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C 60079-7 : 2008 (IEC 60079-7 : 2001)
B.4.2.3 温度以外の一つのパラメータを検知する保護システム
最高温度は,他のパラメータを検知するデバイスによって,許容される最も厳しい条件を考慮して決定
する。
B.4.3 安定化設計の抵抗加熱ユニット
製造業者が提供するサンプルを用いて,試験機関によって認められた最悪の据付条件で試験する。ここ
の最悪の据付条件とは,場合によっては,流体の流れがゼロ,又は空のパイプ若しくは容器を含むものと
する。試験は,B.4.2のように決定された出力で実施する。
模擬された運転条件は試験機関と製造業者との間で合意してもよい。
B.4.4 自己制御特性付きの加熱デバイス
ケーブル又はテープの場合,長さが3 m4 mの間のサンプルは,発生する温度に耐えることのできる
熱的な絶縁材料を内側に密着して巻く。箱は効果的に断熱する。熱電対は最高表面温度を測定するために
サンプルに取り付ける。
┰東 的平衡に達するまで電圧を印加する。
サンプルで,初め (−20±3) ℃の温度で,1.1 Un 50
最高温度を決定する。
自己制御特性付きの他の抵抗加熱デバイスは,適切で効果的に断熱された容器の中で同じようにして試
験する。
――――― [JIS C 60079-7 pdf 51] ―――――
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C 60079-7 : 2008 (IEC 60079-7 : 2001)
附属書C
(参考)
かご形電動機−運転時の熱的保護
序文
この附属書は,かご形電動機の運転時の熱的保護について記載するものであって,規定の一部ではない。
C.1 この附属書は,一般的な産業用の据付と異なる又はそれに補足する据付の要件,特に関連する保護
装置の選定の手引として使用者に追加説明するものである。
C.2 運転時に4.8.4の要件を満足するため,長限時過負荷保護装置(例えば,熱動式過負荷継電器又は引
き外し付きの直入始動器)は,C.3の推奨に適合している場合は認められる。
C.3 長限時過負荷保護装置は,電動機の電流だけを監視するのではなく,電動機の拘束時間tE以内に電
源から接続を切り離すようにする。拘束電流比IA/INの関数として過負荷継電器又は引き外しの時延時間を
表す電流−時間特性曲線は,使用者がもつのが望ましい。
曲線には,周囲温度20 ℃における冷状態からの時延時間の値を示し,少なくとも38の拘束電流比の
範囲について示す。保護装置のトリップ時間は,時延時間の値の±20 %に等しいことが望ましい。
C.4 一般に,あまり加熱させることのない,厳しくない頻度の少ない始動を伴う連続運転の電動機は,
長限時過負荷保護が認められる。厳しい始動条件の電動機又は頻繁に始動する電動機は,許容温度を超え
ないようにする適切な保護装置と組み合わせるときだけに認められる。
C.3に従って正しく選定された長限時過負荷保護装置が,電動機が定格速度に達する前に電源から接続
を切り離す場合は,厳しい始動条件であるとみなす。一般に,全始動時間がtEの1.7倍を超える場合に,
このことが起こる。
――――― [JIS C 60079-7 pdf 52] ―――――
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C 60079-7 : 2008 (IEC 60079-7 : 2001)
附属書D
(規定)
抵抗加熱デバイス及びユニット−電気的保護の追加
序文
この附属書は,抵抗加熱デバイス及びユニットの電気的保護に関する事項の追加について規定する。
D.1 目的
この保護の機能は,過電流保護に追加するもので,地絡並びに漏電電流による加熱の影響及び可能性の
あるアークを制限することにある。
D.2 保護の方法
これは,接地系統の種類に依存する(定義は,JIS C 60364-1参照)。
a) T及びTN系統
定格残留動作電流が300 mA以下の残留電流動作保護装置を使うことが望ましい。
30 mAの定格残留動作電流の保護装置を優先して使用することが望ましい。この保護装置は,定格
残留動作電流で5秒以下,定格残留動作電流の5倍の電流で0.15秒以下の最大遮断時間をもつことが
望ましい。
注記1 一般的に,この系統は,30 mA以上のトリップレベルで,すべての接地されていない相を
電源から接続を切り離す。
注記2 残留電流保護装置の追加説明は,IEC 60755による。
b) T系統
絶縁抵抗が定格電圧の50 圀一噎 下の場合は,絶縁監視装置を電源からの接続を切り離すために取り
付けることが望ましい。
――――― [JIS C 60079-7 pdf 53] ―――――
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C 60079-7 : 2008 (IEC 60079-7 : 2001)
附属書E
(参考)
一般的な接続箱用の端子及び導体の組合せ
序文
この附属書は,一般的な接続箱用の端子及び導体の組合せについて記載するものであって,規定の一部
ではない。
注記 この附属書は一般的な接続及び接続箱の定格を表す二つの方法に関する追加説明である。
E.1 一般
一般的な電気機器は,その機器の熱源は明確である。しかし,端子だけを収容した一般的な接続箱は,
主要熱源は,端子そのものより端子に接続されるケーブルにあると考えられ,実際の据付では重大な要素
となる。この事実は,温度クラスを決める目的のため,一般的な接続箱に定格を決める方法として認めら
れている。
このような箱の容器内の最高温度上昇は,二つの要素に依存している。容器内の端子及び配線の全体の
数,並びに容器内で増した局部温度に影響され個々の端子及び配線の温度上昇が,それ自身の局部温度よ
り高くなる。6.7の“最も厳しい場合”の端子は,容器で許容されるすべての端子から選ばれる。ただし,
その最大定格導体とともに,局部温度より高い最高温度上昇を提示する。
E.2 最大消費電力法
定格最大消費電力は,“最も厳しい場合”の端子を用いて6.7によって決定する。決められた温度クラス
で,その定格最大消費電力を超えなければ,容器には“最も厳しい場合”の端子が含まれている又は含ま
れていない,認められた多くの端子が,容器に許容される最大数まで,取り付けられていてもよい。
各端子で消費電力は,その端子の最大電流及びその端子とそれに組み合わされる導体の20 ℃における
抵抗の値を使って計算する。各導体は,容器の最大内部寸法(3次元の対角線)の0.5倍に等しいケーブル
引き込み器具から端子までの長さをもっていると仮定する,すなわち,ケーブル引き込み器具から端子ま
での長さは,6.7に規定する端子から端子導体までの長さの1/2であると仮定している。これらの消費電力
の合計は,その配置及び回路条件に対する総消費電力を表している。
注記 製造業者は,容器に用いられる場合がある端子及びケーブルすべてについて,20 ℃における抵
抗値の表が使えるようにしてもよい。
E.3 限定した配列法
定格最大消費電力を指定する代案として,各端子サイズについて,端子数,導体サイズ及び最大電流か
ら構成される一組の値を指定することができる。二つ以上の組合せが可能な場合,表の様式にして表して
もよい。
――――― [JIS C 60079-7 pdf 54] ―――――
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C 60079-7 : 2008 (IEC 60079-7 : 2001)
附属書F
(参考)
ISO銅導体及びAWG銅導体の寸法の対比
序文
この附属書は,ISO銅導体及びAWG銅導体の寸法の対比について記載するものであって,規定の一部
ではない。
表F.1−銅導体の標準断面積
AWGと等価断面積との比較
ISOサイズ
サイズ 等価断面積
mm2
AWG又はkcmil mm2
0.2 24 0.205
− 22 0.324
0.5 20 0.519
0.75 18 0.82
1 − −
1.5 16 1.3
2.5 14 2.1
4 12 3.3
6 10 5.3
10 8 8.4
16 6 13.3
25 4 21.2
35 2 33.6
50 0 53.5
70 00 67.4
95 000 85
− 0000 107.2
120 250 kcmil 127
150 300 kcmil 152
185 350 kcmil 177
240 500 kcmil 253
300 600 kcmil 304
350 700 kcmil 355
380 750 kcmil 380
400 800 kcmil 405
450 900 kcmil 456
500 1 000 kcmil 507
630 1 250 kcmil 634
750 1 500 kcmil 760
890 1 750 kcmil 887
1 000 2 000 kcmil 1 014
――――― [JIS C 60079-7 pdf 55] ―――――
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JIS C 60079-7:2008の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60079-7:2001(IDT)
JIS C 60079-7:2008の国際規格 ICS 分類一覧
- 29 : 電気工学 > 29.260 : 特殊条件で使用する電気設備 > 29.260.20 : 爆発性雰囲気で作動する電気装置
JIS C 60079-7:2008の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC0664:2003
- 低圧系統内機器の絶縁協調 第1部:原理,要求事項及び試験
- JISC0920:2003
- 電気機械器具の外郭による保護等級(IPコード)
- JISC2134:2007
- 固体絶縁材料の保証及び比較トラッキング指数の測定方法
- JISC2134:2021
- 固体絶縁材料の保証及び比較トラッキング指数の測定方法
- JISC3215-8:2014
- 巻線個別規格―第8部:クラス180のポリエステルイミド銅線
- JISC4003:2010
- 電気絶縁―熱的耐久性評価及び呼び方
- JISC4034-5:1999
- 回転電気機械―第5部:外被構造による保護方式の分類
- JISC60068-2-27:2011
- 環境試験方法―電気・電子―第2-27部:衝撃試験方法(試験記号:Ea)
- JISC60068-2-42:1993
- 環境試験方法―電気・電子―接点及び接続部の二酸化硫黄試験方法
- JISC60068-2-6:2010
- 環境試験方法―電気・電子―第2-6部:正弦波振動試験方法(試験記号:Fc)
- JISC60079-1:2008
- 爆発性雰囲気で使用する電気機械器具―第1部:耐圧防爆構造“d”
- JISC60079-11:2004
- 爆発性雰囲気で使用する電気機械器具―第11部:本質安全防爆構造“i”
- JISC60364-1:2010
- 低圧電気設備―第1部:基本的原則,一般特性の評価及び用語の定義
- JISC7501:2011
- 一般照明用白熱電球
- JISC7551-1:2015
- 白熱電球類の安全仕様―第1部:一般照明用白熱電球
- JISC7617-1:2017
- 直管蛍光ランプ―第1部:安全仕様
- JISC7709-1:1997
- 電球類の口金・受金及びそれらのゲージ並びに互換性・安全性 第1部 口金
- JISC7709-2:1997
- 電球類の口金・受金及びそれらのゲージ並びに互換性・安全性 第2部 受金
- JISC8201-1:2020
- 低圧開閉装置及び制御装置―第1部:通則
- JISC8280:2011
- ねじ込みランプソケット
- JISC8280:2021
- ねじ込みランプソケット
- JISC8324:2017
- 蛍光灯ソケット及びスタータソケット
- JISC8705:2019
- ポータブル機器用密閉型ニッケル・カドミウム蓄電池(単電池及び組電池)
- JISC8706:2010
- 据置ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池
- JISC8709:2004
- シール形ニッケル・カドミウムアルカリ蓄電池