この規格ページの目次
- 1.4.2 取付け
- 1.4.3 形
- 1.4.4 抵抗変化特性
- 1.4.5 定格及び特性
- 1.4.5.1 定格抵抗値の範囲
- 1.4.5.2 バンプ及び衝撃
- 1.4.6 表示
- 1.4.7 発注時の情報
- 1.4.8 追加情報(検査目的以外のもの)
- 1.5 表示
- 2. 推奨定格,特性及び試験の厳しさ
- 2.1 推奨特性
- 2.1.1 推奨耐候性カテゴリ
- 2.1.2 抵抗温度係数及び抵抗温度特性
- 2.1.3 抵抗値又は出力電圧比変化の限界
- 2.1.4 絶縁抵抗
- 2.1.5 抵抗変化特性
- 2.1.6 始動トルク
- 2.1.7 スイッチトルク
- 2.2 推奨定格値
- 2.2.1 定格抵抗値
- 2.2.2 定格抵抗値の許容差
- 2.2.3 定格電力
- JIS C 5260-5:2000の引用国際規格 ISO 一覧
- JIS C 5260-5:2000の国際規格 ICS 分類一覧
- JIS C 5260-5:2000の関連規格と引用規格一覧
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C 5260-5 : 2000
− 有効電気的操作範囲
− 無効機械的回転角度
− スイッチの角度(適用する場合)
− スイッチの寸法及びその端子の位置(スイッチ付の場合)
− JIS C 5260-1の4.4.2[寸法(ゲージ法)]によって測定する寸法
− 可変抵抗器を的確に表すためのその他の寸法
すべての寸法は,ミリメートルで示す。ただし,元の寸法がインチで示されている場合は,ミリメート
ルに換算した寸法を追記する。
可変抵抗器がプリント配線板用として設計されていない場合には,そのことを個別規格の中に明記する。
1.4.2 取付け
個別規格には,耐電圧及び絶縁抵抗の試験に適用する取付方法並びに振動(正弦波)及び
バンプ又は衝撃の試験に適用する取付方法を規定する。可変抵抗器は,通常の状態で取り付ける。可変抵
抗器の設計上,特別な取付具が必要な場合には,個別規格にその取付具を規定する。この取付具は,耐電
圧及び絶縁抵抗の試験並びに振動(正弦波)及びバンプ又は衝撃の試験に使用する。試験中に寄生振動が
ないように取り付ける。
1.4.3 形
状[JIS C 5260-1の2.2.3(形状)参照] 形状は,それぞれの個別規格ごとに任意に選択した二つの文字,例えばABなど2英文字で表す。したがって,この形状記号は,個別規格の番号が与えられなければ意味をなさない。
備考 形状の記号は,JIS C 5260-1の附属書1で規定する形名を用いてもよい。
1.4.4 抵抗変化特性
抵抗変化特性は,2.1.5による。
1.4.5 定格及び特性
定格及び特性は,次の事項を含めてこの規格の関連する項目による。
1.4.5.1 定格抵抗値の範囲
定格抵抗値の範囲は,2.2.1による。定格抵抗値の推奨値は,JIS C 5063に規
定のEシリーズ及び/又は1,2,5シリーズとする。
備考 IECQの場合は,IECQの品質認証制度によって認定された個別規格の製品と,この規格の定
格抵抗値の範囲が異なる場合には,次の記述を追加する。
“各形状の定格抵抗値範囲は,品質認証電子部品一覧表 (QPL) による。”
1.4.5.2 バンプ及び衝撃
バンプ及び衝撃の試験は,そのどちらの試験を適用するかを個別規格に規定す
る。
1.4.6 表示
個別規格に,可変抵抗器及び包装への表示内容を規定する。
なお,この規格の1.5と相違する点があれば,それらを明記する。
1.4.7 発注時の情報
個別規格には,発注時に次の事項を明確に示すか,又は記号の形で示す。
a) 定格抵抗値及びその許容差
b) 抵抗変化特性(直線形以外の場合)
c) 個別規格の番号及び版に関する情報並びに形状に関する事項
d) 形状の情報で分からないときは,操作軸及び取付ねじの寸法。
1.4.8 追加情報(検査目的以外のもの)
個別規格には,内容をよく理解させるために回路図,軽減曲線,
図面及び備考による情報を含めてもよい。この情報は,検査する必要はない。
1.5 表示
表示は,JIS C 5260-1の2.4(表示)によるほか次のとおりとする。
1.5.1 一般事項 可変抵抗器に表示する内容は,次の項目から選択する。各項目の重要度は,次の記載順
とする。
a) 定格抵抗値
――――― [JIS C 5260-5 pdf 6] ―――――
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C 5260-5 : 2000
b) 定格抵抗値の許容差
c) 抵抗変化特性(直線形以外の場合)
d) 引用する個別規格及び形状
e) 製造年月又は製造年週
f) 操作軸及び取付ねじの詳細[上記のd)に含まれない場合]この場合コード化してもよい。
g) 製造業者名又はその商標
h) スイッチの定格電圧(適用するときは,交流及び/又は直流の定格)
i) スイッチの定格電流(適用するときは,交流及び/又は直流の定格)
j) 対になる端子(双極スイッチの場合)及び電源に接続する端子
備考 表示は,JIS C 5260-1の附属書1によってもよい。
1.5.2 可変抵抗器には,少なくとも1.5.1のa)及びb)を表示し,その他の項目をできるだけ多く明りょう
に表示する。可変抵抗器に表示する項目は,重複を避ける。
スイッチ付の場合は,スイッチに1.5.1のh),i)及びj)を明りょうに表示する。
備考 表示は,JIS C 5260-1の附属書1によってもよい。
1.5.3 可変抵抗器の包装には,1.5.1のa)からg)までの内容を,更に,スイッチ付可変抵抗器の場合は,
h)及びi)の内容を表示する。
1.5.4 表示項目を追加する場合は,混乱しないようにする。
第2章 推奨定格,特性及び試験の厳しさ
2. 推奨定格,特性及び試験の厳しさ
2.1 推奨特性
個別規格に規定する値は,次の中から選択することが望ましい。
2.1.1 推奨耐候性カテゴリ
この規格に含まれる可変抵抗器は,JIS C 0010の附属書Aに規定する一般
原則に基づいた耐候性カテゴリによって分類する。
カテゴリ下限温度,カテゴリ上限温度及び高温高湿(定常)の試験時間は,次の中から選択する。
カテゴリ下限温度 : −65 ℃,−55 ℃,−40 ℃,−25 ℃及び−10 ℃
カテゴリ上限温度 : +70 ℃,+85 ℃,+100 ℃,+125 ℃及び+155 ℃
高温高湿(定常)の試験時間 : 4日,10日,21日及び56日
低温(耐寒性)及び高温(耐熱性)試験の厳しさは,それぞれカテゴリ下限温度及びカテゴリ上限温度
である。ある種の可変抵抗器は,その構造のため,これらの温度がJIS C 00100095に規定する二つの推
奨温度と一致しないことがある。この場合には,可変抵抗器の実際温度範囲内の最も近い推奨温度を厳し
さとして選択する。
2.1.2 抵抗温度係数及び抵抗温度特性
抵抗温度特性試験での抵抗値変化の推奨限界を表IA(非巻線可
変抵抗器に適用)及び表IB(巻線可変抵抗器に適用)に示す。
表の各欄は,推奨温度係数,20 ℃70 ℃の範囲で対応する温度特性及びこの規格の2.1.1のカテゴリ温
度に基づく抵抗温度特性の測定[JIS C 5260-1の4.14[温度による抵抗変化]参照。]での抵抗値変化の限
界を規定する。
一つの個別規格の中に,抵抗値範囲を分割してそれぞれに異なる温度特性(又は温度係数)を規定して
もよい。
表に示す以外の測定温度を追加する場合には,個別規格に規定する。
――――― [JIS C 5260-5 pdf 7] ―――――
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C 5260-5 : 2000
表IA 抵抗値変化の推奨限界(非巻線可変抵抗器に適用)
温度係数温度特性 抵抗温度特性(抵抗値の許容変化率%)
20℃/ 基準温度 ℃/カテゴリ下限温度 ℃ 基準温度 ℃/カテゴリ上限温度 ℃
70℃
10−6/℃ % +20/−65+20/−55 +20/−40 +20/−25 +20/−10 +20/+85* +20/+100 +20/+125 +20/+155
−800/ −4/ +6.8/ +6/ +4.8/ +3.6/ +2.4/ −5.2/ −6.4/ −8.4/ −10.8/
−2 500 −12.5 +21.3 +18.75 +15 +11.3 +7.5 −16.25 −20 −26.25 −33.75
−400/ −2/ +3.4/ +3/ +2.4/ +1.8/ +1.2/ −2.6/ −3.2/ −4.2/ −5.4/
−1 000 −5 +8.5 +7.5 +6 +4.5 +3 −6.5 −8 −10.5 −13.5
−150/ −0.75/+1.3/ +1.13/ +0.9/ +0.68/ +0.4/ −0.98/ −1.2/ −1.58/ −2.02/
−600 −3 +5.1 +4.5 +3.5 +2.7 +1.8 −3.9 −4.8 −6.3 −8.1
±1 000 ±5 ±8.5 ±7.5 ±6 ±4.5 ±3 ±6.5 ±8 ±10.5 ±13.5
±500 ±2.5 ±4.3 ±3.75 ±3 ±2.25 ±1.5 ±3.25 ±4 ±5.25 ±6.75
±250 ±1.25 ±2.15 ±1.88 ±1.5 ±1.13 ±0.75 ±1.62 ±2 ±2.62 ±3.38
±150 ±0.75 ±1.3 ±1.15 ±0.9 ±0.68 ±0.45 ±0.98 ±1.2 ±1.6 ±2.05
±100 ±0.5 ±0.85 ±0.75 ±0.6 ±0.45 ±0.3 ±0.65 ±0.8 ±1.05 ±1.35
±50 ±0.25 ±0.43 ±0.375 ±0.3 ±0.23 ±0.15 ±0.325 ±0.4 ±0.525 ±0.675
+600/ −3/ −5.1/ −4.5/ −3.5/ −2.7/ +1.8/ +3.9/ +4.8/ +6.3/ +8.1/
−200 +3 +1.7 +1.2.5 +1.2.5 +0.9 +0.6 −1.3 −1.6 −2.1 −2.7
±250 ±1.25 ±2.15 ±1.88 ±1.5 ±1.13 ±0.75 ±1.62 ±2 ±2.62 ±3.38
±150 ±0.75 ±1.3 ±1.15 ±0.9 ±0.68 ±0.45 ±0.98 ±1.2 ±1.6 ±2.05
±100 ±0.5 ±0.85 ±0.75 ±0.6 ±0.45 ±0.3 ±0.65 ±0.8 ±1.05 ±1.35
±50 ±0.25 ±0.43 ±0.375 ±0.3 ±0.23 ±0.15 ±0.325 ±0.41 ±0.525 ±0.675
±25 ±0.125±0.215 ±0.188 ±0.15 ±0.113 ±0.075 ±0.162 ±0.2 ±0.262 ±0.0338
* カテゴリ上限温度が85 ℃の可変抵抗器は,70 ℃での測定を行わない。
参考 表中の“/”は,温度では二つの試験温度を表し,その他の項目では範囲を表す。
表IB 抵抗値変化の推奨限界(巻線可変抵抗器に適用)
温度係数温度特性 抵抗温度特性(抵抗値の許容変化率%)
20℃/ 基準温度 ℃/カテゴリ下限温度 ℃ 基準温度 ℃/カテゴリ上限温度 ℃
70℃
10−6/℃ % +20/−65 +20/−55 +20/−40 +20/−25 +20/−10 +20/+85* +20/+100 +20/+125 +20/+155
+600/ −3/ −5.1/ −4.5/ −3.5/ −2.7/ +1.8/ +3.9/ +4.8/ +6.3/ +8.1/
−200 +3 +1.7 +1.2.5 +1.2.5 +0.9 +0.6 −1.3 −1.6 −2.1 −2.7
±250 ±125 ±2.15 ±1.88 ±1.5 ±1.13 ±0.75 ±1.62 ±2 ±2.62 ±3.38
±150 ±0.75 ±1.3 ±1.15 ±0.9 ±0.68 ±0.45 ±0.98 ±1.2 ±1.61 ±2.05
±100 ±0.5 ±0.85 ±0.75 ±0.6 ±0.45 ±0.3 ±0.65 ±0.8 ±1.05 ±1.35
±50 ±0.25 ±0.43 ±0.375 ±0.3 ±0.23 ±0.15 ±0.325 ±0.4 ±0.525 ±0.675
±25 ±0.125 ±0.215 ±0.188 ±0.15 ±0.13 ±0.075 ±0.162 ±0.2 ±0.262 ±0.0338
* カテゴリ上限温度が85 ℃の可変抵抗器は,70 ℃での測定を行わない。
参考 表中の“/”は,温度では二つの試験温度を表し,その他の項目では範囲を表す。
2.1.3 抵抗値又は出力電圧比変化の限界
表IIに各試験での抵抗値変化又は出力電圧比変化の推奨限界
を示す。
備考 表IIの項目番号は,JIS C 5260-1による。
――――― [JIS C 5260-5 pdf 8] ―――――
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C 5260-5 : 2000
表II 安定性クラス
4.38 一連耐候性 4.34 温度変化 4.30 端子強度 4.22 操作軸の押し 4.35 振動(正弦波)
4.39 高温高湿(定 4.33 はんだ耐熱性 及び引張り (適用する場合)
常) 4.35 振動(正弦波)4.34 温度変化
4.40 機械的耐久 4.36 バンプ
安
定 性 4.37 衝撃
性 4.43.2 70℃での電
ク
ラ 気的耐久性
ス 4.43.3 カテゴリ
% 上限温度での電気
的耐久性
Uab Uab
端子aとcとの間の 刀
Uac
Uac
備考 原国際規格では, 刀一到 載されているが, 到 り
(備考1.参照) (備考1.参照)
であり訂正した。
非巻線可変抵抗器
圀
20 ±(20 %R+0.5 圀
±(5 %R+0.1 ±(5 %R+0.1
圀 ±5 % ±5 %
圀
15 ±(15 %R+0.5 圀
±(5 %R+0.1 ±(3 %R+0.1
圀 ±3 % ±3 %
圀
10 ±(10 %R+0.5 圀
±(3 %R+0.1 ±(2 %R+0.1
圀 ±2 % ±2 %
5 ±(5 %R+0.1圀 圀
±(2 %R+0.1 ±(1 %R+0.1
圀 ±1 % ±1 %
2 ±(2 %R+0.1圀 圀
±(1 %R+0.05 圀
±(0.5 %R+0.05 ±0.5 % ±0.5 %
巻線可変抵抗器
5 ±(5 %R+0.1圀 圀
±(2 %R+0.1 圀
±(1 %R+0.05 ±1 % ±1 %
3 ±(3 %R+0.1圀 圀
±(2 %R+0.1 圀
±(1 %R+0.05 ±1 % ±1 %
2 ±(2 %R+0.1圀 圀
±(1 %R+0.05 圀
±(0.5 %R+0.05 ±0.5 % ±0.5 %
Uab
備考1.出力電圧比変化 U は,全印加電圧に対する百分率で表す。
ac
参考 到 抵抗値変化を表す。
%Rは.定格抵抗値に対する百分率である。
2.1.4 絶縁抵抗
絶縁抵抗は,1 G 坎 上とする。ただし,耐湿性試験後は100 M 坎 上とする。
2.1.5 抵抗変化特性
抵抗変化特性の推奨測定位置及び出力電圧比を次に示す。
a) 非巻線可変抵抗器
表IIIA
抵抗変化特性 有効電気的操作範囲 出力電圧比
Uab
の割合 (%) %
Uac
B(直線的特性) 4753 R<0.22 M 4060
R≧0.22 M 3565
A(対数的特性) 3036 1.58
6470 1040
C(逆対数的特性) 3036 6090
6470 9298.5
――――― [JIS C 5260-5 pdf 9] ―――――
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C 5260-5 : 2000
表IIIB
抵抗変化特性 有効電気的操作範囲 出力電圧比
Uab
の割合 (%) %
Uac
(±1°)
B(直線的特性) 33.3 33.3±2.5
50 50±2.5
66.7 66.7±2.5
A(対数的特性) 25 12.5±5
50 29.5±5
C(逆対数的特性) 25 37.5±5
50 70.5±5
参考 IEC 60393-5では,直線的特性をA,対数的特性をBと規定しているが,日本工業規格(日本産業規格)の関連
規格及び個別規格では,従来から上記の記号を使用しており,取引上の混乱を避けるためJIS C
5260-1と同様に従前の記号とした。
2.1.6 始動トルク
2.1.6.1 標準状態
操作軸が気密でない場合 3.5 mN・m50 mN・m
操作軸が気密である場合 3.5 mN・m100 mN・m
2.1.6.2 カテゴリ下限温度
操作軸が気密でない場合 3.5 mN・m150 mN・m
操作軸が気密である場合 3.5 mN・m300 mN・m
2.1.7 スイッチトルク
2.1.7.1 標準状態 200 mN・m以下
2.1.7.2 カテゴリ下限温度 400 mN・m以下
2.2 推奨定格値
個別規格に規定する値は,次の各項の中から選択することが望ましい。
2.2.1 定格抵抗値
JIS C 5260-1の2.3.2(定格抵抗値の推奨値)による。
2.2.2 定格抵抗値の許容差
定格抵抗値の許容差の推奨値は,次による。
非巻線 : ±30 %,±20 %,±10 %及び±5 %
巻線 : ±10 %及び±5 %
2.2.3 定格電力
70 ℃での定格電力の推奨値は,次のR5シリーズとする。
0.063 W,0.1 W,0.16 W,0.25 W,0.4 W,0.63 W,1 W,1.6 W,2.5 W,4 W,6.3 W及び10 W
70℃を超える温度での電力の軽減値は,次の曲線による。
上の軽減曲線に示す推奨動作領域の全部が含まれている場合には,より広い動作領域を個別規格に規定
――――― [JIS C 5260-5 pdf 10] ―――――
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JIS C 5260-5:2000の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60393-5:1992(MOD)
JIS C 5260-5:2000の国際規格 ICS 分類一覧
- 31 : エレクトロニクス > 31.040 : 抵抗器 > 31.040.20 : 電位差計,可変抵抗器
JIS C 5260-5:2000の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC0025:1988
- 環境試験方法(電気・電子)温度変化試験方法
- JISC0046:1993
- 環境試験方法 ― 電気・電子 ― スプリングハンマ衝撃試験方法
- JISC0066:2001
- 環境試験方法―電気・電子―炎着火源による固体非金属材料の燃焼性―試験方法のリスト
- JISC5063:1997
- 抵抗器及びコンデンサの標準数列
- JISC5260-1:2014
- 電子機器用可変抵抗器―第1部:品目別通則
- JISC60068-1:2016
- 環境試験方法―電気・電子―第1部:通則及び指針
- JISC60068-2-1:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-1部:低温(耐寒性)試験方法(試験記号:A)
- JISC60068-2-11:1989
- 環境試験方法(電気・電子)塩水噴霧試験方法
- JISC60068-2-17:2001
- 環境試験方法―電気・電子―封止(気密性)試験方法
- JISC60068-2-18:2007
- 環境試験方法―電気・電子―第2-18部:耐水性試験及び指針
- JISC60068-2-2:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-2部:高温(耐熱性)試験方法(試験記号:B)
- JISC60068-2-20:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-20部:試験―試験T―端子付部品のはんだ付け性及びはんだ耐熱性試験方法
- JISC60068-2-21:2009
- 環境試験方法―電気・電子―第2-21部:試験―試験U:端子強度試験方法
- JISC60068-2-28:1993
- 環境試験方法 ― 電気・電子 ― 耐湿性試験 ― 指針
- JISC60068-2-3:1987
- 環境試験方法(電気・電子)高温高湿(定常)試験方法
- JISC60068-2-30:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-30部:温湿度サイクル(12+12時間サイクル)試験方法(試験記号:Db)
- JISC60068-2-31:2013
- 環境試験方法―電気・電子―第2-31部:落下試験及び転倒試験方法(試験記号:Ec)
- JISC60068-2-32:1995
- 環境試験方法―電気・電子―自然落下試験方法
- JISC60068-2-38:2013
- 環境試験方法―電気・電子―第2-38部:温湿度組合せ(サイクル)試験方法(試験記号:Z/AD)
- JISC60068-2-40:1995
- 環境試験方法―電気・電子―低温・減圧複合試験方法
- JISC60068-2-41:1995
- 環境試験方法―電気・電子―高温・減圧複合試験方法
- JISC60068-2-42:1993
- 環境試験方法―電気・電子―接点及び接続部の二酸化硫黄試験方法
- JISC60068-2-43:1993
- 環境試験方法―電気・電子―接点及び接続部の硫化水素試験方法
- JISC60068-2-45:1995
- 環境試験方法―電気・電子―耐溶剤性(洗浄溶剤浸せき)試験方法
- JISC60068-2-46:1993
- 環境試験方法―電気・電子―接点及び接続部の硫化水素試験―指針
- JISC60068-2-47:2008
- 環境試験方法―電気・電子―第2-47部:動的試験での供試品の取付方法
- JISC60068-2-49:1993
- 環境試験方法―電気・電子―接点及び接続部の二酸化硫黄試験―指針
- JISC60068-2-50:1997
- 環境試験方法―電気・電子―発熱供試品及び非発熱供試品に対する低温/振動(正弦波)複合試験
- JISC60068-2-51:1997
- 環境試験方法―電気・電子―発熱供試品及び非発熱供試品に対する高温/振動(正弦波)複合試験
- JISC60068-2-52:2020
- 環境試験方法―電気・電子―第2-52部:塩水噴霧サイクル試験方法(塩化ナトリウム水溶液)(試験記号:Kb)
- JISC60068-2-53:2014
- 環境試験方法―電気・電子―第2-53部:耐候性(温度・湿度)と動的(振動・衝撃)との複合試験及び指針
- JISC60068-2-54:2009
- 環境試験方法―電気・電子―はんだ付け性試験方法(平衡法)
- JISC60068-2-58:2016
- 環境試験方法―電気・電子―第2-58部:表面実装部品(SMD)のはんだ付け性,電極の耐はんだ食われ性及びはんだ耐熱性試験方法
- JISC60068-2-59:2001
- 環境試験方法―電気・電子―サインビート振動試験方法
- JISC60068-2-6:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-6部:正弦波振動試験方法(試験記号:Fc)
- JISC60068-2-60:2018
- 環境試験方法―電気・電子―第2-60部:混合ガス流腐食試験(試験記号:Ke)
- JISC60068-2-61:1996
- 環境試験方法―電気・電子―一連耐候性試験
- JISC60068-2-64:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-64部:広帯域ランダム振動試験方法及び指針(試験記号:Fh)
- JISC60068-2-7:1993
- 環境試験方法―電気・電子―加速度(定常)試験方法
- JISC60068-3-1:2016
- 環境試験方法―電気・電子―第3-1部:低温(耐寒性)試験及び高温(耐熱性)試験の支援文書及び指針
- JISC60355:1993
- 環境試験方法―電気・電子―大気腐食に対する加速試験―指針
- JISC60695-1-2:1993
- 環境試験方法―電気・電子―耐火性試験(電気製品・電子製品の火災アセスメントに対する要求事項及び試験方法作成指針―電子部品)
- JISC60695-1-3:1993
- 環境試験方法―電気・電子―耐火性試験(電気製品・電子製品の火災アセスメントに対する要求事項及び試験方法作成指針―プリセレクションの用い方)
- JISC60695-11-2:2016
- 耐火性試験―電気・電子―第11-2部:試験炎―公称1kW予混炎―試験装置,炎確認試験方法及び指針
- JISC60695-11-2:2020
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