JIS C 1273-1:2011 交流電子式無効電力量計―第１部：一般仕様 | ページ 6

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                             表34−誤差の限度の試験条件(正相順)
                                    負荷電流
                                                                  力率
                              (定格電流に対する%)
                               10,20,50,100,120                0
                                 20,50,100,120                0.866
                             表35−誤差の限度の試験条件(逆相順)
                                    負荷電流
                                                                  力率
                              (定格電流に対する%)
                                       10                          0
                                       20                        0.866

8.3 電気的性能

8.3.1  計器の起動
  試験は,定格電圧を印加し,5秒以内に機能することを調べる。
8.3.2  始動電流
  試験は,定格周波数及び定格電圧の下で,表36に規定する力率の負荷電流を通じ,計器定数から計算し
た10秒間に発生する計量パルス数が2パルス未満の場合は2パルス以上発生するのに必要な時間で,2パ
ルス以上の場合は10秒間で,計量パルスが継続して発生することを調べる。
  双方向計量機能付の計器の場合は,各電流方向に適用する。
                                   表36−始動電流の試験条件
                                     負荷電流
                                                         力率
                               (定格電流に対する%)
                                         1              0.866
8.3.3  潜動
  試験は,定格周波数及び定格電圧の110 %の電圧を90秒間加え,計量パルスが発生しないことを調べる。
8.3.4  逆方向電流の影響
  逆方向電流無計量の機能をもつ計器の試験は,次による。
a) 定格周波数及び定格電圧の下で,表37に規定する力率の逆方向の負荷電流を通じて,10秒間又は8.3.2
    と同様に計算した時間において計量パルスが発生しないことを調べる。
b) 出力機構付計器は,a)の試験のほか,a)に規定された電力を通じて出力機構から出力される計量値が
    変化しないことを調べる。
                               表37−逆方向電流の影響試験の条件
                                     負荷電流
                                                          力率
                               (定格電流に対する%)
                                         1               0.866

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C 1273-1 : 2011
8.3.5  自己加熱の影響
  試験は,次による。
a) 定格周波数の下で,定格電圧を1時間加えた後,更に力率0及び0.866の定格電流を通じた場合にお
    いて,定格電流を通じた直後と30分後及び30分後と120分後のそれぞれの誤差の差を求める。
b) 定格周波数の下で,定格電圧を加えると同時に,力率0及び0.866の定格電流を通じた場合において,
    直後と30分後及び30分後と120分後のそれぞれの誤差の差を求める。
8.3.6  不平衡負荷の影響
  試験は,次による。
a) 定格周波数及び定格電圧の下で,1素子ごとに,表38に規定する力率の負荷電流を通じて誤差を測定
    し,平衡負荷の状態に対する誤差の差を求める。
b) 定格周波数及び定格電圧の下で,1素子ごとに,表38に規定する力率の負荷電流を通じて誤差を測定
    する。
                               表38−不平衡負荷の影響試験の条件
                                           負荷電流
                   相及び線式                                        力率
                                     (定格電流に対する%)
                                        8.7,20,50,100              0
                   三相3線式
                                         17.3,50,100               0.866
                                        15,20,50,100               0
                   三相4線式
                                          30,50,100                0.866
8.3.7  温度特性
  試験は,次による。温度を変える場合は,温度衝撃が加わらないように,試験槽内の温度を毎分1 ℃程
度,最高毎分2 ℃の割合で変化させる。
a) 定格周波数及び定格電圧の下で,力率0及び0.866の定格電流を通じて,表39に規定する周囲温度に
    おいて誤差を測定し,10 ℃変化することによって生じる誤差の差を求める。
                                   表39−温度特性の試験条件
                                            周囲温度
                                               ℃
                                     −10,0,10,20,30,40
b) 発信装置付計器は,a)の試験のほか,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0及び0.866の定格電流
    を通じて,周囲温度を−10 ℃及び40 ℃に保った状態で,発信装置において発生するパルス数を測定
    する。
c) 出力機構付計器は,a)の試験のほか,温度が−10 ℃及び40 ℃において,定格周波数及び定格電圧を
    加えた場合に,出力機構から正しく計量値を出力することを調べる。
8.3.8  電圧特性
  試験は,次による。
a) 定格周波数の下で,電圧を定格電圧の90 %,100 %及び110 %に変化させ,表40に規定する力率の負
    荷電流を通じて誤差を測定し,定格電圧からの電圧の変化によって生じる誤差の差を求める。

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                                   表40−電圧特性の試験条件
                                     負荷電流
                                                        力率
                               (定格電流に対する%)
                                      10,100           0.866
b)   ) の試験のほか,定格周波数及び定格電圧の80 %の電圧の下で,力率0.866の定格電流を通じて,無
    効電力量を計量するパルス数を測定し計量装置の表示を調べる。
c) 発信装置付計器は,a)の試験のほか,補助交流電源の定格電圧の80 %及び110 %の電圧を加えて,発
    信装置において発生するパルス数を測定する。
d) 出力機構付計器は,a)の試験のほか,補助交流電源の定格電圧の80 %及び110 %の電圧を加えて,出
    力機構から正しく計量値を出力することを調べる。
8.3.9  周波数特性
  試験は,定格電圧の下で,周波数を定格周波数の95 %,100 %及び105 %に変化させ,表41に規定する
力率の負荷電流を通じて誤差を測定し,定格周波数からの周波数の変化によって生じる誤差の差を求める。
                                  表41−周波数特性の試験条件
                                  負荷電流
                                                          力率
                            (定格電流に対する%)
                                   10,100                0.866
8.3.10 電圧不平衡の影響
  欠相対策の機能をもつ計器の試験は,定格周波数及び定格電圧の下で,力率0の定格電流を通じた状態
で,一部の電圧回路を遮断して誤差を測定し,電圧平衡状態に対する誤差の差を求める。ただし,その中
性線は遮断しないものとする。
8.3.11 外部磁界の影響
  試験は,次による。
a) 計器を磁化コイル1)の中心に置き,そのコイルの発生する磁界を計器に最大の影響を及ぼす方向に与
    え,定格周波数及び定格電圧の下で,表42に規定する力率0の負荷電流を通じて誤差を測定し,外部
    磁界によって生じる誤差の差を求める。
      注1) 磁化コイルは,直径1 m,起磁力100 Aの円形コイルで,その電流は,計器を駆動させる電
            源と同一周波数で,また,計器に最大の影響を与える位相とする。
                                表42−外部磁界の影響試験の条件
                                  負荷電流
                                                             力率
                            (定格電流に対する%)
                                     10                       0
b) 発信装置付計器は,a)の試験のほか,a)に規定する外部磁界を与えて,発信装置において発生するパ
    ルス数を測定する。
c) 出力機構付計器は,a)の試験のほか,a)に規定する外部磁界を与えて,出力機構から正しく計量値を
    出力することを調べる。

――――― [JIS C 1273-1 pdf 28] ―――――

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C 1273-1 : 2011
8.3.12 電力損失
8.3.12.1 電圧回路の電力損失
  試験は,定格周波数及び定格電圧の下で,電圧回路の各素子ごとに行う。ただし,測定誤差は5 %を超
えてはならない。
8.3.12.2 電流回路の電力損失
  試験は,定格周波数及び定格電圧の下で,表43に規定する負荷電流を通じて電流回路の各素子ごとに行
う。ただし,測定誤差は5 %を超えてはならない。
                              表43−電流回路の電力損失の試験条件
                                            負荷電流
                                      (定格電流に対する%)
                                              100
8.3.13 停電及び電圧低下の影響
  試験は,次の条件で行う。
− 電圧回路に定格電圧,補助回路に端子電圧を印加する。
− 電流回路には電流を印加しない。
a) 停電(停電時間 : 1 s,停電回数 : 3回,停電と停電との間の復旧している時間 : 50 ms)(図8参照)
                                   図8−停電(停電時間 : 1 s)
b) 停電(停電時間 : 定格周波数の1周期,停電回数 : 1回)(図9参照)
                           図9−停電(停電時間 : 定格周波数の1周期)

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c) 電圧低下(電圧低下時間 : 1 min,電圧低下回数 : 1回)(図10参照)
                          図10−50 %の電圧低下(電圧低下時間 : 1 min)
8.3.14 過電流の影響
  試験は,次による。
a) 表44に規定する過電流を通電し,通電前及び通電後1時間経過した後,定格周波数及び定格電圧の下
    で,表45に規定する力率0の負荷電流を通じて誤差を測定し,過電流によって生じる誤差の差を求め
    る。この試験では,第1試験を行った後に同一の計器を用いて第2試験を行う。
                                表44−過電流試験の過電流の条件
                          第1試験                             第2試験
             定格電流に対する      通電時間      定格電流に対する      通電時間
               過電流の倍率          min           過電流の倍率           s
                   1.5                30                30               1.0
                               表45−過電流試験の負荷電流の条件
                                     負荷電流
                                                          力率
                               (定格電流に対する%)
                                      5,100               0
b) 発信装置付計器は,a)の試験のほか,過電流通電後1時間経過した後に,発信装置において発生する
    パルス数を測定する。
c) 出力機構付計器は,a)の試験のほか,過電流通電後1時間経過した後に,出力機構から正しく計量値
    を出力することを調べる。

8.4 温度・湿度の影響

8.4.1  高温の影響
  試験は,JIS C 60068-2-2に従って,計器を無通電で,周囲温度+70 ℃±2 ℃に72時間放置する。この
試験後に損傷又は記憶データの変化がないことを調べる。
8.4.2  低温の影響
  試験は,JIS C 60068-2-1に従って,計器を無通電で,周囲温度−25 ℃±3 ℃に72時間放置する。この
試験後に損傷又は記憶データの変化がないことを調べる。

――――― [JIS C 1273-1 pdf 30] ―――――

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