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D 2602 : 2008
表5−圧力,振動及び温度試験条件の例
1) 振幅 8 mm
2) 振動数 10 Hz
3) 圧力パルス ホース0.070.2 MPa,チューブ0.010.06 MPa
4) 加圧サイクル 30 s
5) 試験液 エチレングリコール/水=50/50(体積比)
6) 試験液温度 タイプ1=100 ℃,タイプ2,3,4=125 ℃
7) 試験液流量 20 L/min
8) 雰囲気温度 タイプ1=100 ℃±3 ℃,タイプ2=125 ℃±3 ℃,
タイプ3=150 ℃±3 ℃,タイプ4=175 ℃±3 ℃
9) 疲労時間 250 h±2 h
a) 上下振動 b) 左右振動 c) 前後振動
図1−試験片の振動方向
7 検査
7.1 一般事項
ホースの検査は,形式検査,受渡検査及び定期検査に区分し,箇条6によって試験を行い,表2又は表
3の規定に適合しなければならない。表2又は表3に規定のない項目の場合,要求性能及び試験方法は,
受渡当事者間の協議による。
7.2 形式検査
形式検査は,次に示す項目について,すべての性能値を満足しなければならない。
形式検査は,少なくとも5年に1回の間隔,又は製造方法若しくは材料を変更したときに,実施しなけ
ればならない。
a) 耐破裂圧力
――――― [JIS D 2602 pdf 11] ―――――
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D 2602 : 2008
b) はく離強さ
c) 低温柔軟性
d) 耐負圧つぶれ性
e) 耐座屈曲げ性
f) 耐ふくれ性
g) 耐電気化学劣化性
h) 耐オゾン性
i) 耐熱老化性
j) 圧縮永久ひずみ性
k) 耐エンジンオイル性
l) 耐久性
m) 寸法及びその許容差
7.3 受渡検査
受渡検査は,寸法については,JIS K 6330-1によって行うが,実施項目については,受渡当事者間の協
定による。
7.4 定期検査
定期検査は,製品の品質管理を目的に製造業者が行うものであるが,使用者から要求がある場合には,
実施項目及び頻度について,受渡当事者間の合意によって行う。定期検査の項目及び検査頻度を,附属書
Aに参考として示す。
8 表示
ホースは,次の事項を容易に消えない方法で製品又は包装に表示しなければならない。
a) 製造業者名又はその略号
b) この規格の番号及び発行年
c) ホースの種類(タイプ)
d) 呼び径(内径)
e) 製造年及び4半期区分又はこれらの略号
f) JIS K 6397に規定する原料ゴム及びラテックスの略号
例 XXXX/JIS D 2602:2008/Type1 /16/2Q08/EPDM
――――― [JIS D 2602 pdf 12] ―――――
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D 2602 : 2008
附属書A
(参考)
定期検査
序文
この附属書は定期検査について記載するものであって,規定の一部ではない。
A.1 検査項目及び検査頻度
定期検査は,1バッチ単位又は10バッチ単位で実施する。1バッチ単位は,最大1 000 mとする。
なお,定期検査項目の参考例を,表A.1に示す。
表A.1−定期検査項目及び検査頻度
試験項目 1バッチ単位 10バッチ単位
寸法及びその許容差 ○ ○
耐破裂圧力 ○ ○
はく離強さ ○ ○
低温柔軟性 ○ ○
耐負圧つぶれ性 ○ ○
耐座屈曲げ性 ○ ○
耐ふくれ性 ○ ○
耐電気化学劣化性 − ○
耐オゾン性 − ○
耐熱老化性 − −
圧縮永久ひずみ性 ○ ○
耐エンジンオイル性 − ○
耐久性 − ○
○実施,−不要
――――― [JIS D 2602 pdf 13] ―――――
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D 2602 : 2008
附属書JA
(参考)
オゾン分圧とオゾン濃度との関係
序文
この附属書は,オゾン分圧とオゾン濃度との関係について記載するものであって,規定の一部ではない。
JA.1 オゾン分圧とオゾン濃度との関係式
ゴムとオゾンとの反応の割合又はき裂の度合は,ゴム表面とオゾン分子との接触率の関数で,すなわち,
他のすべての要因を一定としたとき,存在するオゾン分子の数の関数である。
理想気体の状態方程式によれば,温度(T)で測定したとき,オゾンを含む空気の体積(V)中のオゾンのモル
数n(O3)の関数として,オゾンの分圧P(O3)を計算できる。その関係式を,式(JA.1)に示す。
3 RT
P(O ) n(O3 ) (JA.1)
V
ここに, P(O3) : オゾン分圧(mPa)
n(O3) : オゾンモル数(mol)
V : 体積(m3)
R : 定数 8 315(mPa・m3・mol−1・K−1)
T : 絶対温度(K)
JA.2 例
標準大気圧及び温度(101 kPa : 0 ℃)条件下で,1 m3 (103 L)の体積中のオゾン濃度1 pphm (10−8)のオゾン
モル数は,オゾン体積=103×10−8=10−5と1モルの体積22.4 Lとから,次のように算出できる。
5
10 7
n(O3 ) 4.464 10− (JA.2)
224.
したがって,0 ℃,1気圧の分圧と濃度との換算値は,式(JA.1)によって計算すると,
7 8 315 273
P(O3 ) .4464 10 .101 (JA.3)
1
式(JA.3)によって,標準大気圧及び温度条件(101 kPa : 0 ℃)で,1 pphmの濃度は,分圧1.01 mPaに相当
する。
――――― [JIS D 2602 pdf 14] ―――――
附属書JB
(参考)
JISと対応する国際規格との対比表
JIS D 2602:2008 自動車用ウォーターホース ISO 4081:2005,Rubber hoses and tubing for cooling systems for internal-combustion engines
−Specification
(I) JISの規定 (II) (III)国際規格の規定 (V) JISと国際規格との技術
(IV) JISと国際規格との技術的差異の箇条ごとの評価
国際 及びその内容 的差異の理由及び今後の対
規格 策
箇条番号 内容 箇条 内容 箇条ごと 技術的差異の内容
番号
及び名称 番号 の評価
1 適用範囲 1 適用範囲にOEM品の規定 削除 OEM品を特に区分して規定する必要はない技術的差異はない。
ため,該当箇所を削除した。
4 寸法及び 4 寸法及びその許容差 追加 ISO規格は寸法測定方法の説明がないため,
より所を明示したもので,技
その許容差 術的な差異はない。
測定方法の説明規格JIS K 6330-1を記載し
た。
5 ホースの 5 ホース及びチューブの要 変更 ISO規格は要求性能と試験方法とを同じ箇技術的差異はない。
要求性能 求性能及び試験法 条で記載しているが,JISは分離し要求性能
だけを表としてまとめた。
5の表2及び 5 耐座屈曲げ性 変更 次回ISO規格見直し時に提
ISO規格は“0.7以下”となっているが,要
表3 e)耐座 案する。
求されるべき変形(T/D)値は,“0.7以上”が
屈曲げ性 適切であるので変更した。
5の表2及び 5 試験後要求性能 追加 ISO規格では試験後の要求性能項目は,は次回ISO規格見直し時に提
表3 k)耐エ 案する。
く離強さだけになっているが,製品に要求
ンジンオイ される特性から,低温柔軟性及び耐オゾン
ル性 性を追加した。
6 試験方法 5 ホース及びチューブの要 追加 技術的差異はない。
試験条件に関する時間,温度などの公差を,
求性能及び試験法 引用規格に則って分かりやすく追加記載し
た。
6.4 低温柔 5.c) 低温柔軟性 削除 ISO規格は引用規格としてSAE J20:2004を技術的差異はない。
D2
軟性 記載しているが,試験手順が十分記載され
602
ており,引用規格を確認する必要がないた
: 2
め,削除した。
008
2
――――― [JIS D 2602 pdf 15] ―――――
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JIS D 2602:2008の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 4081:2005(MOD)
JIS D 2602:2008の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.140 : ゴム及びプラスチック製品 > 83.140.40 : ホース
- 43 : 自動車工学 > 43.060 : 自動車用エンジン > 43.060.30 : 冷却システム.潤滑システム
JIS D 2602:2008の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISD0102:1996
- 自動車用語―自動車の寸法,質量,荷重及び性能
- JISK6250:2019
- ゴム―物理試験方法通則
- JISK6257:2017
- 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―熱老化特性の求め方
- JISK6258:2016
- 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―耐液性の求め方
- JISK6330-1:2003
- ゴム及びプラスチックホース試験方法-第1部:ホース及びホースアセンブリの寸法測定
- JISK6330-2:2013
- ゴム及びプラスチックホース試験方法―第2部:ホース及びホースアセンブリの耐圧性
- JISK6330-4:2003
- ゴム及びプラスチックホース試験方法―第4部:低温雰囲気下における柔軟性
- JISK6330-6:2010
- ゴム及びプラスチックホース―第6部:層間はく離強さの求め方
- JISK6330-7:2011
- ゴム及びプラスチックホース―第7部:静的条件下での耐オゾン性評価
- JISK6330-9:2003
- ゴム及びプラスチックホース試験方法-第9部:ホース及び管の曲げ特性
- JISK6397:2005
- 原料ゴム及びラテックスの略号