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ISO 16143-3:2005の概要
ISO16143-3:2005の規格概要
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Stainless steels for general purposes — Part 3: Wire
ISO 16143-3:2005は、製品規格が存在しない一般的な用途のステンレス鋼線の要件を指定しています。これには、一般的な耐食性と高温サービスのために最も一般的に使用されるタイプのステンレス鋼で作られた、円形、平坦、および成形されたワイヤー(正方形、六角形、または長方形のワイヤーなど)が含まれます。ワイヤーはコイルで供給されるか、まっすぐにカットされた長さで供給されます。
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO16143-3:2005 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 16143-3:2005
- ISO 国際規格名称
- Stainless steels for general purposes — Part 3: Wire
- ISO 規格名称 日本語訳
- 一般的な目的のためのステンレス鋼 — Part 3: ワイヤー
- 発行日 (Publication date)
- 2005-04
- 廃止日:撤回日 (Abolition date,Withdrawal date)
- 2014-05-20
- 状態 (Status)
- 撤回されました (Withdrawn)
- 改訂 (Edition)
- 1
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 15
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 17/SC 4 熱処理可能な合金鋼:(Heat treatable and alloy steels)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 77.140.20:Stainless steels,77.140.65:Steel wire, wire ropes and link chains,
- ISO 対応 JIS 規格
- ステンレス鋼線材, 熱間成形ステンレス鋼形鋼(追補1), 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯, 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯, ステンレス鋼線,
- ICS 対応 JIS 規格
- 77.140.20, 77.140.65
ISO 16143-3:2005 関連規格 履歴一覧
- ISO 16143-1:2004
(W) 汎用ステンレス鋼 — Part 1: フラット製品
- ISO 16143-1:2014
汎用ステンレス鋼—パート1:耐食性フラット製品
- ISO 16143-2:2004
(W) 一般目的のステンレス鋼 — Part 2: 半製品、バー、ロッド、およびセクション
- ISO 16143-2:2014
汎用ステンレス鋼—パート2:耐食性の半製品、バー、ロッド、およびセクション
- ISO 16143-3:2014
汎用ステンレス鋼—パート3:ワイヤー
- ISO 16143-4:2023
一般用ステンレス鋼Part 4: 光輝製品
ISO16143-3:2005 対応 JIS 規格一覧
- JIS G 4308:2013:ステンレス鋼線材
- JIS G 4317:2018/AMENDMENT 1:2024:熱間成形ステンレス鋼形鋼(追補1)
- JIS G 4305:2012:冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JIS G 4305:2021:冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JIS G 4309:2013:ステンレス鋼線
ISO16143-3:2005 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 77:金属工学 > 77.140:鉄及び鋼製品 > 77.140.20:ステンレス鋼
ICS > 77:金属工学 > 77.140:鉄及び鋼製品 > 77.140.65:鋼線,ワイヤロープ及びリンクチェーン
ISO 16143-3:2005 修正 一覧 (Amendments)
ISO 16143-3:2005 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 16143-3:2005 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 95) 撤回、削除
サブステージコード 95.99 国際規格の撤回 (Withdrawal of International Standard)
ISO 16143-3:2005 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。