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K 0400-33-10 : 1999 (ISO 7393-1 : 1985)
c2
c1=V2
V1
ここに, c2 : 二クロム酸カリウム標準液(4.10)濃度,c (1/6K2Cr2O7) =
100mmol/l
V1 : 硫酸鉄 (II) アンモニウム貯蔵液(4.5)の体積 (ml),50.0ml
V2 : 滴定に要した二クロム酸カリウム標準液(4.10)の体積 (ml)
備考 V2が22ml未満になれば,新しい貯蔵液(4.5.1参照)を調製する。
4.6 硫酸鉄 (II) アンモニウム滴定用標準液,c [(NH4)2Fe (SO4)2・6H2O] =2.8mol/l
− 全量フラスコ1 000mlに新しく標定した貯蔵液(4.5.1)50.0mlを加える。水(4.1)を標線まで加え,混合す
る。
− 暗色の瓶に移す。
− この溶液は,使用するとき又は多数の測定を行わなければならないときは,毎日調製する。
− 溶液のCl2の濃度,c3, mmol/lは,次の式によって与えられる。
c1
c=
3
20
ここに, c1 : 4.5.2に定義されている。
4.7 亜ひ酸ナトリウム (NaAsO2),溶液,2g/l又はチオアセトアミド (CH3CSNH2),溶液,2.5g/l JIS K
8046に規定するメタ亜ひ酸ナトリウム又はチオアセトアミドを用いて調製する。
4.8 次亜塩素酸ナトリウム,溶液 [ Cl2) ] 約0.1g/l 市販の濃い次亜塩素酸ナトリウム溶液を薄めて調
製する。
4.9 ジフェニルアミンスルホン酸バリウム,指示薬溶液,3g/l ジフェニルアミンスルホン酸バリウム
[(C6H5-NH-C6H4SO3) 2Ba]0.3gを水100mlに溶かす。
4.10 二クロム酸カリウム,標準液,c (1/6K2Cr2O7) =100mmol/l JIS K 8005に規定する容量分析用標準
物質の二クロム酸カリウム4.904gをmgまではかる。全量フラスコ1 000ml中で水に溶かす。水を標線ま
で加え,混合する。
5. 装置
通常の試験室用の装置,及び
− ミクロビュレット 5mlまではかることができ,0.02mlの目盛が刻んであるもの。
ガラス器具の準備についての備考 塩素要求量のないガラス器具は,次亜塩素酸ナトリウム溶液
(4.8)で満たし,次いで,一時間後,多量の水(4.1)ですすぐことによって得られる。分析時には,遊離
塩素のセットの汚染を避けるため,一組のセットのガラス器具は遊離塩素の定量用として,別のセッ
トは全塩素の定量用として,保管しておく。
6. 手順
6.1 試験試料
測定は試料採取後直ちに始める。常に,明るい光,かき混ぜ及び熱を避ける。
6.2 測定試料
各々100.0mlの2個の測定試料をとる。全塩素の濃度が70 一 5mg/l) を超える場合に
は,少ない量の試験試料をとり,水(4.1)で100.0mlに薄める必要がある。
6.3 遊離塩素の定量
− コニカルフラスコ250mlに,次の手順で手早く加える : 緩衝液(4.2)5.0ml,DPD試薬(4.3)5.0ml及び最
初の測定試料(6.2)。混合し,直ちに,硫酸鉄 (II) アンモニウム溶液(4.6)で無色の終点まで滴定する。
滴定に要した体積,V3, mlを書き留める。
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− 強い酸又はアルカリ,又は塩濃度の高いと思われるような未知の水の場合,緩衝液(4.2)の添加量がそ
の水をpH6.26.5とするのに十分であることを確かめることが望ましい。もしそうでなければ,より
多量の緩衝液(4.2)を用いる。
6.4 全塩素の定量
− コニカルフラスコ250mlに,次の手順で手早く加える : 緩衝液(4.2)5.0ml,DPD試薬(4.3)5.0ml,第二
の測定試料(6.2)及びよう化カリウム(4.4)約1g。混合し,約2分間後,硫酸鉄 (II) アンモニウム溶液(4.6)
で無色の終点まで滴定する。もし,2分間以内に色が戻ることがあれば,無色の終点まで滴定を続け
る。滴定に要した体積,V4, ml,を書き留める。
− 強い酸又はアルカリ,若しくは塩濃度の高いと思われるような未知の水の場合は,緩衝液(4.2)の添加
量がその水をpH6.26.5とするのに十分であることを確かめることが望ましい。もしそうでなければ,
より多量の緩衝液(4.2)を用いる。
7. マンガン酸化物の存在による妨害の補正
− マンガン酸化物以外のすべての酸化性化合物の効力を消すために,亜ひ酸塩又はチオアセトアミド溶
液(4.7)であらかじめ処理した別の測定試料(6.2)について追加測定を行うことによってマンガン酸化物
の影響を求める。
− この測定試料100mlをコニカルフラスコ250mlにとり,亜ひ酸ナトリウム溶液(4.7)又はチオアセトア
ミド溶液(4.7)を1ml加え,混合する。再び,緩衝液(4.2)5.0ml及びDPD試薬(4.3)5.0mlを加える。直ち
に,硫酸アンモニウム鉄 (II) 溶液(4.6)で無色の終点まで滴定する。マンガン酸化物の相当する体積,
V5, mlを書き留める。
8. 試験結果の表現
8.1 計算方法
8.1.1 遊離塩素の濃度の計算 遊離塩素濃度,c (Cl2) mol/l,は,次の式で与えられる。
c3 V3 V5
c Cl 2 =
V0
ここに, c3 : 硫酸鉄 (II) アンモニウム溶液のCl2の濃度 (mmol/l)
V0 : 測定試料(6.2)中の試験試料の体積 (ml)
V3 : 滴定(6.3)に要した硫酸鉄 (II) アンモニウム溶液(4.6)の体積 (ml)
V5 : 7.(マンガン酸化物が共存していないとき,V5=0ml)で要した
硫酸アンモニウム鉄 (II) 溶液(4.6)の体積 (ml) (マンガン酸化物
が共存していないとき,V5=0ml)
8.1.2 全塩素の濃度の計算 全塩素濃度,c (Cl2), mmol/l,は,次の式で与えられる。
c3 V4 V5
c Cl 2 =
V0
ここに, c3, V0及びV5 : 8.1.1で定義されている
V4 : 滴定(6.4)に要した硫酸鉄 (II) アンモニウム溶液(4.6)の
体積 (ml)
8.2 物質量濃度から質量濃度への変換 塩素濃度,mol/lは,変換係数70.91を乗じることによってg/l
で表すことができる。
8.3 繰返し性及び再現性
− 繰返し性及び再現性を表示するために,この規格に規定したものと原理的に同様な方法によって,得
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られた測定値から計算する。
− USA-EPA環境モニタリングアンドサポート研究所[1]は,この滴定法を次の結果のように評価している。
− 全塩素濃度c (Cl2) =4.79 : 9.17 : 及び48.6 一 Cl2) =0.34 : 0.65 : 及び3.45mg/l]の蒸留水試料
について,相対標準偏差は,それぞれ,5.6%,0.5%及び0.5%であった。全塩素c (Cl2) =13.8 一 寰
(Cl2) =0.98mg/l] の飲料水を用いると,相対標準偏差は1.2%であった。より汚染された水については,
生下水を除いて,全塩素濃度c (Cl2) =11.1 一 寰 Cl2) =0.79mg/l] 相対標準偏差は3.3%であり,飲
料水とほとんど同様な精度が得られた。
− イギリス環境省[2]が発表した結果は,全塩素濃度c (Cl2) =14及び71 一 Cl2) =1.0及び5.0mg/l]
について,相対標準偏差は,それぞれ,1.4%及び0.88%であることを示した。
− 上記段落に示された結果は,同一試験室における反復測定に関連しており,したがって,この方法の
繰返し性の一つの尺度を示すものである。異なった試験室への,試料の配付によって,方法の再現性
を測る過去の企ては,遊離塩素及び結合塩素を含む溶液の一般的な不安定さのために信頼できない結
果を生じることになった。最近,郵送用円筒 (mailing tube) 中で暗所に保存したとき,密閉容器に入
れた非常に純粋な水の中の次亜塩素酸ナトリウムが著しく安定であることをEMSL−シンシナチ品質
保証支部[5]が見いだしている。多くのアメリカ連邦及び州の研究所によるその後の評価は,現在用い
られている方法に対する表2に表示する分析パラメータを提示している。
表2 全残留塩素の室間試験からの分析パラメータ
真の値
試験室数 平均値 標準偏差
c (Cl2) Cl2) ]方法記号(1)
(観測)
一 mg/l) 一 mg/l) 一 mg/l)
7 (0.5) A 6 6.2 (0.44) 1.3(0.09)
B 7 6.8 (0.48) 1.8(0.13)
11.3 (0.80) A 10 10.9 (0.77) 1.1(0.08)
B 14 11.1 (0.79) 4.1(0.29)
C 6 11.6 (0.82) 1.3(0.09)
15.5 (1.10) A 10 15.5 (1.10) 2.0(0.14)
B 14 16.2 (1.15) 5.5(0.39)
C 6 16.5 (1.17) 1.1(0.08)
18.2 (1.29) A 6 18.6 (1.32) 1.3(0.09)
B 7 19.9 (1.41) 5.4(0.38)
注(1) : よう素電流滴定法
B : DPD比色法
C : DPD滴定法
9. 妨害物質
2種類の妨害に注意する。
9.1 他の塩素化合物による妨害
存在する可能性がある二酸化塩素は遊離塩素として測定される。この
妨害は水中の二酸化塩素の定量によって補正できる。[2, 3, 4]
9.2 塩素化合物以外の化合物による妨害
DPDの酸化は特に塩素化合物によるものだけではない。反応
は,濃度及び化学酸化電位によるが,他の酸化剤によって影響を受ける。
特に次の化合物を挙げることができる : 臭素,よう素,ブロモアミン類,ヨードアミン類,オゾン,過
酸化水素,クロム酸塩,マンガン酸化物,亜硝酸塩,鉄 (III) イオン及び銅イオン。
銅 (II) イオン (<8mg/l) 及び鉄 (III) イオン (<20mg/l) の場合妨害は,試薬4.2及び4.3の中のEDTA二
ナトリウムによって抑制される。
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クロム酸塩による妨害は塩化バリウムの添加によって除去できる。[6]
10. 試験報告
報告書には,次の事項を含めなければならない。
a) この規格の引用
b) 試料の完全な確認のために必要なすべての情報
c) 結果及び使用した表現の方法
d) 結果に影響を与えると考えられるすべての事柄と併せて,この規格に含まれないか,又は随意とみな
される手順の詳細
11. 参考文献
この規格で参考とした文献を記述したものである。
[1] Bender D.F.Comparison of methods for the determination of total available residual chlorine in various sample
matrices Report No.EPA-600/4-78-019. Cincinnati, Ohio 45268, USA, US Environmental Protection Agency,
1978.
[2] DoE. Chemical Disinfecting Agents in Waters. and Effluents. and Chlorine Demand. Methods for the
Examination of Waters and Associated Materials. London, UK, HMSO, 1980.
[3] Palin, A.T.Methods for the determination in water of free and combined available chlorine, chlorine dioxide and
chlorite, bromine, iodine and ozone, using diethyl-p-phenylenediamine. J. Inst. Water Eng. 21.1967 : 537.
[4] Palin, A.T.Analytical control of water disinfection with special reference to differential DPD methods for
chlorine, chlorine dioxide, bromine, iodine and ozone. J. Inst. Water Eng. 28.1974 : 139.
[5] Studies WS007 and WS008, Cincinnati, Ohio 45268, USA, Quality Assurance Branch, Environmental
Monitoring and Support Laboratory, Office of Research and Development, US Environmental Protection
Agency, 1980.
[6] Palin, A.T.New correction procedures for chromate interference on the DPD method for residual, free and
combined chlorine. J. Inst. Water Eng. Sci. 36.1982 : 351.
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K 0400-33-10 : 1999 (ISO 7393-1 : 1985)
附属書A(規定) モノクロロアミン体結合塩素,
ジクロロアミン体結合塩素及び
三塩化窒素の形の結合塩素の分別定量
序文
この附属書は,モノクロロアミン体結合塩素,ジクロロアミン体結合塩素及び三塩化窒素の形の結
合塩素の分別定量について規定する。
A.1 適用性 この方法の適用分野は,遊離塩素及び全塩素の濃度(本体1.参照)に対すると同様である。
A.2 原理 遊離塩素及び全塩素の定量の後,更に二つの測定試料についての滴定。
a) 3番目の測定試料について : 少量のよう化カリウムの添加による遊離塩素及びモノクロロアミン体結
合塩素に限定したDPDとの反応。
b) 4番目の測定試料について,緩衝液及びDPD試薬を添加する前に,少量のよう化カリウムを加えるこ
とによって : DPDと遊離塩素,モノクロロアミン体結合塩素及び三塩化窒素の半量との反応。
− ジクロロアミン体結合塩素は,これら二つの場合のどちらとも反応しない。モノクロロアミン及びジ
クロロアミン体の結合塩素並びに三塩化窒素の濃度の計算。
A.3 試薬 本体4.に示した試薬及び
− よう化カリウム 溶液,5g/l JIS K 8913に規定するよう化カリウムを用いて調製する。
この溶液は,使用する日に調製し褐色瓶に貯蔵する。
A.4 装置 本体5.を参照。
A.5 手順
A.5.1 試験試料 本体6.1を参照。
A.5.2 測定試料 二つの測定試料について本体6.2と同様な操作をする。
A.5.3 遊離塩素及びモノクロロアミン体結合塩素の定量 手早くコニカルフラスコ250mlに次の順序で入
れる。緩衝液(本体4.2)5ml,DPD試薬(本体4.3)5ml,3番目の測定試料及びよう化カリウム溶液(A.3)2
滴(約0.1ml)又は非常に小さなよう化カリウムの結晶(約0.5mg)を加えて混合する。直ちに硫酸アンモ
ニウム鉄 (II) 溶液(本体4.6)で無色の終点まで滴定する。滴定に要した体積,V6, mlを書き留める。
A.5.4 遊離塩素,モノクロロアミン体結合塩素及び三塩化窒素の半量の定量 ビーカー250mlに4番目の
試料及びよう化カリウム溶液(A.3)2滴(約0.1ml)又は非常に小さなよう化カリウムの結晶(約0.5mg)を
加えてかき混ぜる。ビーカーの内容物を1分間以内にコニカルフラスコ250mlに移し,緩衝液(本体4.2)
5ml及びDPD試薬(本体4.3)5.0mlを加えておく。直ちに硫酸鉄 (II) 溶液(本体4.6)で無色の終点まで
滴定する。滴定に要した,体積V7, ml,を書き留める。
A.6 試験結果の表現
A.6.1 計算方法
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JIS K 0400-33-10:1999の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 7393-1:1985(IDT)
JIS K 0400-33-10:1999の国際規格 ICS 分類一覧
- 13 : 環境.健康予防.安全 > 13.060 : 水質 > 13.060.50 : 水に含まれる化学物質の検査
JIS K 0400-33-10:1999の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISK0400-33-30:1999
- 水質―遊離塩素及び全塩素の定量―第3部:全塩素定量のためのよう素滴定法
- JISK8005:2014
- 容量分析用標準物質
- JISK8046:1994
- メタ亜ひ酸ナトリウム(試薬)
- JISK8107:2017
- エチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム二水和物(試薬)
- JISK8139:2007
- 塩化水銀(II)(試薬)
- JISK8913:2006
- よう化カリウム(試薬)
- JISK8951:2006
- 硫酸(試薬)
- JISK8979:2008
- 硫酸アンモニウム鉄(II)六水和物(試薬)
- JISK9005:2006
- りん酸(試薬)
- JISK9007:2008
- りん酸二水素カリウム(試薬)
- JISK9019:2016
- りん酸水素二ナトリウム・12水(試薬)
- JISK9019:2021
- りん酸水素二ナトリウム・12水(試薬)
- JISK9020:2012
- りん酸水素二ナトリウム(試薬)
- JISK9020:2021
- りん酸水素二ナトリウム(試薬)