JIS G 3106:2015 溶接構造用圧延鋼材

                                                                                   G 3106 : 2015

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類及び記号並びに適用厚さ・・・・[2]
•  4 化学成分・・・・[2]
•  5 熱処理及び熱処理の記号・・・・[3]
•  5.1 熱処理・・・・[3]
•  5.2 熱処理の記号・・・・[3]
•  6 炭素当量及び溶接割れ感受性組成・・・・[3]
•  6.1 SM570の炭素当量及び溶接割れ感受性組成・・・・[3]
•  6.2 熱加工制御を行った鋼板の炭素当量及び溶接割れ感受性組成・・・・[4]
•  7 機械的性質・・・・[5]
•  7.1 降伏点又は耐力,引張強さ及び伸び・・・・[5]
•  7.2 シャルピー吸収エネルギー・・・・[5]
•  8 形状,寸法,質量及びその許容差・・・・[5]
•  9 外観・・・・[5]
•  10 試験・・・・[5]
•  10.1 分析試験・・・・[5]
•  10.2 機械試験・・・・[7]
•  11 検査・・・・[8]
•  12 再検査・・・・[8]
•  13 表示・・・・[8]
•  14 報告・・・・[9]
•  附属書JA(規定)受渡当事者間で協定した鋼板の化学成分及び引張試験特性・・・・[10]
•  附属書JB(規定)辺が40 mm未満の形鋼及び幅が40 mm未満の平鋼の機械的性質・・・・[12]
•  附属書JC(規定)熱間押出形鋼の品質規定・・・・[13]
•  附属書JD(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[16]

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――――― [JIS G 3106 pdf 1] ―――――

G 3106 : 2015

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3106:2008は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成28年8月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3106:2008によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 3106 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3106 : 2015

溶接構造用圧延鋼材

Rolled steels for welded structure

序文

  この規格は,2011年に第1版として発行されたISO 630-1及びISO 630-2並びに2012年に第1版として
発行されたISO 630-3を基とし,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JDに示す。

1 適用範囲

  この規格は,橋梁,船舶,車両,石油貯槽,容器及びその他の溶接構造物に用いる熱間圧延鋼材(以下,
鋼材という。)及び熱間押出形鋼であって,特に溶接性の優れたものについて規定する。
  なお,熱間押出形鋼の品質規定を附属書JCに規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 630-1:2011,Structural steels−Part 1: General technical delivery conditions for hot-rolled products
          ISO 630-2:2011,Structural steels−Part 2: Technical delivery conditions for structural steels for general
              purposes
          ISO 630-3:2012,Structural steels−Part 3: Technical delivery conditions for fine-grain structural steels
             (全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0416 鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製
    JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS G 3194 熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法

――――― [JIS G 3106 pdf 3] ―――――

2
G 3106 : 2015

3 種類及び記号並びに適用厚さ

  鋼材の種類は,11種類とし,その記号及び適用厚さは,表1による。
                                  表1−種類の記号及び適用厚さ
                                                                     単位 mm
                     種類の記号            鋼材の形状            適用厚さa)
                      SM400A        鋼板b),鋼帯,形鋼及び平鋼    200以下
                      SM400B
                      SM400C          鋼板b),鋼帯及び形鋼        100以下
                                             平鋼c)                50以下
                      SM490A        鋼板b),鋼帯,形鋼及び平鋼    200以下
                      SM490B
                      SM490C          鋼板b),鋼帯及び形鋼        100以下
                                             平鋼c)                50以下
                     SM490YA        鋼板b),鋼帯,形鋼及び平鋼    100以下
                     SM490YB
                      SM520B        鋼板b),鋼帯,形鋼及び平鋼    100以下
                      SM520C          鋼板b),鋼帯及び形鋼        100以下
                                             平鋼c)                40以下
                      SM570           鋼板b),鋼帯及び形鋼        100以下
                                              平鋼                 40以下
                  注a) 形鋼の厚さは,JIS G 3192の表3(山形鋼,I形鋼,溝形鋼,球平形
                       鋼及びT形鋼の形状及び寸法の許容差)の厚さt又はt2,及び表4(H
                       形鋼の形状及び寸法の許容差)の厚さt2とする。
                    b) 受渡当事者間の協定によって,鋼板の適用厚さを次によってもよい。
                       SM400A : 450以下
                       SM490A : 300以下
                       SM400B,SM400C,SM490B及びSM490C : 250以下
                       SM490YA,SM490YB,SM520B,SM520C及びSM570 : 150以下
                    c) 受渡当事者間の協定によって,平鋼の適用厚さを次によってもよい。
                       SM400C及びSM490C : 75以下
                       SM520C : 50以下

4 化学成分

  鋼材は,10.1の試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。ただし,表1の注b) によって受渡当事者
間で協定した鋼材の溶鋼分析値は,表JA.1による。

――――― [JIS G 3106 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 3106 : 2015
                                        表2−化学成分a)
                                                                                     単位 %
    種類の記号      厚さb)          C           Si          Mn            P           S
     SM400A       50 mm以下      0.23以下       −      2.5×C以上c)  0.035以下    0.035以下
                 50 mmを超え     0.25以下
                 200 mm以下
     SM400B       50 mm以下      0.20以下    0.35以下    0.601.50     0.035以下    0.035以下
                 50 mmを超え     0.22以下
                 200 mm以下
     SM400C      100 mm以下      0.18以下    0.35以下    0.601.50     0.035以下    0.035以下
     SM490A       50 mm以下      0.20以下    0.55以下     1.65以下    0.035以下    0.035以下
                 50 mmを超え     0.22以下
                 200 mm以下
     SM490B       50 mm以下      0.18以下    0.55以下     1.65以下    0.035以下    0.035以下
                 50 mmを超え     0.20以下
                 200 mm以下
     SM490C      100 mm以下      0.18以下    0.55以下     1.65以下    0.035以下    0.035以下
    SM490YA      100 mm以下      0.20以下    0.55以下     1.65以下    0.035以下    0.035以下
    SM490YB
     SM520B      100 mm以下      0.20以下    0.55以下     1.65以下    0.035以下    0.035以下
     SM520C
      SM570      100 mm以下      0.18以下    0.55以下     1.70以下    0.035以下    0.035以下
   注a) 必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。
     b) 形鋼の厚さは,JIS G 3192の表3(山形鋼,I形鋼,溝形鋼,球平形鋼及びT形鋼の形状及び寸法の許容
        差)の厚さt又はt2,及び表4(H形鋼の形状及び寸法の許容差)の厚さt2とする。
     c)   の値は,溶鋼分析値を適用する。

5 熱処理及び熱処理の記号

5.1 熱処理

  鋼材には,必要に応じて,焼ならし,焼入焼戻し又は焼戻しを行ってもよい。また,全ての鋼材に対し
て,受渡当事者間の協定(以下,5.2では協定という。)によって,熱加工制御などの熱処理を行ってもよ
い。

5.2 熱処理の記号

  鋼材に熱処理を行った場合,熱処理を示す記号は,次による。
  なお,熱処理の記号を付記する場合は,表1の種類の記号の末尾に付記する。
a) 協定によって,焼ならしを行う場合                 N
b) 協定によって,焼戻しを行う場合                   T
c) 焼入焼戻しを行う場合                             Q
d) 協定によって,鋼材に熱加工制御を行う場合         TMC
e) 協定によって,鋼材に適切な熱処理を行う場合       協定による
    例 SM490CN,SM570TMC

6 炭素当量及び溶接割れ感受性組成

6.1 SM570の炭素当量及び溶接割れ感受性組成

――――― [JIS G 3106 pdf 5] ―――――

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