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図1 凝固点試験装置
4.10 加熱後の着色 丸底フラスコ100mlに試料約60mlを取り,これを約150±2℃に保った油浴の中で
フラスコを振り動かしながら,1時間加熱する。その後,試料を取り出して室温に冷やし,4.1に準じて(た
だし,ガラス管の中の液の高さを約120mmとする。)試料のハーゼン色数を測定する。
4.11 体積固有抵抗
4.11.1 装置 装置には,原則として次の器具を用いる。体積固有抵抗試験回数は,図2に示すようなもの
とする。
図2 体積固有抵抗試験回路(直偏法の例)
この試験回路においては,検流計,分流器又は接続線などを適当に遮へいし,かつ,この漏えい抵抗を
高くする。また,試料に電圧を印加しない状態では,検流計が分流器目盛のいずれの位置においても振れ
を生じないよう安定に保つ必要がある。
直流検流計 (G) 反照形検流計で電流感度10100pA/mm (10−1110−10A/mm) 程度のもの。
分流器 (S) 直流検流計の感度を調節するために分流器を用いる。
標準抵抗 (RS) 抵抗値0.011G 圀 107109 圀 ‰
直流電源 電圧300500Vの蓄電池,乾電池又は電圧安定装置を備えた交流整流電源でもよい。
電極 測定用電極は,黄銅製同心筒形の構造で,保護電極を備え,電極間げきは12mm,これを空
にしたときの静電容量は50pF程度のものとする。この電極の例を図3に示す。
――――― [JIS K 6750 pdf 6] ―――――
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備考 この電極は黄銅製で,外部電極は内径32mm,内部電極は外径
30mm,高さ60mmの同筒で,内部電極の上下に保護電極を取り付
ける。
電極間げきは1mm,空の静電容量は約50pF,したがって,電極
定数は約550cmである。高圧及び低圧両電極は常時組み立てられて
おり,使用に当たっては試料をガラス容器に入れ,電極とともに十
分に洗浄した後,電極を差し入れ,そのまま恒温油槽で指定温度に
調節して使用する。
温度は恒温槽の温度による。試料はガラス容器に入れるから電極
は分解する必要はないが,特に水分又はじんあいのある試料を測定
した後は,分解して清掃する方がよい。この場合,電極各部にはノ
ックピンを入れて分解して,元の位置に組み立て得るようにしてあ
る。
図3 電極
4.11.2 試料の準備 試料の適量をガラス容器(図3)に入れ,これに電極を差し入れ,静かに上下し又は
回転して洗浄した後,この試料を捨てる。更に同様に試料を取ってこれを試験用とする。電極が甚だしく
汚れている場合はベンジンで洗浄し,よく乾燥し,更に上記の操作を繰り返して行う。
4.11.3 操作 試料を入れた電極を恒温槽に浸し,この液面から電極が20mm程度出るように支持し,液槽
の温度を30±1℃に約1時間保持してから試験を始める。
図2の試験回路において分流器Sの目盛を感度最低の位置に置き,スイッチKを閉じて試料に印加する。
次いで,検流計 (G) が適当な振れ20200mmを示すように分流器目盛を調節し,電圧印加後,1分間後
の振れを記録する。この場合,検流計の周期に注意しながら誤差なく振れを測定しなければならない。次
――――― [JIS K 6750 pdf 7] ―――――
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に,試料の代わりに標準抵抗を接続し,前と同じ測定を行う。いま,試料測定時の分流器の分流比を1/Mx,
検流計の振れをDx,標準抵抗測定時の分流比及び振れをそれぞれ1/Ms及びDsとすれば
MS DS
R 6.3 C Rs
MX DX
ここに, R : 体積固有抵抗 ( 地
cm
3・6 定数 PF
C : 電極を空にした場合の静電容量 (pF)
RS : 標準抵抗 ( 圀
1
M
試料測定時の分流器の分流比
:
X
Dx : 試料測定時の検流計の振れ (cm)
1
M
: 標準抵抗測定時の分流器の分流比
S
Ds : 標準抵抗測定時の検流計の振れ (cm)
――――― [JIS K 6750 pdf 8] ―――――
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可塑剤原案作成委員会・分科会 構成表
氏名 所属 委員会 分科会
(委員長) 荒 木 峻 東京都立大学名誉教授 ◎
増 田 優 通商産業省基礎産業局 ○
大 嶋 清 治 工業技術院標準部 ○
橋 本 繁 晴 財団法人日本規格協会 ○ ○
神 代 啓 社団法人日本化学工業協会 ○
田 村 正 勝 日本プラスチック工業連盟 ○ ○
鹿 島 武 日本ビニル工業会 ○ ○
児 島 健 志 チッソ株式会社有機化学品事業部 ○ ◎
三 浦 恒 司 協和油化株式会社環境保安部 ○ ○
森 武 春 男 三菱化学株式会社化成品カンパニー化成 ○ ○
品第1事業部
柳 澤 邦 夫 積水化学工業株式会社化学品事業本部 ○ ○
山 中 宏 大八化学工業株式会社 ○ ◎
矢ヶ部 正 アクゾ・ノーベル株式会社フォスフォラス ○ ○
ケミカル部
大 槻 謙 治 可塑剤工業会 ○ ○
(事務局) 三 須 武 社団法人日本化学工業協会 ○
◎ 委員長,分科会主査を示す。
○ 委員会,分科会委員を示す。
文責 山 中 宏
JIS K 6750:1999の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 2520:1974(MOD)
- ISO 2521:1974(MOD)
- ISO 2522:1974(MOD)
JIS K 6750:1999の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.040 : ゴム及びプラスチックの原材料 > 83.040.30 : プラスチック用補助剤および添加剤
JIS K 6750:1999の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISK0061:2001
- 化学製品の密度及び比重測定方法
- JISK0068:2001
- 化学製品の水分測定方法
- JISK0557:1998
- 用水・排水の試験に用いる水
- JISK8001:2017
- 試薬試験方法通則
- JISK8102:2012
- エタノール(95)(試薬)
- JISK8180:2015
- 塩酸(試薬)
- JISK8180:2021
- 塩酸(試薬)
- JISK8322:2020
- クロロホルム(試薬)
- JISK8506:2017
- 臭化カリウム(試薬)
- JISK8530:2007
- 臭素酸カリウム(試薬)
- JISK8550:2006
- 硝酸銀(試薬)
- JISK8550:2021
- 硝酸銀(試薬)
- JISK8576:2019
- 水酸化ナトリウム(試薬)
- JISK8637:2006
- チオ硫酸ナトリウム五水和物(試薬)
- JISK8800:2012
- フェノールレッド(試薬)
- JISK8913:2006
- よう化カリウム(試薬)