JIS R 7222:2017 黒鉛素材の物理特性測定方法

                                                                                   R 7222 : 2017

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 共通の装置・・・・[2]
•  5 試験結果の数値の丸め方・・・・[2]
•  6 試料・・・・[2]
•  6.1 試験片・・・・[2]
•  6.2 試験片の作製・・・・[2]
•  7 かさ密度の測定方法・・・・[4]
•  8 曲げ強さの測定方法・・・・[5]
•  8.1 一般・・・・[5]
•  8.2 3点曲げ強さ・・・・[5]
•  8.3 4点曲げ強さ・・・・[6]
•  9 真密度の測定方法・・・・[7]
•  10 圧縮強さの測定方法・・・・[9]
•  11 引張強さの測定方法・・・・[9]
•  12 ヤング率の測定方法・・・・[10]
•  12.1 一般・・・・[10]
•  12.2 共振法・・・・[10]
•  12.3 応力ひずみ曲線によって求める方法・・・・[12]
•  12.4 超音波パルス法・・・・[14]
•  13 ポアソン比(ポアソン数)の測定方法・・・・[18]
•  13.1 一般・・・・[18]
•  13.2 応力ひずみ曲線によって求める方法・・・・[18]
•  13.3 超音波パルス法・・・・[19]
•  14 抵抗率の測定方法・・・・[20]
•  14.1 一般・・・・[20]
•  14.2 ケルビンダブルブリッジ法・・・・[20]
•  14.3 電圧降下法・・・・[21]
•  15 硬さの測定方法・・・・[22]
•  16 平均線熱膨張係数の測定方法・・・・[23]
•  16.1 一般・・・・[23]
•  16.2 石英ガラス熱膨張計による方法・・・・[23]
•  16.3 熱機械分析装置による方法・・・・[25]
•  17 熱伝導率の測定方法・・・・[27]

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――――― [JIS R 7222 pdf 1] ―――――

R 7222 : 2017

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,炭素協会(JCA)
及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出
があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS R 7222:1997は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              R 7222 : 2017

黒鉛素材の物理特性測定方法

Test methods for physical properties of graphite materials

1 適用範囲

  この規格は,電気機械用ブラシ素材を除く黒鉛素材(以下,素材という。)の物理特性測定方法について
規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 7502 マイクロメータ
    JIS B 7507 ノギス
    JIS B 7727 ショア硬さ試験−試験機の検証
    JIS C 1602 熱電対
    JIS C 1605 シース熱電対
    JIS R 3503 化学分析用ガラス器具
    JIS K 8810 1-ブタノール(試薬)
    JIS Z 8704 温度測定方法−電気的方法
    JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部 : 金属製網ふるい

3 用語及び定義

  この規格で用いる用語及び定義は,次による。
3.1
最大粒子径
  顕微鏡観察したとき,隣接する50個の粒子の粒子径の最大値。粒子径は,顕微鏡観察のために研磨及び
調製された試料の平らな表面上に現出する閉じた多角系の長径とする。観察面は,次のとおりとする。
a) 金型成形品の場合は,素材成形時の加圧方向と垂直な面とする。
b) 押出し成形品の場合は,押出し加圧方向と平行な面とする。
c) 等方圧成形品の場合は,任意の方向な面とする。
d) 加圧方向が不明の場合は,互いに直交する3面とする。
      なお,3面で測定された各々の最大値の中の一番大きな値を最大粒子径とする。
3.2
校正
  計器若しくは測定系の示す値,又は実量器若しくは標準物質の表す値と,標準によって実現される値と

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R 7222 : 2017
の間の関係を確定する一連の作業。校正には,計器を調整して誤差を修正することは含まない。
    注記1 校正は,測定系の示す値と標準との器差を明らかにすること又は測定系の示す値と標準との
            関係を確立して器差の補正を可能とすることであるが,通常は,あらかじめ器差の許容値を
            定めて,その許容値を超える場合又はそのおそれがある場合には,修理,交換,転用などを
            行い,継続しては使用しないことで,使用時は,誤差が許容値を超えないようにしている。
    注記2 校正の結果を使って計測器の表示値を補正するには,次の3方法がある。ここでいう補正と
            は,JIS Z 8103による。
            a) 器差を計測器の表示値から除いて補正する。
            b) 補正係数(標準の値付けられた値/計測器の表示値)を算出し測定時の計測器の表示値
                に乗じて補正する。
            c) あらかじめ設定された許容値以下の器差の場合は補正せず,超えた場合は,修理するま
                で使用しない。

4 共通の装置

4.1   はかり 使用するはかりの最小読取値又は最小表示量は,1 mg以下とする。
4.2   長さ計 寸法測定には,最小読取値又は最小表示量0.01 mm以下のJIS B 7502に規定するマイクロ
メータ又はJIS B 7507に規定するノギスを使用する。
4.3   温度計 真密度の測定に使用する温度計は,最小読取値又は最小表示量0.1 ℃のものを使用する。
4.4   乾燥装置 温度105 ℃110 ℃に保つことのできる乾燥機を使用する。

5 試験結果の数値の丸め方

  試験結果の数値の丸め方は,受渡当事者間の協議による。

6 試料

6.1 試験片

  試験片は,供試素材の一端からその最表層を避けて採取する。試験片の長さ方向は,次のいずれかによ
る。
a) 金型成形品の場合は,素材成形時の加圧方向と垂直とする。ただし,圧縮強さの測定に用いる試験片
    については平行とする。
b) 押出し成形品の場合は,押出し加圧方向と平行とする。
c) 等方圧成形品の場合は,任意の方向とする。

6.2 試験片の作製

  試験片の形状及び寸法,並びに試料の作り方は,表1のとおりとする。試験片には目視において欠陥が
あってはならない。測定後に欠陥が判明した場合は,その測定値は破棄し,試験片を採取し直す。

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                                                                                              3
                                                                                   R 7222 : 2017
                 表1−試験片の形状,寸法,試料の作り方及び試験片又は試料の個数
       試験項目                               形状及び寸法                         試験片又は
                       最大粒子径が1.0 mm以上の素材  最大粒子径が1.0 mm未満の素材  試料の個数
 曲げ強さ                                           次のいずれかとするが,4点曲げ強
                      次のいずれかとするが,4点曲げ強                             2個以上
 抵抗率               さの試験片の長さは直径又は厚ささの試験片の長さは直径又は厚さ
 硬さ                 の7.5倍以上とする。           の7.5倍以上とする。
                      ・ 直径20 mm,長さ100 mm以上  ・ 直径10 mm,長さ50 mm以上
                         の丸棒                        の丸棒
                      ・ 幅20 mm,厚さ20 mm,長さ   ・ 幅10 mm,厚さ10 mm,長さ
                         100 mm以上の角棒              50 mm以上の角棒
 引張強さ                                                                         2個以上
                      試験片は,両端につかみ部,中央部に左右が対称で断面積が減少した破
                      壊領域部をもつ形状とする。つかみ部と破壊領域部との移行部は,破壊
                      領域部の直径の2倍以上の半径の円弧形状でなければならない。形状及
                      び寸法は,素材の最大粒子径によって次のとおりとする。
                                  図1 a)                       図1 b)
 圧縮強さ             直径30 mm,長さ30 mmの円柱。 10 mm角,長さ10 mmの角柱。     2個以上
     共振法によって求 曲げ強さ試験片と同じ。                                      2個以上
     める方法
 ヤ
 ン  応力ひずみ曲線に 圧縮強さ試験片又は引張強さ試験片と同じ。                    2個以上
 グ  よって求める方法
 率
     超音波パルス法に 圧縮強さ試験片と同じ。                                      2個以上
     よって求める方法
 ポ  応力ひずみ曲線に 圧縮強さ試験片又は引張強さ試験片と同じ。                    2個以上
 ア  よって求める方法
 ソ
 ン  超音波パルス法に 圧縮強さ試験片と同じ。                                      2個以上
 比  よって求める方法
     石英ガラス膨張計 次のいずれかとする。          次のいずれかとする。          1個以上
     による方法       ・ 直径10 mm20 mm,長さ50     ・ 直径10 mm20 mm,長さ50
 平                      mm100 mmの丸棒                mm100 mmの丸棒
 均                   ・ 10 mm20 mm角,長さ50 mm    ・ 10 mm20 mm角,長さ50 mm
 線
 熱                      100 mmの角棒                  100 mmの角棒
 膨  熱機械分析装置に              −               次のいずれかとする。
 張
 係  よる方法                                       ・ 直径が4 mm6 mm,長さ10
 数                                                    mm20 mmの丸棒
                                                    ・ 3 mm5 mm角,長さ10 mm
                                                       20 mmの角棒
 熱伝導率             直径4 mm15 mm,長さ0.5 mm5 mmの円板。                       1個以上
 真密度                                                                           (5 g10 g)×2
                      試料は原則として,曲げ強さ試験が終わった試験片を粗砕した後,JIS Z
                                                                                  以上
                      8801-1に規定する網ふるい150 mを全量通過するまで砕いて用いる。
 かさ密度             曲げ強さの試験を行う前の試験片を用いる。                    2個以上
 別途受渡当事者間の協定によって取り決める採取位置,方向,形状及び寸法を採用する場合は,その旨報告する。
 範囲が示されていない試験片の寸法許容差は,四捨五入して最終桁の値になる範囲とする。

――――― [JIS R 7222 pdf 5] ―――――

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