JIS A 4110:1989 ガラス繊維強化ポリエステル製一体式水槽 | ページ 3

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    液として褐色瓶中に入れ冷暗所に保存する。
      この保存溶液から試験の都度標準原液を調製する。
      標準原液を調製するには,精製水50mlを共栓付300ml三角フラスコにとり,これにフェノール保
    存溶液25mlを正確に加えて混ぜ、次いで0.1N臭素酸・臭化カリウム溶液25mlを正確に加え,栓を
    してよく振り混ぜて静置する。次に,塩酸 (35%) 3mlを加え,再び栓をしてよく振り混ぜて静置する。
    15分間後によう化カリウム (KI) 2gを加えた後,栓をして1分間よく振り混ぜて静置する。
      ここに析出したよう素をでん(澱)粉溶液を指示薬として,0.1Nチオ硫酸ナトリウム溶液で滴定し,
    ここに要したチオ硫酸ナトリウム溶液のml数 (a) を求める。
      別に,精製水75mlを三角フラスコにとり,これに前記と同様0.1N臭素酸・臭化カリウム溶液25ml,
    塩酸3ml及びよう化カリウム2gを加えて析出したよう素を0.1Nチオ硫酸ナトリウム溶液で滴定し,
    ここに要したチオ硫酸ナトリウム溶液のml数 (b) を求め,フェノール保存溶液中のフェノール量 (X)
    を次の式によって算出する。
                                         mg    (b a)   F  .1569
                        フェノール量(X)
                                         ml         25
                      ここに, a :  フェノール保存溶液25mlに要した0.1Nチオ硫酸ナトリウム
                                     溶液のml数
                                b :  0.1N臭素酸・臭化カリウム溶液25mlに要した0.1Nチオ硫酸
                                     ナトリウム溶液のml数
                                F :  0.1Nオ硫酸ナトリウム溶液の力価
      次に,フェノール保存溶液X10mlを正確に褐色1l全量フラスコにとり,精製水を加えて1lとし,よ
    く混ぜた後,その100mlを別の1l全量フラスコにとり,精製水を加えて全量を1lとし,これを標準
    原液とする。
(10) でん粉溶液 でん粉(馬鈴しょでん粉)1gを精製水100mlとよく混ぜ,これを熱精製水200mlに絶え
    ずかき混ぜながら徐々に加え,液が半透明になるまで煮沸した後,溶液を静置し,その上澄み液を用
    いる。
(11) 0.1N臭素酸・臭化ナトリウム溶液 あらかじめ100℃で乾燥し,硫酸デシケータ中に放冷した臭素酸
    カリウム (KBrO2) 2.783g及び臭化カリウム (KBr) 20gを1l全量フラスコにとり,精製水に溶かして全
    量を1lとする。
(12) 0.1Nチオ硫酸ナトリウム溶液 チオ硫酸ナトリウム (Na2S2O3・5H2O) 26g及び炭酸ナトリウム
    (Na2CO3) 0.2gをとり,無炭酸精製水約1lに溶かした後,イソアミルアルコール [(CH3) 2CHCH2CH2OH]
    10mlを加えて全量を1lとする。よく振り混ぜた後,栓をして2日間静置した後,力価を定める。
      本溶液の力価を定めるには,0.1Nよう素酸カリウム溶液25mlを正確に共栓付300ml三角フラスコ
    にとり,よう化カリウム (KI) 2g及び硫酸 (6N) 5mlを加え,直ちに栓をして静かに振り混ぜ暗所に5
    分間静置した後,精製水約100mlを加え,遊離したよう素を上記のチオ硫酸ナトリウム溶液を用いて
    滴定し,褐色が淡黄色に変わったら,でん粉溶液を加え,生じた青色が消えるまで滴定を続ける。こ
    こに要したチオ硫酸ナトリウム溶液のml数 (a) を求め,力価を次の式によって算出する。
                                  25
                         力価(F)
                                  a
    備考 別に同一条件で空試験を行ってチオ硫酸ナトリウム溶液の消費量を補正する。
(13) 0.1Nよう素酸カリウム溶液 あらかじめ120140℃に1.52時間乾燥した後,硫酸デシケータ中で
    放冷した標準試薬よう素酸カリウム (KIO3) 3.567gを1l全量フラスコにとり,精製水に溶かして全量

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    を1lとする。
(14) 無炭酸精製水 再蒸留した精製水を煮沸して炭酸ガス,その他の揮発物を除いた後,空気中から炭酸
    ガスを吸収しないように常温まで放冷し精製水で附属書1図1のように蓄える。
                               附属書1図1 無炭酸精製水貯蔵装置
(15) 蒸留装置 附属書1図2に示すようなもので,ガラス製ですり合せ部分は共通すり合せとし,蒸留フ
    ラスコは,内容積300500mlのもの。
                                     附属書1図2 蒸留装置
(16) ガラスビーズ JIS K 6353の附属書参照。
2.10.2 試験操作 供試水200ml(フェノールとして0.220                      )を蒸発フラスコにとり,これに
硫酸銅溶液(2)・メチルオレンジ指示薬数滴及びガラスビーズ数個を加え,液が紅色を呈するまでりん酸液を
加えた後蒸留する。
  蒸留液が約180mlになったら蒸留を止め,蒸留フラスコ中の液が沸騰しなくなってからこれに精製水
20mlを追加し,再び蒸留を続けて更に20mlを留出させ,全留液を200mlとする。
  これにりん酸緩衝液10mlを加えて混ぜてから,アンモニア水 (10N) を加えてpHを9.5 (±0.2)(3)とし,
これを分液漏斗300mlに移した後,4−アミノアンチピリン溶液1mlを加えてよく混ぜ,次いで,フェリ
シアン化カリウム溶液2.5mlを加えてよく混ぜて10分間静置する。次に,クロロホルム25mlを加えて30
秒間強く振り混ぜた後,5分間静置してクロロホルム層を分取し,JIS P 3801[ろ紙(化学分析用)]に規
定する乾いたろ紙(3種)でろ過(4)し,これを検液とする。

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  別に,空試験水200mlをビーカーにとり,別にフェノール標準原液の適量 (0.120ml) を数個のビーカ
ーにとり各々に精製水を加えて全量を200mlとし,以下検液の場合と同様に処理して,これらを空試験液
及び標準液とする。
  次に,検液,空試験液及び標準液を吸収セル(40mm以上)にとり,吸光光度分析法に従って波長460  
で吸光度を測定し,ここに得られた検液及び空試験液の吸光度から検量線によって試料中のフェノール類
をフェノールのppmとして求める。
    注(2) あらかじめ硫酸銅溶液を加えた保存試料についてはこの操作を省く。
      (3)   H計を用いると便利である。
      (4) 分離したクロロホルム層を分取する前に,分液漏斗の脚部の水分を細かく丸めたろ紙でふき取
          っておく。
3. 耐薬品性
3.1   検水及び空試験用水 耐薬品性の測定は,次亜塩素酸ソーダで塩素濃度を約100ppmに調製した水道
水に表面積約60cm2の試験片を浸し,外部との通気を避けて20±2℃で5時間放置した後,その試験片を
水道水1lで残留塩素約2ppmに調製したものに浸し,外部との通気を避けて暗所に20±2℃で6時間放置
した後,水を採取し,これを検水とする。別に試験片を浸さずに検水と同一条件によって空試験用水をつ
くる。
3.2   過マンガン酸カリウム消費量 過マンガン酸カリウム消費量の測定は,JIS K 6353の附属書の規定
による。
3.3   蒸発残留物 蒸発残留物の測定は,2.6の規定による。

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                               附属書2 遮光性試験方法
1. 適用範囲 この附属書は,ガラス繊維強化ポリエステル水槽の遮光性試験方法について規定する。
2. 測定条件 水槽の照度の測定は,次の方法による。
(1) 照度計は,JIS C 1609(照度計)に規定する階級AA級,又はこれと同等以上の精度をもつものを用
    いる。
(2) 照度の測定は,晴天日の10時から14時の時間帯とする。
(3) 水槽内照度は,水槽周壁,底及び天井の最下部から10cm離れた位置(附属書2図の斜線枠上)での
    水平照度とし,附属書2図のA点(水槽の隅角部),B点(マンホール又は通気口近傍)を含めた光
    透過の大きい部位4か所以上を測定する。
                               附属書2図 水槽内の照度測定位置
(4) 水槽照度は,供試体水槽の天井部における全天日射の水平照度とし,水槽内の各点の照度測定と同時
    にその都度測定する。
(5) 水槽は,水を抜いた状態で測定する。
      また,配管口を設けている場合は,不透明材でふたをする。
(6) 外表面に塗装をする場合は,塗装する前の状態で測定する。
3. 水槽照度率 水槽照度率は,次の式によって算出する。
                                        水槽内照度(lx)
                         水槽照度率(%)        外照度   100
                                                  (lx)
  水槽照度率は,小数点以下3けた目を四捨五入して,2けた目まで有効とし,各測定点の照度率の最大
値をその水槽の水槽照度率とする。

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                                   参考 構造計算基準
1. 構造計算基準 水槽の構造設計は,次の項目について,2.の設計用荷重に基づき構造計算を行って求
めた作用応力が,3.の安全率を考慮して求めた許容応力を超えない設計とする。
(1) 水槽本体及び補強材の強度及び座屈
(2) 架台との取付部の強度
2. 設計用荷重
2.1   設計用荷重の組合せ 参考表1に示す,想定される状態すべてに耐えるような荷重の組合せを考慮
して構造計算を行うこと。
                                  参考表1 設計用荷重の組合せ
                            貯留水の 固定荷重  積雪荷重 積載荷重  地震荷重   風荷重
  応力の種類  想定する状態                                                             備考
                            荷重 F      G         S        P         K         W
     長期        常時         ○        ○
                積載時        ○        ○                 ○
                暴風時        ○        ○                                    ○        (1)
     短期
                地震時        ○        ○                           ○
                 積雪時       ○        ○        ○
  注(1) 暴風による外圧座屈,転倒及び取付部の検討を行うときは,貯留水はないものとする。
2.2   設計用荷重 設計用荷重は,次による。
(1) 貯留水荷重 (F)   貯留水による静水圧は,長期荷重として扱う。
(2) 固定荷重 (G)   固定荷重 (G) は,水槽本体重量とし,長期荷重として扱う。
(3) 積雪荷重 (S)   天井の積雪荷重 (S) は,次の値とし,短期荷重として扱う。
                        S=60kg/m2
(4) 積載荷重 (P)  積載荷重 (P) は,参考表2に示す天井に載る人間重量とし,これが天頂部に集中
    荷重として作用するものとし,短期荷重として扱う。
                                       参考表2 積載荷重
                                                                単位kg
                         水槽構造              積載荷重 (P)
                                                 4m2以下        80
                          一体式  天井投影面積
                                                4m2を超え      160
(5) 地震荷重 (K)
  (a) 変動水圧 地震動方向の水槽壁面及び底面に作用する変動水圧は,水槽の形状に応じて参考表3に
      示す式で計算し,短期荷重として扱う。

――――― [JIS A 4110 pdf 15] ―――――

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