JIS Z 3318:2010 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接フラックス入りワイヤ | ページ 3

                                                                                              9
Z 3318 : 2010
附属書A
(参考)
ISO 17634 System A

序文

  この附属書は,対応国際規格であるISO 17634に規定している“System A”に相当し,本体の規定を補
足するものであって,規定の一部ではない。
A.1 適用範囲
この附属書は,溶接後熱処理を行って使用する,耐クリープ鋼及び低合金耐熱鋼のガスシールドアーク
溶接に用いるフラックス入りワイヤ(以下,ワイヤという。)の分類に関する要求事項を規定する。ただし,
パルス電流を用いることによってワイヤの作業性が改善されることが知られているが,この附属書におい
てはワイヤを分類するためにパルス電流を用いることは許可されない。
なお,ワイヤは,異なるシールドガスを用いて試験し,異なる種類に分類してもよい。
A.2 引用規格
次に示す規格は,この附属書に引用されることによって,この附属書の一部を構成する。
ISO 31-0:1992,Quantities and units−Part 0: General principles
ISO 544,Welding consumables−Technical delivery conditions for welding filler materials−Type of product,
dimensions, tolerances and markings
ISO 3690,Welding and allied processes−Determination of hydrogen content in ferritic steel arc weld metal
ISO 6847,Welding consumables−Deposition of a weld metal pad for chemical analysis
ISO 6947:1990,Welds−Working positions−Definitions of angles of slope and rotation
ISO 13916,Welding−Guidance on the measurement of preheating temperature, interpass temperature and
preheat maintenance temperature
ISO 14175:1997,Welding Consumables−Shielding gases for arc welding and cutting
ISO 14344,Welding and allied processes−Flux and gas shielded electrical welding processes−Procurement
guidelines for consumables
ISO 15792-1:2000,Welding consumables−Test methods−Part 1: Test methods for all-weld metal test
specimens in steel, nickel and nickel alloys
ISO 15792-3,Welding consumables−Test methods−Part 3: Classification testing of positional capacity and
root penetration of welding consumables in a fillet weld
A.3 分類
A.3.1 分類記号
ワイヤは,6種類の記号によって分類し,次による。
a) 製品のタイプ(フラックス入りワイヤ)の記号
b) 溶着金属の化学成分の記号(表A.1参照)
c) フラックスの種類の記号(表A.3参照)

――――― [JIS Z 3318 pdf 11] ―――――

10
Z 3318 : 2010
d) シールドガスの種類の記号(A.4.5参照)
e) 適用溶接姿勢の記号(表A.4参照)
f) 溶着金属の水素量の記号(表A.5参照)
A.3.2 必す及び任意の分類
ワイヤの分類は,次による。
a) 必すの分類は,製品のタイプ,化学成分,フラックスの種類及びシールドガスの種類による分類とす
る。これらの分類の記号は,A.4.1,A.4.2,A.4.4及びA.4.5で規定する記号である。
b) 任意の分類は,適用溶接姿勢及び溶着金属の水素量による分類とする。これらの分類の記号は,A.4.6
及びA.4.7で規定する記号である。
A.3.3 種類の表示
包装,製造者の印刷物及びデータシートにおいては,ワイヤの種類の表示にすべての分類記号(A.10参
照)を使用しなければならない。
A.4 分類記号及び要求事項
A.4.1 製品/プロセスの記号
ガスシールドアーク溶接法に用いるフラックス入りワイヤの記号は,Tとする。
A.4.2 溶着金属の化学成分の記号
表A.1の記号は,A.6に従って得た溶着金属の化学成分を示す。
表A.1−溶着金属の化学成分の記号
単位 %(質量分率)
記号 化学成分a), b), c)
C Si Mn P S Ni Cr Mo V
Mo 0.070.12 0.80 0.601.30 0.020 0.020 0.3 0.2 0.400.65 0.03
MoL 0.07 0.80 0.601.70 0.020 0.020 0.3 0.2 0.400.65 0.03
MoV 0.070.12 0.80 0.401.00 0.020 0.020 0.3 0.300.60 0.500.80 0.250.45
CrMo1 0.050.12 0.80 0.401.30 0.020 0.020 0.3 0.901.40 0.400.65 0.03
CrMo1L 0.05 0.80 0.401.30 0.020 0.020 0.3 0.901.40 0.400.65 0.03
CrMo2 0.050.12 0.80 0.401.30 0.020 0.020 0.3 2.002.50 0.901.30 0.03
CrMo2L 0.05 0.80 0.401.30 0.020 0.020 0.3 2.002.50 0.901.30 0.03
CrMo5 0.030.12 0.80 0.401.30 0.020 0.025 0.3 4.06.0 0.400.70 0.03
Z 化学成分の要求値は,受渡当事者間の協定による。
注a) 表中の単一の数値は,最大値を示す。
b) 分析値は,ISO 31-0:1992の附属書Bの規則Aに従って,規定値と同じ有効数字に丸める。
c) u≦0.3,かつ,Nb≦0.1とする。
A.4.3 溶着金属の機械的性質
表A.2は,A.5によって得た,溶着金属の耐力,引張強さ及び伸び,並びに衝撃特性を示す。

――――― [JIS Z 3318 pdf 12] ―――――

                                                                                             11
Z 3318 : 2010
表A.2−溶着金属の機械的性質
ワイヤの種類 耐力a) 引張強さ 伸びb) シャルピー吸収エ 熱管理条件
溶着金属の化 ネルギーの平均値c) 予熱及び 溶接後熱処理
学成分の記号 試験温度 : +20 ℃ パス間温度 温度d) 保持時間e)
MPa MPa % J ℃ ℃ min
Mo 355以上 510以上 22以上 47以上 200未満 570620 60
MoL 355以上 510以上 22以上 47以上 200未満 570620 60
MoV 355以上 510以上 18以上 47以上 200300 690730 60
CrMo1 355以上 510以上 20以上 47以上 150250 660700 60
CrMo1L 355以上 510以上 20以上 47以上 150250 660700 60
CrMo2 400以上 500以上 18以上 47以上 200300 690750 60
CrMo2L 400以上 500以上 18以上 47以上 200300 690750 60
CrMo5 400以上 590以上 17以上 47以上 200300 730760 60
Z 機械的性質の要求値は,受渡当事者間の協定による。
注記 1 MPa=1 N/mm2
注a) 0.2 %耐力 (Rp0.2) とする。
b) 標点距離は試験片直径の5倍とする。
c) 試験片の個数は,3個とする。試験片のうち1個は,47 Jを下回ってもよいが,38 J以上でなければならない。
d) 300 ℃までの冷却速度は,200 ℃/h以下でなければならない。
e) 許容差は,±10 minとする。
A.4.4 フラックスの種類の記号
表A.3の記号は,フラックスの種類を示す。
なお,製造業者は,推奨する電流の種類の情報を提供しなければならない。
表A.3−フラックスの種類の記号
記号 フラックスの特性
R ルチール系,緩慢凝固スラグ
P ルチール系,急速凝固スラグ
B 塩基性系
M 金属粉系
Z その他
A.4.5 シールドガスの種類の記号
シールドガスの種類の記号は,次による。
a) “M”は,ISO 14175:1997のM2とする。ただし,ヘリウムを含んではならない。
b) “C”は,ISO 14175:1997のC1とする。
A.4.6 適用溶接姿勢の記号
適用溶接姿勢の記号を,表A.4に示す。

――――― [JIS Z 3318 pdf 13] ―――――

12
Z 3318 : 2010
表A.4−適用溶接姿勢の記号
記号 適用溶接姿勢a)
1 PA,PB,PC,PD,PE,PF及びPG
2 PA,PB,PC,PD,PE及びPF
3 PA及びPB
4 PA
5 PA,PB及びPG
注a) 溶接姿勢の記号は,ISO 6947による。
A.4.7 溶着金属の水素量の記号
表A.5の記号は,ISO 3690による溶着金属の水素量を示す。
なお,製造業者は,水素量規定値を満足させるための,保管条件,溶接電流,アーク電圧,ワイヤ突出
し長さ,電流の種類及びシールドガスの種類の情報を提供しなければならない。
表A.5−溶着金属の水素量の記号
単位 mL/溶着金属100 g
記号 水素量の最大値
H5 5
H10 10
H15 15
A.4.8 数値の丸め方
数値の丸め方は,次による。
なお,数値を丸めた結果は,対応する表の要求事項に適合しなければならない。
a) この附属書への適合を判定するために,得られた試験結果はISO 31-0:1992の附属書Bの規則Aに準
拠して規定値と同じ有効数字に丸めなければならない。この附属書で使用されている以外の単位で試
験装置が校正されている場合は,この附属書の単位系に換算した後に丸めなければならない。
b) 平均値をこの附属書の要求値と比較する場合は,平均した後に丸めなければならない。この附属書が
引用している試験方法規格に規定する数値の丸め方が,この箇条の上記の規定と矛盾する場合は,試
験方法規格に従うものとする。
A.5 機械的性質
A.5.1 引張及び衝撃試験
引張及び衝撃試験は,溶接後熱処理ありの状態で行わなければならない。使用する試験板はISO
15792-1:2000に規定するタイプ1.3,並びに溶接条件はA.5.2及びA.5.3とする。ワイヤの径は,1.2 mmと
し,この径を製造していないときは,次に大きな径とする。
注記 ワイヤ径の記載に不備があるが,原文のままとした。
A.5.2 予熱及びパス間温度
予熱及びパス間温度は,ISO 13916によって温度チョーク,表面温度計又は熱電対で測定しなければな
らず,かつ,表A.2の規定に適合しなければならない。また,パス間温度が表A.2の規定の上限を超えた
場合には,試験体は,規定のパス間温度まで大気中で冷却されなければならない。

――――― [JIS Z 3318 pdf 14] ―――――

                                                                                             13
Z 3318 : 2010
A.5.3 溶接パス積層法
溶接パス積層法は,表A.6とする。
表A.6−溶接パス積層法
ワイヤ径 1層のパス数 層数 合計パス数
mm 初層 2層目以降a)
1.2 1又は2 2又は3 69 1219
1.42.0 1又は2 2又は3 58 1017
2.43.2 1又は2 2又は3 47 714
注a) 最終層は,4パスで仕上げてもよい。
A.6 化学分析
化学分析は,それに適するものであればどのような試験片を用いてもよい。疑義が生じる場合は,ISO
6847に準拠した試験片を用いなければならない。どのような分析技術を用いてもよいが,疑義が生じる場
合は確立され,公開されている方法でなければならない。
A.7 すみ肉溶接試験
すみ肉溶接試験は,次による。
a) すみ肉溶接試験体は,ISO 15792-3に準拠しなければならない。
b) 母材は,製造業者が推奨する適用材料から選ぶか又は炭素量が0.30 %(質量分率)以下の非合金鋼を
使用しなければならない。
c) すみ肉溶接は,1パスで行わなければならない。
d) のど厚,脚長及びビードの膨らみは,表A.7の規定に適合しなければならない。
表A.7−すみ肉溶接試験
適用溶接姿勢 溶接 ワイヤ径a) のど厚 最大脚長差 最大膨らみ
の記号 姿勢 mm mm mm mm
1又は2 PB 2.4 5.5以上 2.0 3.0
3 PB 2.4 5.5以上 2.0 3.0
5 PB 2.4 b) 5.5以上 2.0 3.0
1又は2 PF 2.4 c) 7.0以下 規定しない 2.0
1,2又は5 PD 1.2 d) 4.5以下 1.5 2.5
5 PG 1.2 d) 4.5以上 規定しない 1.5 e)
注記 注c) の内容はワイヤ径に関する規定であるが,原文のままとした。
注a) 全姿勢溶接用の最大径が規定径より小さい場合,その最大径を使用し,評価基準を
比例調整する。
b) 規定径を製造していない場合は,2.4 mm以下の最大径とする。
c) 全姿勢用に分類する最大径
d) 製造業者の推奨径でもよい。
e) 最大へこみとする。
A.8 再試験
再試験は,次による。

――――― [JIS Z 3318 pdf 15] ―――――

次のページ PDF 16

JIS Z 3318:2010の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 17634:2004(MOD)

JIS Z 3318:2010の国際規格 ICS 分類一覧

JIS Z 3318:2010の関連規格と引用規格一覧