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H 7405-1993
(a) 引張強さ
(b) 引張弾性率 (E1,E2)
(c) 破断ひずみ
(7) 試験年月日
7.2 付記事項 試験結果報告書には,次の事項について付記することが望ましい。
(1) 試験片の巨視的及び微視的破断様相
(2) 試験結果
(a) 代表的な引張荷重−ひずみ線図又は引張応力−ひずみ線図
(b) ポアソン比
(c) 引張強さ,引張弾性率 (E1,E2) 及び破断ひずみの平均値,標準偏差及び変動係数
――――― [JIS H 7405 pdf 6] ―――――
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H 7405-1993
附属書 繊維強化金属の高温引張試験方法
1. 適用範囲 この附属書は,長繊維によって強化された金属基複合材料の高温における引張試験方法に
ついて規定する。
2. 試験装置及び器具
2.1 試験機 試験機は,本体3.1による。
2.2 つかみ装置 つかみ装置は,本体3.2による。
2.3 加熱装置 試験片の加熱には,温度調節装置を備えた加熱炉を用いて,試験中常に試験片の標点距
離の全範囲にわたり,附属書表1の許容範囲で,一様,かつ一定に加熱することのできるものでなければ
ならない。ただし,573K以下の場合は当事者間の協定による。
また,上記を満足するものであれば,全体加熱方式,又は局所加熱方式のいずれを採用してもよい。
附属書表1 試験片の許容温度範囲
単位 K
温度範囲 許容範囲
573を超え 873以下 ±3
873を超え1 073以下 ±4
1 073を超え1 473以下 ±5
2.4 温度測定装置
2.4.1 計測器 計測器は,測定温度の全範囲にわたって,試験片の温度が附属書表1の許容温度範囲にあ
ることを保証するのに十分なものでなければならない。
2.4.2 熱電対 熱電対は,JIS C 1602及び次による。
なお,熱電対以外の温度計を使用するときは,熱電対による場合と同等又はそれ以上の測定精度のもの
でなければならない。
(1) 熱電対の材料は,試験温度に十分に耐えるものでなければならない。
また,素線の径を適切に選択し,使用中に熱起電力の変化が起こらない範囲で,接点をなるべく小
さくすることが望ましい。
(2) 温度測定は,JIS C 1602によって検定した熱電対で行う。その際,用いる素線のロットから代表熱電
対を取り出して検定してもよい。
(3) 熱電対の測温接点は試験片の表面と熱的によく接触し,炉壁からの放射熱の影響を避けるように適切
に遮へい(蔽)しなければならない。
また,熱電対の炉内部分は絶縁しなければならない。
2.5 寸法測定器
2.5.1 マイクロメータ マイクロメータは,本体3.3.1による。
2.5.2 ノギス ノギスは,本体3.3.2による。
2.6 伸び測定装置
2.6.1 伸び計 引張弾性率及び破断伸びを測定する場合には,伸び計を用いる。伸び計は,原則として試
験片の両側の伸びを測定し得るもので,測定精度は,JIS B 7741の等級1に準拠する。
――――― [JIS H 7405 pdf 7] ―――――
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H 7405-1993
2.6.2 ひずみゲージ 高温用ひずみゲージを用いてひずみの測定を行う場合には,ひずみゲージを試験片
平行部の中央表裏に,試験片の長手方向及びこれと直角の方向に二軸ひずみゲージをはり付ける。成形体
のそりに起因する曲げひずみを除去するために表裏の相対応する長手及び直角方向それぞれのゲージを直
列に接続する。ポアソン比を求めない場合には,試験片の長手方向と直角方向のひずみゲージは不要であ
る。
なお,高温用ひずみゲージ,非接触変位測定装置などの伸び計以外の測定装置を使用するときは,伸び
計による場合と同程度又はそれ以上の測定精度のものでなければならない。
3. 試験片
3.1 試験片の形状・寸法 標準的な試験片の形状・寸法を,附属書図1及び附属書表2に示す。
附属書図1 標準試験片の形状
附属書表2 標準試験片の寸法
単位 mm
試験片の部位 試験片の寸法
A 全長 200
B幅 10±0.1
C 厚さ 1.02.0
D 平行部長さ 100±0.1
G タブの長さ 50
H 標点距離 30±1.0
なお,試験片の厚さは,原則として成形体の原厚とする。ただし,標準試験片を用いることが困難な場
合には,その21又は41サブサイズの相似試験片を用いてもよい。
また,受渡当事者間の協定によって,板厚方向に滑らかに減肉し,試験片の平行部を附属書表2の厚さ
の範囲で一様な薄肉としてもよい。
3.2 試験片の作製 試験片の作製は,本体4.2による。
3.3 タブ 試験片のタブ方式は,溶接又は拡散接合タイプとする。ただし,局所加熱方式の場合で,タ
ブ部の温度が十分に低い場合は接着タブを使用してもよい。
(1) 溶接タイプ 編目寸法が45 度のステンレス鋼などの金属製金網を,試験片つかみ部にスポット
溶接する。溶接の際,試験片にできるだけ損傷を与えないようにする。
また,スポット溶接の箇所は,試験片の長さ方向両端部近傍とする。
(2) 拡散接合タイプ 熱膨張係数が試験材料と比較的近い金属材料製タブを,試験片つかみ部に拡散接合
――――― [JIS H 7405 pdf 8] ―――――
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H 7405-1993
する。試験材料を成形する際に,同時にタブを拡散接合することが望ましい。
(3) 接着タイプ タブ接着部分をサンドブラスト,研磨布紙などによって荒地とし,洗浄後,耐熱樹脂系
接着剤にてタブを接着する。
3.4 試験片の数 試験片の数は,本体4.3による。
4. 操作
4.1 試験片の形状・寸法の測定 試験片の形状・寸法の測定は,本体5.1による。
4.2 試験片の温度 試験片の加熱昇温速度は,毎分25K以上であることが望ましい。
また,所定の試験温度に達してから試験開始までの時間は,10分間以上試験温度に保持しなければなら
ない(2)。
注(2) 附属書の2.3に規定する許容温度範囲におさまるまでは試験を開始してはならない。
4.3 試験速度 試験速度は,本体5.4による。
4.4 測定 測定は,本体5.5による。
5. 計算 計算は,本体6.による。
6. 報告
6.1 記録 記録は,本体7.1による。ただし,試験温度の記録は,次による。
(a) 試験温度
(b) 加熱方式
(c) 平均昇温速度
(d) 保持時間
6.2 付記事項 付記事項は,本体7.2による。
――――― [JIS H 7405 pdf 9] ―――――
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H 7405-1993
JIS原案作成委員会
繊維強化金属の引張試験方法委員会 構成表(順不同)
氏名 所属
(委員長) 若 島 健 司 東京工業大学精密工学研究所
(委員長代行) 平 野 一 美 工業技術院機械技術研究所
塩 田 一 路 科学技術庁金属材料技術研究所
澤 田 吉 裕 工業技術院大阪工業技術試験所
伊 藤 好 二 株式会社超高温材料研究所
西 出 重 人 石川島播磨重工業株式会社
伊牟田 守 川崎重工業株式会社
藤 原 力 三菱重工業株式会社
榊 原 俊 夫 富士重工業株式会社
鞘 師 守 日産自動車株式会社
向 後 保 雄 三菱電機株式会社
外 山 和 男 住友金属工業株式会社
木 村 章 三 株式会社島津製作所
木 内 晃 株式会社神戸製鋼所
山 田 銑 一 株式会社豊田中央研究所
北 村 厚 東レ株式会社
麻 草 春 海 住友化学工業株式会社
山 村 武 民 宇部興産株式会社
志 賀 千 晃 川崎製鉄株式会社
今 井 義 一 日本カーボン株式会社
小 屋 美 廣 三菱化成株式会社
白 石 博 章 大阪チタニウム製造株式会社
前 園 明 一 真空理工株式会社
荒 木 那 善 岩谷産業株式会社
服 部 幹 雄 工業技術院標準部材料規格課
(事務局) 守 安 禎四郎 財団法人大阪科学技術センター付属ニューマテリアルセンター
脇 坂 啓 司 財団法人大阪科学技術センター付属ニューマテリアルセンター
引張試験方法ワーキンググループ 構成表(順不同)
氏名 所属
(委員長) 若 島 健 司 東京工業大学精密工学研究所
(ワーキンググループリーダー) 平 野 一 美 工業技術院機械技術研究所
西 出 重 人 石川島播磨重工業株式会社
伊牟田 守 川崎重工業株式会社
榊 原 俊 夫 富士重工業株式会社
伊 藤 好 二 株式会社超高温材料研究所
木 村 章 三 株式会社島津製作所
木 内 晃 株式会社神戸製鋼所
山 村 武 民 宇部興産株式会社
(事務局) 守 安 禎四郎 財団法人大阪科学技術センター付属
ニューマテリアルセンター
脇 坂 啓 司 財団法人大阪科学技術センター付属
ニューマテリアルセンター
JIS H 7405:1993の国際規格 ICS 分類一覧
- 77 : 金属工学 > 77.120 : 非鉄金属 > 77.120.99 : その他の非鉄金属及び合金
JIS H 7405:1993の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB7502:2016
- マイクロメータ
- JISB7507:2016
- ノギス
- JISB7721:2018
- 引張試験機・圧縮試験機―力計測系の校正方法及び検証方法
- JISB7741:2019
- 一軸試験に使用する伸び計システムの校正方法
- JISC1602:2015
- 熱電対
- JISH7006:1991
- 金属基複合材料用語
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方