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(7) 無水ベースによる表示とは,気乾試料を用いて得た分析・試験結果を,無水状態の試料が基準
となるように換算して表示することである。
備考 石炭の場合,気乾ベース,無水ベースのいずれを採用するかは受渡当事者間の協議によって決
め,分析・試験項目に採用ベース名を付記する。
8.4 元素分析結果,形態別硫黄及び鉱物質 分析結果(灰分,炭素,水素,窒素,酸素,硫酸塩硫黄,
黄鉄鉱硫黄,有機硫黄,二酸化炭素,鉱物質)の表示は,無水ベース(7)による。
8.5 ベースの略号 8.28.4に定められたベースによる表示以外のベースによって表示してもよい。この
場合は,ベースを必ず表4の略号によって,分析・試験測定項目の肩に付記する。
表4 ベースの略号
ベース 略号
到着ベース 到
気乾ベース 気
無水ベース 無水
無水無未燃物ベース 灰
9. ベース換算方法 気乾試料による分析・試験結果からその他のベースに換算する方法を含めて任意の
ベース相互の換算は表5中の式を乗ずることによって行う。
――――― [JIS M 8810 pdf 6] ―――――
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表5 ベース換算方法(8)
換算後の 気乾ベース (ad) 到着ベース (ar)無水ベース (d) 無水・無灰 純炭ベース(10)
ベース ベース(9) (dmmf)
換算前 (daf)
のベース
100 Mar 100 100 100
気乾ベース (ad) 100 Mad 100 Mad 100 Aad)
( Mad 100 (MadMMad)
100 Mad 100 100 100
到着ベース (ar) 100 Aar)
( Mar 100 (MarMMar)
100 Mar 100 Mar
100 Mad 100 Mar 100 100
無水ベース (d) 100 100 100 Ad 100 MMd
無水・無灰
100 ( MadAad) 100 Aar )
( Mar 100 Ad 100 Ad
ベース 100 100 100 100 MMd
(daf)
純炭ベース 100 ( MadMMad) 100 MMar )
( Mar 100 MMd 100 MMd
(dmmf) 100 100 100 100 Ad
注(8) 表中の記号は下記のとおり成分(大文字)及び状態(添字)を示す。
A : 灰分,M : 水分,MM : 鉱物質,ad : 気乾,ar : 到着,d : 無水
(daf : 無水,無灰,dmmf : 無水無鉱物質)
(9) 無水無灰ベースとは,石炭が水分及び灰分を含まないと仮定した仮想状態であり,無水無灰ベースによる表
示とは,気乾試料を用いて得た分析・試験結果を,その水分及び灰分を除いた状態が基準となるように換算
して表示することである。
(10) 純炭ベースとは,石炭が水分及び鉱物質を全く含まないと仮定した仮想状態であり,無水無鉱物質ベースと
もいう。鉱物質 (%) は,次の3方法のいずれかによって求める。
(a) 直接定量方法(JIS M 8818による。)
(b) 各種計算式による方法
(c) 工業分析又は元素分析で得られた灰分に灰分補正率を乗じて求める方法。
純炭ベースによる表示とは,気乾試料を用いて得た分析・試験結果を,その水分と鉱物質分を除いた状態
が基準になるように換算して表示することである。
10. 許容差適用方法
10.1 適用方法 許容差の適用方法は,次のとおりとする。
(1) IS M 8811,JIS M 8815,JIS M 8817及びJIS M 8818による分析・試験結果において2回繰り返し行
った測定値の差が10.2の許容差を超えるときは,改めて初めからやり直す。ただし,全水分簡易測定
法においては許容差を超えた場合には繰り返しができないから,その平均値を報告値とし,二つの測
定値の差を付記する。
(2) IS M 8812,JIS M 8813,JIS M 8814及びJIS M 8816による分析・試験において,2回繰り返して行
った測定値の差が10.2の許容差 (n=2) を超えるときは,JIS Z 8402 6.4.4適用方式Cによるものとし,
更に1回,分析・試験を追加する。3回の測定値の範囲が繰り返し回数n=3の許容差を超えないとき
――――― [JIS M 8810 pdf 7] ―――――
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は,3回の平均値を求め,報告値として表示する。
また,超えるときは,中央値を求め,報告値として表示する。
備考1. 2個又は3個の測定値,若しくは2個の測定値が,表69において二つの区分にまたがるような
ときには,2個又は3個の測定値の平均値若しくは2個の報告値の平均値の該当する区分の許容
差を適用する。
2. 表810における室間許容差は,同一分析・試験試料について2分析・試験室がそれぞれ同
一の分析・試験方法を採用した場合に適用される。例えば,りんの定量において,1分析室
が容量法を,1分析室が吸光光度法を採用したような場合には,それぞれの方法の室間許容
差は,いずれも適用できない。
10.2 許容差
10.2.1 全水分の測定の許容差 表6又は表7による。
(1) 1個の試料について2回繰り返し測定した全水分 (%) の差は,表6の許容差の範囲内になければなら
ない。
表6 許容差
単位%
熱乾燥減量 5.0以下 5.110.0 10.1以上
許容差 0.40 0.60 0.80
(2) 簡易測定法によるときの許容差は,表7による。
表7 許容差
単位%
熱乾燥減量 5.0以下 5.110.0 10.1以上
許容差 0.7 1.1 1.5
10.2.2 工業分析,元素分析及び形態別硫黄分析の許容差 表8による。石炭類の工業分析の室間許容差は,
同一水分含量に換算した値に対して適用する。
――――― [JIS M 8810 pdf 8] ―――――
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表8 許容差
単位%
分析・試験項目 区分 室内許容差 室間許容差
工 気乾試料水分 5.0以下 0.20 −
業 5.110.0 0.30
分
析 10.116.0 0.40
16.1以上 0.50
灰分 10.0以下 0.20 0.4
10.120.0 0.30 0.6
20.1以上 0.40 0.8
揮発分(加熱減量) 加熱 50.0以下 0.40 1.4
減量 50.1以上 0.60 1.7
高温乾留コークス 0.20 0.5
形 硫酸塩硫黄 − 0.02 (0.03) *
態
別 黄鉄鉱硫黄 0.5以下 0.05 (0.10) *
硫 0.61.4 0.07 (0.15) *
黄
分 1.5以上 測定値の (測定値の
析 平均値の5% 平均値の10%)*
鉱物質 10.0以下 0.40 −
10.1以上 0.80
注* 参考値である。
10.2.3 元素分析及び石炭組織分析の許容差 表9による。
――――― [JIS M 8810 pdf 9] ―――――
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表9 許容差
単位%
分析・試験項目 区分% 室内許容差 室間許容差
n=2 n=3
元 炭素 − 0.30 0.4 1.5
素 水素 − 0.15 0.18 0.70
分
析 全硫黄及び 1.00以下 0.04 0.05 0.07
灰中の硫黄 1.012.00 0.07 0.08 0.12
2.01以上 0.10 0.12 0.17
窒素 − 0.06 0.07 0.30
灰 モリブデン青 0.100以下 0.010 0.012 0.02
中 吸光光度法 0.1010.200 0.030 0.036 0.03
の
り (略号 : MB) 0.2010.400 0.030 0.036 0.03
ん
0.4010.600 0.030 0.036 0.07
0.601以上 0.060 0.72 0.07
りんバナドモリブ0.100以下 0.010 0.012 0.01
デン黄吸光光度法0.1010.200 0.020 0.024 0.05
(略号 : VY) 0.2010.400 0.030 0.036 0.05
0.4010.600 0.040 0.048 0.05
0.601以上 0.050 0.060 0.22
容量法 0.100以下 0.010 0.012 0.03
(略号 : VO) 0.1010.200 0.020 0.024 0.11
0.2010.400 0.050 0.060 0.11
0.4010.600 0.050 0.060 0.12
0.601以上 0.050 0.060 0.12
参考 酸素(直接定量法) − 0.30 0.36 −
二酸化炭素 − 0.06 0.07 0.10
石 微 Vグループ − 5.60 6.70 −
炭 細
組 Eグループ − 5.40 6.40 −
組
織 織 Iグループ − 4.90 5.80 −
分 成
析 分
平均最大反射率 − 0.042 0.050 −
10.2.4 発熱量の測定の許容差 表10による。石炭類の室間許容差は,同一水分含量に換算した値に対し
て適用する。
表10 許容差
単位J/g [{cal/g}]
室内許容差 室間許容差
発熱量 167 [{40}] 335 [{80}]
10.2.5 石炭灰及びコークス灰の分析の許容差 表1114による。
(1) 燃焼機器生成灰の全水分の許容差は,10.2.1に準じる。
(2) 燃焼機器生成灰の未燃物含有率(無水ベース)の許容差は,表11による。
表11 許容差
単位%
室内許容差 室間許容差
(測定値) (報告値)
0.40 0.8
――――― [JIS M 8810 pdf 10] ―――――
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JIS M 8810:1994の国際規格 ICS 分類一覧
JIS M 8810:1994の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB7505:1999
- ブルドン管圧力計
- JISC1601:1983
- 指示熱電温度計
- JISC1602:2015
- 熱電対
- JISC1610:2012
- 熱電対用補償導線
- JISC1802:1981
- 工業用電子式自動平衡形記録計
- JISK8001:2017
- 試薬試験方法通則
- JISK8005:2014
- 容量分析用標準物質
- JISM0104:1984
- 石炭利用技術用語
- JISM8811:2000
- 石炭類及びコークス類―サンプリング及び試料調製方法
- JISM8812:2004
- 石炭類及びコークス類-工業分析方法
- JISM8813:2004
- 石炭類及びコークス類-元素分析方法
- JISM8814:2003
- 石炭類及びコークス類―ボンブ熱量計による総発熱量の測定方法及び真発熱量の計算方法
- JISM8815:1976
- 石炭灰及びコークス灰の分析方法
- JISM8816:1992
- 石炭の微細組織成分及び反射率測定方法
- JISM8817:1984
- 石炭類の形態別硫黄の定量方法
- JISM8818:1986
- 石炭類の鉱物質定量方法
- JISR1401:1995
- 熱電対用非金属保護管
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方
- JISZ8704:1993
- 温度測定方法―電気的方法
- JISZ8705:1992
- ガラス製温度計による温度測定方法