JIS G 3108:2021 みがき棒鋼用一般鋼材 | ページ 2

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G 3108 : 2021
よって全長にわたっての欠点の検出及びその除去は困難であるため,欠点を含む場合がある。コイル内に
発見された使用上有害と判断される欠点の取扱いについては,必要な場合,受渡当事者間の協定による。

9.2 きず取り基準及び残存きず深さの許容限度

9.2.1 直接切削用丸鋼
  直接切削用丸鋼のきず取りは,通常,行わない。行う場合のきず取り基準は,受渡当事者間の協定によ
る。直接切削用丸鋼の呼称寸法からの残存きず深さの許容限度は,表4による。
                   表4−直接切削用丸鋼の呼称寸法からの残存きず深さの許容限度
                        径
                                           呼称寸法からの残存きず深さの許容限度
                        mm
                            16未満   呼称寸法の4 %,ただし,最大値0.5 mm
                  16以上   50未満   呼称寸法の3 %,ただし,最大値1.0 mm
                  50以上  100未満   呼称寸法の2 %,ただし,最大値1.5 mm
                 100以上             呼称寸法の1.5 %,ただし,最大値3.0 mm
9.2.2 冷間引抜用棒鋼
  冷間引抜用棒鋼のきず取りは滑らかに行い,寸法許容差の下限からのきず取り深さの許容限度は,表5
による。冷間引抜用棒鋼の残存きず深さの許容限度は,受渡当事者間の協定による。
               表5−冷間引抜用棒鋼の寸法許容差の下限からのきず取り深さの許容限度
                    径又は対辺距離
                                        寸法許容差の下限からのきず取り深さの許容限度
                         mm
                             16未満    0.15 mm
                   16以上   50未満    呼称寸法の1 %,ただし,最大値0.35 mm
                   50以上  100未満    呼称寸法の0.7 %,ただし,最大値0.50 mm
                   100以上 130以下    呼称寸法の0.5 %
                 130 mm超えのきず取り深さの許容限度は,受渡当事者間の協定による。
9.2.3 平鋼
  平鋼のきず取り基準は,JIS G 3194の箇条8(外観)による。ただし,平鋼の残存きず深さの許容限度
及び溶接補修の適用は,受渡当事者間の協定による。
9.2.4 その他の鋼材
  9.2.19.2.3に規定した以外の鋼材のきず取り基準及び残存きず深さの許容限度は,受渡当事者間の協定
による。

10 試験

10.1 分析試験

  分析試験は,次による。
a) 鋼材の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS

――――― [JIS G 3108 pdf 6] ―――――

                                                                                             5
                                                                                   G 3108 : 2021
    G 0404の箇条8(化学成分)による。
b) 溶鋼分析方法は,JIS G 0320による。

10.2 機械試験

10.2.1 試験一般
  機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,供
試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とし,試験片の数は,同一溶鋼
に属し,最大寸法(径,対辺距離又は厚さ)が最小寸法の2倍以内のものを一括して一組とし,それぞれ
1個採取する。ただし,一組の質量が50 tを超えるときは,それぞれ2個採取する。
10.2.2 試験片
  引張試験片は,JIS Z 2241の2号又は14 A号試験片による。
10.2.3 試験方法
  引張試験方法は,JIS Z 2241による。

11 検査

  検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条6に適合しなければならない。
c) 機械的性質は,箇条7に適合しなければならない。
d) 寸法,質量及びその許容差は,箇条8に適合しなければならない。
e) 外観,きず取り基準及び残存きず深さは,箇条9に適合しなければならない。
f) 機械試験で合格にならなかった鋼材は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決
    定してもよい。

12 表示

  検査に合格した鋼材は,鋼材ごと又は1結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示しなければならない。
ただし,受渡当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で項目中の一部を省略してもよい。
a) 種類の記号。ただし,次の例において,“−”は,空白でもよい。
      例 種類の記号,キルド鋼を指定する記号及びMn規定値を指定する記号の表示
             SGD1−K M
                                   Mn規定値を指定する記号
                                   キルド鋼を指定する記号
                                   種類の記号
b) 溶鋼番号又はその他の製造(検査)番号
c) 製造業者名又はその略号

――――― [JIS G 3108 pdf 7] ―――――

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d) 寸法。寸法の表し方は,JIS G 3191の箇条4(寸法の表し方)又はJIS G 3194の箇条4(寸法の表し
    方)による。

13 報告

  注文者から要求された場合,製造業者は,検査文書を提出する。報告は,JIS G 0404の箇条13(報告)
による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書の種類は,JIS G 0415の5.1(検査証明書3.1)
による。
  なお,SGDA及びSGDBの化学成分は,表2に“−”と記載している元素及び表2に記載していない合
金元素を添加した場合は,添加した元素の含有率を報告しなければならない。