満 19以上32未満 32以上55未満 55以上
対辺距離の許容差 mm ±0.7 ±0.8 ±1.0 ±1.2
対辺距離の偏差 mm 1.0以下 1.1以下 1.4以下 1.7以下
400
+mm
長さ7 m以下
長さの
許容差 長さ7 mを超えるもの 長さ1 m又はその端数を増すごとに,上記のプラス側許容差に5 mmを加
える。マイナス側許容差は,0 mmとする。
ねじれ 実用の範囲内とする。
1 mにつき3 mm以下とし,全長L(m)に対しては(3×L)mm以下とす
曲がりa)
る。ただし,バーインコイルには適用しない。
注a) 引抜用棒鋼の曲がりについては,受渡当事者間の協定によってもよい。
7.3 7.2に規定した以外の鋼材の形状及び寸法の許容差
7.2に規定した以外の鋼材の形状及び寸法の許容差については,受渡当事者間の協定による。
8 外観,きず取り基準及び残存きず深さの許容限度
8.1 外観
鋼材は,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,コイル状で供給される鋼材は,一般に検査に
よって全長にわたっての欠点の検出及びその除去は困難であるため,欠点を含む場合がある。コイル内に
発見された使用上有害と判断される欠点の取扱いについては,必要な場合,受渡当事者間の協定による。
8.2 きず取り基準及び残存きず深さの許容限度
8.2.1 直接切削用丸鋼
直接切削用丸鋼のきず取りは,通常,行わない。行う場合のきず取り基準は,受渡当事者間の協定によ
る。直接切削用丸鋼の呼称寸法からの残存きず深さの許容限度は,表6による。
表6−直接切削用丸鋼(熱間圧延丸鋼)の呼称寸法からの残存きず深さの許容限度
径
呼称寸法からの残存きず深さの許容限度
mm
16未満 呼称寸法の4 %。ただし,最大値0.5 mm。
16以上 50未満 呼称寸法の3 %。ただし,最大値1.0 mm。
50以上 100未満 呼称寸法の2 %。ただし,最大値1.5 mm。
100以上 呼称寸法の1.5 %。ただし,最大値3.0 mm。
8.2.2 冷間引抜用棒鋼(丸鋼,角鋼及び六角鋼)
冷間引抜用棒鋼(丸鋼,角鋼及び六角鋼)のきず取りは滑らかに行い,寸法許容差の下限からのきず取
り深さの許容限度は,表7による。残存きずの許容限度は,受渡当事者間の協定による。
――――― [JIS G 4804 pdf 7] ―――――
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G 4804 : 2021
表7−冷間引抜用棒鋼(熱間圧延棒鋼)の寸法許容差の下限からのきず取り深さの許容限度
径又は対辺距離
寸法許容差の下限からのきず取り深さの許容限度
mm
16未満 0.15 mm
16以上 50未満 呼称寸法の1 %。ただし,最大値0.35 mm。
50以上 100未満 呼称寸法の0.7 %。ただし,最大値0.50 mm。
100以上 130以下 呼称寸法の0.5 %。
8.2.3 一般鍛造用棒鋼(丸鋼,角鋼及び六角鋼)
一般鍛造用棒鋼(丸鋼,角鋼及び六角鋼)のきず取りは滑らかに行い,呼称寸法からのきず取り深さの
許容限度は,呼称寸法の4 %以下(ただし,最大値5 mm)とする。また,きず取り跡の幅の合計は,同一
断面において周の1/4以下とする。ただし,寸法許容差内にあるきず取り部分は,きず取り跡とはみなさ
ない。残存きず深さの許容限度は,受渡当事者間の協定による。
8.2.4 その他の鋼材
8.2.18.2.3に規定した以外の鋼材のきず取り基準及び残存きず深さの許容限度は,受渡当事者間の協定
による。
9 分析試験
分析試験は,次による。
a) 化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404
の箇条8(化学成分)による。
b) 製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321の箇条4(製品分析用試料)による。
c) 溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。製品分析の方法は,JIS G 0321による。
10 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条6に適合しなければならない。
c) 形状,寸法及びその許容差は,箇条7に適合しなければならない。
d) 外観は,箇条8に適合しなければならない。
11 表示
鋼材は,結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示しなければならない。ただし,径,対辺距離又は厚
さが30 mmを超える鋼材は,要求によって,鋼材ごとに表示してもよい。
なお,受渡当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 溶鋼番号又はその他の製造(検査)番号
――――― [JIS G 4804 pdf 8] ―――――
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G 4804 : 2021
c) 製造業者名又はその略号
d) 寸法。寸法の表し方は,JIS G 3191の箇条4(寸法の表し方)又はJIS G 3194の箇条4(寸法の表し
方)による。
12 報告
注文者から要求された場合,製造業者は,検査文書を提出する。報告は,JIS G 0404の箇条13(報告)
による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類はJIS G 0415の5.1(検査証明書3.1)に
よる。
――――― [JIS G 4804 pdf 9] ―――――
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G 4804 : 2021
附属書JA
(参考)
JISと対応国際規格との対比表
JIS G 4804 ISO 683-4:2016,(MOD)
a) ISの箇 b) 対応国際 c) 箇条ご d) ISと対応国際規格との技術的差異の e) ISと対応国際規格
条番号 規格の対 との評 内容及び理由 との技術的差異に対
応する箇 価 する今後の対策
条番号
- 1 適用範囲・・・・[1]
削除 JISは,鋼材について規定している。ISO規
半成品について規定する
必要はなく,現状ままと
格は,鋼材に加えて,スラブ,ブルーム,ビ
する。
レットなどの半成品についても規定してい
る。
2 引用規格
3 用語及び 3 変更 引用規格が異なる。 現状ままとする。
定義
4 種類の記 1 変更 種類の記号は,JISとISO規格とで異なる。
引き続き,国際規格に規
号 JISで規定の13種類のうち,国際規格に規定する必要に応じて,整
定する必要のある6種類をISO規格に類似 合性を取っていく。
鋼種として,内容を変更している。
追加 他の7種類は日本独自の鋼種として,追加
している。
削除 ISOで規定の鋼種のうち,国内で製造実績
のない鋼種は,JISでは削除している。
5 製造方法
6 変更 ISO規格は,熱処理の適用条件を規定して規格体系の相違。体系の
いるが,JISは,使用者が自らの用途に応じ
変更は,技術基準に影響
するため,現状ままとす
た材料選択,熱処理選択を行うことを考慮
して,自由度をもたせている。 る。
6 化学成分
7.1 変更 類似鋼種の化学成分は,若干の差異がある。 現状ままとする。
7 形状,寸法7.7 変更 JISは,許容差を規定している。ISO規格は,
規格体系の相違。体系の
及びその許 受渡当事者間の協定によると規定してい 変更は,技術基準に影響
容差 る。 するため,現状ままとす
る。
8 外観,きず7.6 変更 規格体系の相違。体系の
きず取り基準及び残存きず深さの許容限度
取り基準及 については,JISは数値を規定しているが,
変更は,技術基準に影響
び残存きず ISO規格では受渡当事者間の協定によるとするため,現状ままとす
深さの許容 規定している。 る。
限度
9 分析試験
9.1 変更 JISは,試験方法を規定している。ISO規格
規格体系の相違。体系の
は,製造業者の裁量によると規定している。
変更は,技術基準に影響
するため,現状ままとす
る。
10 検査
7 削除 ISO規格は,使用者の加工を考慮して機械規格体系の相違。体系の
8.1.2 的性質も要求事項として規定している。JIS
変更は,技術基準に影響
するため,現状ままとす
は,使用者が自らの用途に応じた材料選定
る。
及び熱処理選択を行うことを考慮して,自
由度をもたせている。
――――― [JIS G 4804 pdf 10] ―――――
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JIS G 4804:2021の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 683-4:2016(MOD)
JIS G 4804:2021の国際規格 ICS 分類一覧
JIS G 4804:2021の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0202:2013
- 鉄鋼用語(試験)
- JISG0203:2009
- 鉄鋼用語(製品及び品質)
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG3191:2012
- 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状,寸法,質量及びその許容差
- JISG3194:1998
- 熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
- JISG3194:2020
- 熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差