JIS C 2805:2010 銅線用圧着端子 | ページ 3

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    なるまで表4に規定する温度上昇試験電流を連続して通電し,各部の温度を測定する。
      ここで,“一定の温度”とは,10分間隔で連続して3回測定した温度上昇値(測定点の温度から周
    囲温度を差し引いた値)において,それぞれ0.5 K以上の差がなくなったときの温度をいう。
b) 接続する電線の長さ(L)は,断面積が22 mm2以下の場合は最小1 m,断面積が38 mm2以上の場合は
    最小2 mとする。
c) 試料は,空中に水平に張り,壁から30 cm以上,天井及び床から60 cm以上,他の電線から20 cm以
    上離す。
d) 温度の測定は,通風などの影響を受けない室内でJIS Z 8704の熱電対を用いる方法のC級測定方式又
    はこれと同等以上のものによって行う。熱電対は,JIS C 1602で規定する素線の線径が0.32 mmのも
    の又は0.20.3 mmのものを用いる。
      なお,裸端子は熱電対の感温部を圧着部にはんだ処理などによって密着させ,絶縁付端子は圧着部
    の絶縁体に切込みを入れ,感温部を圧着部(導体)に密着させる。
e) 温度上昇値は,測定点の温度から周囲温度を差し引いて求める。
   注記 試料数個を直列に接続して測定してもよい。
   注a) 締付け後のhの長さは,ねじ径以下とする。
                                    図1−裸端子の温度測定点
    注記 試料数個を直列に接続して測定してもよい。
    注a) 締付け後のhの長さは,ねじ径以下とする。
                                  図2−絶縁付端子の温度測定点

7.7 ヒートサイクル試験

  ヒートサイクル試験は,次による。
a) 裸端子は図3,絶縁付端子は図4に規定する方法によって,表4に規定するヒートサイクルの試験電
    流を同表に規定する試験時間通電し,同じ時間休止する。これを1サイクルとして125サイクル行い,
    25サイクル目及び125サイクル目の通電時間終了直前5分以内に,測定点の温度を測定する。

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b) 接続する電線の長さ(L)は,断面積が22 mm2以下の場合は最小1 m,断面積が38 mm2以上の場合は
    最小2 mとする。
c) 試料は,空中に水平に張り,壁から30 cm以上,天井及び床から60 cm以上,他の電線から20 cm以
    上離す。
d) 温度の測定は,通風などの影響を受けない室内でJIS Z 8704の熱電対を用いる方法のC級測定方式又
    はこれと同等以上の方法によって行う。熱電対は,JIS C 1602で規定する素線の線径が0.32 mmのも
    の又は0.20.3 mmのものを用いる。
      なお,裸端子の測定点は,熱電対の感温部を圧着部にはんだ処理などによって密着させ,絶縁付端
    子及び電線の測定点は感温部を圧着部(導体)及び素線に密着させる。
e) 温度上昇値は,測定点の温度から周囲温度を差し引いて求める。
    注記 試料数個を直列に接続して測定してもよい。
    注a) 締付け後のhの長さは,ねじ径以下とする。
                          図3−裸端子のヒートサイクル試験の温度測定点
   注記 試料数個を直列に接続して測定してもよい。
   注a) 締付け後のhの長さは,ねじ径以下とする。
                        図4−絶縁付端子のヒートサイクル試験の温度測定点

7.8 電気抵抗試験

  電気抵抗試験は,図5に規定する方法によって,表4に規定する電気抵抗試験の直流電流を通電し,直
流電圧降下法によって,端子と電線との圧着接続部分の電気抵抗及び電線の電気抵抗を10−6 Ωまで算出し
て,その比率及び増加率を求める。

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  試験は,通風などの影響が少ない室内で行い,通電後,試料の温度がほぼ一定となった後に電気抵抗を
測定する。この場合,電線には測定結果に影響を与えない方法で電流均等化処理を施してもよい。
  なお,塩水噴霧試験完了後の電気抵抗の測定は,酸化皮膜の影響を受けないように針などを使用して行
う。
  比率(R1)は,式(1)によって計算する。
  増加率(R2)は,式(2)によって計算する。
                            2RAB−RBC
                         R1=         100   (1)
                               RBC
                      ここに,    R1 :  電線の電気抵抗値に対する圧着接続部分の電気抵抗
                                        値の比率
                                 RAB :  A−B間の抵抗(Ω)
                                 RBC :  B−C間の抵抗(Ω)
                        なお,端子と電線との圧着部の抵抗(Ω)は, R− 21R
                                                                   AB    BC とする。
                            RE 2−RE1
                         R2=        100  (2)
                              RE1
                      ここに,
                                RE1=RAB1− 1RBC1
                                          2
                                RE 2=RAB2− 1RBC 2
                                           2
                                  R2 :  電線の電気抵抗値に対する圧着接続部分の電気抵抗
                                        値の比率
                                RAB1 :  通電前のA−B間の抵抗(Ω)
                                RBC1 :  通電前のB−C間の抵抗(Ω)
                                RAB2 :  通電後のA−B間の抵抗(Ω)
                                RBC2 :  通電後のB−C間の抵抗(Ω)
       注a)   は,圧着接続前の端子筒部の寸法とする。
                                     図5−電気抵抗測定方法

7.9 塩水噴霧試験

  塩水噴霧試験は,JIS Z 2371に規定する塩水噴霧試験方法によって行う。試料は,試験前にアルコール
又はアセトンで十分脱脂してから試験機内に取り付ける。試験は,8時間噴霧し,16時間休止を3回繰り
返した後に,試験機内から取り出し,めっきの状態を目視で調べる。

7.10 過電流耐力試験

  過電流耐力試験は,適切な数の試料を直列に接続し,表4に規定する過電流耐力試験電流(実効値)を
2秒間通電する。この場合,通電の最初の周波において試験電流の2.5倍の波高値(直流分を含む。)をも

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ち,かつ,試験周波数が使用周波数(50 Hz又は60 Hz)の80 %以上120 %以下において行う。
  試験電流の測定には,オシロスコープを用い,試験電流値(It)は,式(3)によって求める。
                                 Tdt
                         It  1   i 2

(pdf 一覧ページ番号 )

                             T  0
                      ここに,     It :  試験電流値(A)
                                    i :  短時間電流瞬時値(A)
                                   T :  通電時間。2 sとする。

7.11 引張強さ試験

  引張強さ試験は,次による。
a) 図6に規定する方法によって,表4に規定する値以上の引張力を10秒間加える。
b) 表4に規定する値に達するまでの引張速度は25 mm/minの一定速度とし,張力はなるべく電線の中心
    に加わるようにする。
c) 引張試験機に取り付ける電線の部分は,張力が電線に均一にかかるようにはんだ処理などを行って固
    定する。
                                     図6−引張強さ試験方法

7.12 振動疲労試験

  振動疲労試験は,端子から300 mm離れた部分の電線を固定し,図7に規定する2方向に振動を加える。
片振幅は,1.5 mm,振動数は,33 Hzで,8時間連続して行う。これを図7のa)及びb)に規定するように
試料にかかる振動方向を90度変えて各2回,合計32時間行う。試料は,Pの方向にスプリングバランス
その他の方法によって緩すぎたり,堅すぎたりしないようにしてから止め金で固定する。

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                                     図7−振動疲労試験方法

7.13 絶縁抵抗試験

  絶縁抵抗試験は,図8に規定する方法によって絶縁体の圧着部表面全体に金属はく(箔)を密着して電
極とし,これと充電部との間の絶縁抵抗をJIS C 1302に規定する500 V絶縁抵抗計又はこれと同等以上の
精度をもつ絶縁抵抗計を用いて測定する。
  なお,絶縁付端子の舌部側の充電部は,表面漏れ電流によって短絡しないように絶縁処理する。
                                     図8−絶縁抵抗試験方法

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