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6.9 耐候性試験
耐候性試験は,JIS A 1415の箇条4(試験方法の種類)に規定するオープンフレームカーボンアークラ
ンプ(WS-A)を用いる試験装置によって,JIS A 1415の6.2(オープンフレームカーボンアークランプに
よる暴露試験方法)に規定する方法で試験する。2 000時間照射した後,試験片を取り出して2時間静置し,
その後表面の化粧層のひび割れ・がれの有無及び変退色の程度を調べる。
6.10 耐凍結融解性試験
耐凍結融解性試験は,JIS A 1435の3.3(気中凍結水中融解法)によって行う。ただし,試験条件は,試
験片を,535 ℃の清水中に約24時間浸せきさせた後,凍結融解試験装置の槽内に設置し,−20 ℃±3 ℃
の気中で約2時間の凍結及び20 ℃±3 ℃の水中で約1時間の融解を行う。約3時間を,1サイクルとする
凍結融解操作を,300サイクル行った後,目視によって試験片表面の外観の変化及び層間離の有無を調
べる。
6.11 難燃性試験又は発熱性試験
難燃性試験又は発熱性試験は,次のいずれかを選択して行う。
a) IS A 1321による難燃性試験
b) 附属書JAによる発熱性試験
7 検査
a) 合理的な抜取検査方式によって行い,箇条4及び箇条5の規定に適合したものを合格とする。
b) 吸水による反り,透水性,耐衝撃性,耐摩耗性,耐候性,耐凍結融解性,及び難燃性又は発熱性の検
査は,これらの性能に影響を及ぼすような技術的生産条件が変更した場合に行う。
8 表示
この規格の全ての要求事項に適合した屋根用スレートには,次の事項を表示しなければならない。ただ
し,a),d),e)及びf)については,送り状又はその他の適切な方法で行ってもよい。
a) 規格番号
b) 製造業者名又はその略号
c) 製造年月日又はその略号
d) 厚さ,全長さ及び全幅
e) 働き長さ及び働き幅3)
f) 難燃性又は発熱性の区分及び等級(1級)
g) 石綿を使用していない旨の表示
注3) 全幅と同一の場合は,省略してもよい。
――――― [JIS A 5423 pdf 11] ―――――
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附属書JA
(規定)
発熱性試験方法及びその評価方法
JA.1 一般
発熱性試験は,JA.2に規定する試験片について,JA.3に規定する試験装置を用いてJA.4に規定する条
件を与え,JA.5に規定する測定を行う。
なお,合格の判定は,JA.6に示す判定基準に沿って行う。
JA.2 試験片
JA.2.1 試験片の材料及び構成は,製品と同一とする。
JA.2.2 試験片は,製品から採取する。ただし,製品から試験片を切り出して作製することが技術的に困難
な場合は,実際の製品の性能を適切に評価できるように材料構成,組成,密度などを製品と同一にして試
験片を作製する。
JA.2.3 試験片の個数は3個とする。
JA.2.4 試験片の形状及び寸法は,1辺の大きさが99 mm±1 mmの正方形で製品の厚さとする。
JA.2.5 製品の厚さ,形状,試験片の高さの調整方法は,次による。
a) 製品の厚さが数種類ある場合は,試験は製品の最小厚さを対象として行う。
b) 製品の最小厚さが50 mm以下の場合は,最小厚さの製品とする。
c) 製品の最小厚さが50 mmを超える場合は,試験片に含まれる有機化合物の合計質量が最大となるよう
にするなど,防火上有利とならないように考慮し,火炎にさらされるおそれのない裏面側を切削して
厚さを調整する。
d) 製品の表面が凹凸加工などによって平滑でないものは,厚さが最も小さい部分が試験片の中心になる
ように作製する。
JA.2.6 試験片は,試験前に,試験片を温度23 ℃±2 ℃,相対湿度(50±5)%で一定質量になるように養
生する。
JA.3 試験装置
JA.3.1 試験装置は,円すい(錐)状に形作られたふく(輻)射電気ヒータ,点火用プラグ,ふく(輻)射
熱遮蔽板,試験片ホルダー,ガス濃度分析装置及びガス流量の測定のできる排気システム,熱流計などで
構成する(図JA.1)。
JA.3.2 ふく(輻)射電気ヒータは,50 kW/m2のふく(輻)射熱を試験片表面に均一な照射が安定してで
きるものとする。
JA.3.3 ふく(輻)射熱遮蔽板は,試験開始前のふく(輻)射熱から試験片を保護できるものとする。
JA.3.4 試験片ホルダーは,外寸で1辺106 mm±1 mmの正方形で,深さが25 mm±1 mmの大きさで,厚
さが2.15±0.25 mmのステンレス鋼製で,上部には1辺94 mm±0.5 mmの正方形の開口を中央部に設ける
ものとする(図JA.2)。押さえ枠は,内寸で1辺111 mm±1 mmの正方形で,深さが54 mm±1 mmのステ
ンレス鋼製とする。
JA.3.5 排気システムは,試験温度で有効に機能する遠心式排気ファン,フード,通風口,排気ダクト,オ
――――― [JIS A 5423 pdf 12] ―――――
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リフィスプレート流量メータなどを備えているものとする。フード下端部と試験片表面との距離は,210
mm±50 mmとし,その状態での排気システムの排気装置は,標準温度及び標準圧力に換算した流量が0.024
m3/s以上とする。排気流量の測定のために,内径57 mm±3 mmのオリフィスをフードとダクトとの間に
設ける。排気ガス採取を目的として,12個の直径2.2 mm±0.1 mmの穴のあるリングサンプラーをフード
から685 mm±15 mmの位置に,穴が流れと反対の方向に向くように取り付ける。また,排気ガスの温度
を,オリフィスから上流100 mm±5 mmの位置の排気ダクトの中心部で測定する。オリフィスは,流量の
測定に影響を及ぼさない位置に設置する。
JA.3.6 ガス分析装置は,排気ガス中の酸素,一酸化炭素,二酸化炭素の濃度を連続的に正確に測定できる
ものとする。
JA.3.7 点火用プラグは,10 kVの変圧器,誘導式コイルシステムなどから電力を供給できるものとする。
スパークの電極間距離は,3 mm±0.5 mmとし,電極の位置を,通常,試験片の中心軸上13 mm±2 mmと
する。
JA.3.8 熱流計は,100 kW/m2±10 kW/m2まで測定可能なシュミット・ボルダー形を用いる。熱流計の熱感
知部は,直径12.5 mmの円形で,表面のふく(輻)射率は0.95±0.05とする。
JA.4 試験条件
JA.4.1 試験時間は,試験片表面にふく(輻)射熱が照射され,同時に電気スパークが作動してからとする。
ただし,明らかに燃焼が持続しなくなったときには,測定を終了することができるものとする。
JA.4.2 試験片は,側面及び裏面を厚さ0.025 mm以上,0.04 mm以下のアルミニウムはくで包んで押さえ
枠に入れ,更に裏面側に無機繊維(公称厚さ13 mm,密度65 kg/m3)を充してから,試験片ホルダーに
押し込む。
JA.4.3 試験中は,ふく(輻)射電気ヒータから試験片の表面に50 kW/m2のふく(輻)射熱を照射する。
JA.4.4 排気ガス流量を0.024 m3/s±0.002 m3/sに調節する。
JA.4.5 試験開始までは,ふく(輻)射熱遮蔽板によって,試験片がふく(輻)射熱を受けないようにする。
JA.4.6 ふく(輻)射熱遮蔽板を移動する前に,点火用プラグを所定の位置に設定する。
JA.5 測定
JA.5.1 酸素,一酸化炭素及び二酸化炭素の濃度を5秒以内の間隔で測定する。
JA.5.2 発熱速度(q は,次の式によって算出する。
0
1.10E X O 2−XO 2
q= V298
1.105−1.5XO 2
ここに, q 発熱速度(kW)
V : 25 ℃におけるダクト内流量(m3/s)
298
E : 単位体積酸素消費量当たりの発熱量(kJ/m3)(17.2×103 kJ/m3
を用いる)
X0O2 : 1分間のベースライン測定による酸素濃度の平均値(ppm)
XO2 : 酸素分析装置からの実測値(ppm)
25 ℃におけるダクト内流量(V )は,次の式によって算出する。
298
C( p Te) 5.0
V298
350
ここに, V 298 : 25 ℃におけるダクト内流量(m3/s)
――――― [JIS A 5423 pdf 13] ―――――
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C : オリフィス係数(m1/2・g1/2・K1/2)
オリフィス流量差圧(Pa)
Te : オリフィス流量計でのガスの絶対温度(K)
q
単位面積当たりの発熱速度(” は,次の式によって算出する。
q
q”
As
ここに, q” 単位面積当たりの発熱速度(kW/m2)
As : 試験片の初期の暴露面積(0.008 8 m2)
C(オリフィス係数)は,規定の排気流速の下で,JA.5に規定する測定で発熱速度がqb=5 kW±0.5 kW
に相当する流量のメタンを燃焼させたときの酸素濃度(XO2)及び差圧(Δp)から次の式によって算出す
る。
5.0
qb Te .1105 5.1XO 2
C
.110
hc / r0 p .0209 5XO 2
ここに, C : オリフィス係数(m1/2・g1/2・K1/2)
qb : 供給されるメタンの発熱速度(kW)
Δhc/r0 : 酸素消費量当たりの発熱量(kJ/kg)(メタンの場合は12.54×
103 kJ/kg)
Te : オリフィス流量計でのガスの絶対温度(K)
JA.5.3 総発熱量は,発熱速度の経時変化(発熱速度曲線)から台形積分法によって算出する。
JA.6 判定
加熱時間の結果,各試験片が表JA.1の判定基準を満足する場合に合格とする。
表JA.1−発熱性判定基準
発熱性 加熱時間 判定基準
発熱性1級 20分 加熱時間内に防火上有害
加熱時間終了までの総発 加熱時間内に最高発熱速
熱量が8 MJ/m2以下とすな裏面まで貫通する亀 度が10秒以上継続して
る。 裂,穴などがない。 200 kW/m2を超えない。
――――― [JIS A 5423 pdf 14] ―――――
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A 5423 : 2013
図JA.1−試験装置概要
――――― [JIS A 5423 pdf 15] ―――――
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JIS A 5423:2013の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 10904:2011(MOD)
- ISO 9125:2009(MOD)
JIS A 5423:2013の国際規格 ICS 分類一覧
- 91 : 建設材料及び建築物 > 91.100 : 建設材料 > 91.100.10 : セメント.せっこう.石灰.モルタル
JIS A 5423:2013の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA1321:1994
- 建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法
- JISA1408:2017
- 建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法
- JISA1415:2013
- 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法
- JISA1435:2013
- 建築用外装材料の凍結融解試験方法
- JISB7502:2016
- マイクロメータ
- JISB7503:2017
- ダイヤルゲージ
- JISB7512:2018
- 鋼製巻尺
- JISB7516:2005
- 金属製直尺
- JISK1464:1962
- 工業用乾燥剤
- JISK8123:2018
- 塩化カルシウム(試薬)
- JISR6111:2005
- 人造研削材
- JISR6111:2020
- 人造研削研磨材