JIS K 0400-33-10:1999 水質―遊離塩素及び全塩素の定量―第１部：Ｎ，Ｎ－ジエチル－１，４－フェニレンジアミンを用いる滴定法 | ページ 3

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                                                              K 0400-33-10 : 1999 (ISO 7393-1 : 1985)
A.6.1.1 モノクロロアミン体の結合塩素の濃度の計算 モノクロロアミン体結合塩素の濃度,c (Cl2), mmol/l
は,次の式で与えられる。
                                c3  V6−V3
                        c Cl 2 =
                                    V0
                      ここに, c3, V0及びV3 :  本体8.で定義されている。
                                         V6 :  滴定に要した(A.5.3)硫酸鉄 (II) アンモニウム(本体
                                               4.6)の体積 (ml)
A.6.1.2 ジクロロアミン体結合塩素の濃度の計算 ジクロロアミン体結合塩素の濃度,c (Cl2), mmol/lは,
次の式で与えられる。
                                c3  V4−2V7  V6
                        c Cl 2 =
                                      V0
                      ここに, c3, V0及びV4 :  本体8.で定義されている。
                                         V6 :  A.6.1.1で定義されている。
                                         V7 :  滴定に要した(A.5.4)硫酸鉄 (II) アンモニウム(本体
                                               4.6)の体積 (ml)
A.6.1.3 三塩化窒素の形の結合塩素の濃度の計算 三塩化窒素の形の結合塩素の濃度,c (Cl2), mmol/lは,
次の式で与えられる。
                                2 c3  V7−V6
                        c Cl 2 =
                                     V0
                      ここに,     c3及びV0 :  本体8.で定義されている。
                                         V6 :  A.6.1.1で定義されている。
                                         V7 :  A.6.1.2で定義されている。
A.6.2 物質量濃度から質量濃度への変換 塩素濃度,mol/lは,70.91を乗じることによってg/lとして表す
ことができる。

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K 0400-33-10 : 1999 (ISO 7393-1 : 1985)
        附属書B(規定) 酸化性及び還元性物質を含まない水の調製

序文

 この附属書は,酸化性及び還元性物質を含まない水の調製方法について規定する。
希望する品質の希釈水を得るために,脱塩水又は蒸留水を最初に約0.14mmol/l (10mg/l) の水準まで塩素化
し,そして少なくとも16時間よく密閉したかご入りのガラス瓶 (carboy) に貯蔵する。次いで,水は紫外
線を照射するか数時間太陽光にさらす。又は活性炭と接触させることによって脱塩素化する。最後に,本
体4.1の手順を用いて品質を検査する。

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              平成8年度 JIS K 0102改正原案作成委員会 構成表(平成9年3月現在)
                             氏名                                所属
  (委員長)       ○ 並 木      博       工学院大学工学部
                   ○ 佐 藤 寿 邦         横浜国立大学工学部
                   ○ 西 出 徹 雄1)       工業技術院標準部消費生活規格課
                      乾    敏 一2)       通商産業省環境立地局産業施設課
                   ○ 畑 野      浩3)     環境庁水質保全局水質規制課
                      中 村      進       工業技術院物質工学技術研究所計測化学部
                      中 村 和 憲         工業技術院生命工学工業技術研究所
                   ○ 田 尾 博 明         工業技術院資源環境技術総合研究所水圏環境保全部
                      田 中 宏 明         建設省土木研究所下水道部
                      柴 田 康 行         国立環境研究所化学環境部
                   ○ 土 屋 悦 輝         東京都立衛生研究所環境保全部
                      渡 辺 真利代        東京都立衛生研究所環境保全部
                   ○ 日 野 隆 信         千葉県衛生研究所
                      小 倉 光 夫         神奈川県環境科学センター水質環境部
                      西 尾 高 好         財団法人日本環境衛生センター東日本支局環境科学部
                   ○ 坂 本      勉       財団法人日本規格協会技術部
                      山 村 修 蔵         財団法人日本規格協会技術部
                      浅 田 正 三         財団法人日本品質保証機構環境計画センター
                   ○ 梅 崎 芳 美         社団法人産業環境管理協会名誉参与
                      横 倉 清 治         社団法人日本環境測定分析協会(三菱マテリアル株式会社
                                                       総合研究所)
                      神 代      啓       社団法人日本化学工業協会
                      池 田 久 幸         社団法人日本分析機器工業会(横河アナリティカルシステム
                                                       ズ株式会社)
                      長 澤 忠 彦         社団法人日本鉄鋼連盟(住友金属工業株式会社)
                      山 田 昭 捷         社団法人日本下水道協会(東京都下水道局流域下水道本部)
                      土 屋 徳 之         石油連盟(興亜石油株式会社)
                      松 谷 成 晃         日本石鹸洗剤工業会(ライオン株式会社研究開発本部)
                      波多江 正 和        日本製紙連合会技術環境部
                      佐 山 恭 正         日本鉱業協会(三菱マテリアル株式会社総合研究所)
                      狩 野 久 直         日本練水株式会社研究所
                      久 島 俊 和         オルガノ株式会社総合研究所
                   ○ 川 瀬      晃       セイコー電子工業株式会社科学機器事業部
                   ○ 米 倉 茂 男         元東京都立工業技術センター
                      岩 崎 岩 次         社団法人日本工業用水協会
  (事務局)          秋 本      孝       社団法人日本工業用水協会
                      飛 渡 祥 弘         社団法人日本工業用水協会
                      本 郷 秀 昭         社団法人日本工業用水協会
                      備考 1) : 発足当初は岡林哲夫(工業技術院標準部繊維化学規格課)
                        2) : 発足当初は相澤徹(通商産業省環境立地局産業施設課)
                        3) : 発足当初は飯島孝(環境庁水質保全局水質規制課)
                      ○は幹事兼任
                      (文責 梅崎 芳美)