この規格ページの目次
ISO 307:2019の概要
ISO307:2019の規格概要
閲覧 情報
Plastics — Polyamides — Determination of viscosity number
この文書は、特定の指定された溶媒中のポリアミドの希釈溶液の粘度数を決定する方法を指定します。
この方法は、PA 46、PA 6、PA 66、PA 69、PA 610、PA 612、PA 11、PA 12、PA 6T/66、PA 6I/6T、PA 6T/6I/66、PA と呼ばれるポリアミドに適用できます。 ISO 16396-1 で定義されている 6T/6I、PA 6I/6T/66 および PA MXD6、ならびにコポリアミド、ポリアミドの化合物、および指定された条件下で指定された溶媒の 1 つに可溶なその他のポリアミドに適用されます。
この方法は、ラクタムのアニオン重合によって製造されたポリアミドや、架橋剤を使用して製造されたポリアミドには適用できません。このようなポリアミドは通常、特定の溶媒には不溶です。
粘度数は、この文書で指定されている特定の条件を遵守し、ISO 1628‑1 で指定されている一般手順によって決定されます。
※一部、英文及び仏文を自動翻訳した日本語訳を使用しています。
ISO307:2019 国際規格 情報
- ISO 国際規格番号
- ISO 307:2019
- ISO 国際規格名称
- Plastics — Polyamides — Determination of viscosity number
- ISO 規格名称 日本語訳
- プラスチック — ポリアミド — 粘度数の決定
- 発行日 (Publication date)
- 2019-04
- 更新日:確認日 (Update date,Date confirmed)
- 2024-09-03
- 状態 (Status)
- 公開済み (Published)
- 改訂 (Edition)
- 6
- PDF ページ数 (Number of pages)
- 35
- TC(専門委員会):Technical Committee
- ISO/TC 61/SC 9 熱可塑性材料:(Thermoplastic materials)
- ICS:International Classification for Standards(国際規格分類)
- 83.080.20:Thermoplastic materials,
- ISO 対応 JIS 規格
- プラスチック―ポリアミド―粘度数の求め方,
- ICS 対応 JIS 規格
- 83.080.20
ISO 307:2019 関連規格 履歴一覧
- ISO 307:1977
(W) プラスチック — 希薄溶液中のポリアミドの粘度数の決定
- ISO 307:1984
(W) プラスチック — ポリアミド — 粘度数の決定
- ISO 307:1994
(W) プラスチック — ポリアミド — 粘度数の決定
- ISO 307:2003
(W) プラスチック — ポリアミド — 粘度数の決定
- ISO 307:2007
(W) プラスチック — ポリアミド — 粘度数の決定
ISO307:2019 対応 JIS 規格一覧
ISO307:2019 ICS 対応 JIS 規格
ICS > 83:ゴム及びプラスチック工業 > 83.080:プラスチック > 83.080.20:熱可塑性材料
ISO 307:2019 修正 一覧 (Amendments)
ISO 307:2019 正誤表 一覧 (Corrigenda)
ISO 307:2019 規格の現段階 ステージ (Stage codes: 90) 見直
サブステージコード 90.60 レビュー終了 (Close of review)
ISO 307:2019 持続可能な開発目標 SDGS
この規格は、以下の持続可能な開発目標 (Sustainable Development Goal)に貢献します。
- 目標 3 健康と幸福 (Good Health and Well-being)
- 目標 9 産業、イノベーション、インフラストラクチャ (Industry, Innovation and Infrastructure)
- 目標 16 平和、正義、そして強力な制度 (Peace, Justice and Strong Institutions)
- 17の目標 : [Sustainable Development Goal]
SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、2015年9月に国連で採択された2030年までの国際開発目標。17の目標と169のターゲット達成により、「誰一人取り残さない」社会の実現に向け、途上国及び先進国で取り組むものです。