JIS G 3141:2017 冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3141:2017 規格概要

この規格 G3141は、幅30mm以上の冷間圧延鋼板(以下,鋼板という。)及び冷間圧延鋼帯(以下,鋼帯という。)について規定。鋼板及び鋼帯には,みがき帯鋼(幅600mm未満で冷間圧延する鋼帯)及びみがき帯鋼からせん断した鋼板を含む。

JISG3141 規格全文情報

規格番号
JIS G3141 
規格名称
冷間圧延鋼板及び鋼帯
規格名称英語訳
Cold-reduced carbon steel sheet and strip
制定年月日
1969年2月1日
最新改正日
2017年3月21日
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‐ 
対応国際規格

ISO

ISO 3574:2012(MOD)
国際規格分類

ICS

77.140.50
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
鉄鋼 II 2021, 土木 I 2020, 土木 II 2020
改訂:履歴
1969-02-01 制定日, 1971-12-01 確認日, 1973-04-01 改正日, 1977-01-01 改正日, 1980-03-01 確認日, 1985-09-01 確認日, 1987-09-01 改正日, 1990-05-01 改正日, 1996-02-01 改正日, 2000-10-20 確認日, 2005-02-20 改正日, 2009-04-20 改正日, 2011-09-20 改正日, 2017-03-21 改正
ページ
JIS G 3141:2017 PDF [25]
                                                                                   G 3141 : 2017

pdf 目 次

ページ

  •  序文・・・・[1]
  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 種類及び記号・・・・[1]
  •  3.1 種類の記号及び適用厚さ・・・・[1]
  •  3.2 調質区分及び規定の適用・・・・[2]
  •  3.3 表面仕上げ・・・・[2]
  •  4 化学成分・・・・[3]
  •  5 機械的性質・・・・[3]
  •  5.1 引張強さ及び伸び・・・・[3]
  •  5.2 時効特性・・・・[4]
  •  5.3 平均塑性ひずみ比・・・・[4]
  •  5.4 硬さ・・・・[4]
  •  5.5 曲げ性・・・・[7]
  •  6 寸法の表し方・・・・[7]
  •  7 標準厚さ・・・・[8]
  •  8 寸法の許容差・・・・[8]
  •  8.1 寸法の測定箇所・・・・[8]
  •  8.2 厚さの許容差・・・・[8]
  •  8.3 幅の許容差・・・・[9]
  •  8.4 長さの許容差・・・・[10]
  •  9 形状・・・・[11]
  •  9.1 平たん度・・・・[11]
  •  9.2 横曲がり・・・・[11]
  •  9.3 直角度・・・・[12]
  •  10 質量・・・・[13]
  •  10.1 鋼板の質量・・・・[13]
  •  10.2 鋼帯の質量・・・・[13]
  •  11 塗油・・・・[13]
  •  12 外観・・・・[13]
  •  13 試験・・・・[14]
  •  13.1 分析試験・・・・[14]
  •  13.2 機械試験・・・・[14]
  •  14 検査及び再検査・・・・[15]
  •  14.1 検査・・・・[15]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 3141 pdf 1] ―――――

G 3141 : 2017

pdf 目次

ページ

  •  14.2 再検査・・・・[16]
  •  15 表示・・・・[16]
  •  16 注文時の確認事項・・・・[16]
  •  17 報告・・・・[17]
  •  附属書JA(規定)受渡当事者間の協定による引張強さ及び伸び・・・・[18]
  •  附属書JB(参考)受渡当事者間の協定による機械的性質・・・・[19]
  •  附属書JC(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[20]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 3141 pdf 2] ―――――

                                                                                   G 3141 : 2017

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3141:2011は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成30年3月20日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3141:2011によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS G 3141 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3141 : 2017

冷間圧延鋼板及び鋼帯

Cold-reduced carbon steel sheet and strip

序文

 この規格は,2012年に第5版として発行されたISO 3574を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JCに示す。

1 適用範囲

  この規格は,幅30 mm以上の冷間圧延鋼板(以下,鋼板という。)及び冷間圧延鋼帯(以下,鋼帯とい
う。)について規定する。鋼板及び鋼帯には,みがき帯鋼(幅600 mm未満で冷間圧延する鋼帯)及びみが
き帯鋼からせん断した鋼板を含む。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 3574:2012,Cold-reduced carbon steel sheet of commercial and drawing qualities(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法
    JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法
    JIS Z 2254 薄板金属材料の塑性ひずみ比試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類及び記号

3.1 種類の記号及び適用厚さ

  鋼板及び鋼帯の種類は5種類とし,その記号及び適用厚さは表1による。

――――― [JIS G 3141 pdf 4] ―――――

2
G 3141 : 2017
                                  表1−種類の記号及び適用厚さ
                       種類の記号         適用厚さ              用途
                                            mm                (参考)
                          SPCC            0.103.2      一般用
                          SPCD            0.153.2      絞り用
                          SPCE            0.153.2      深絞り用
                          SPCF            0.403.2      非時効性深絞り用
                          SPCG            0.403.2      非時効性超深絞り用
                      SPCC,SPCD及びSPCEは,受渡当事者間の協定によって,適用厚
                    さの上限を6.0 mmとしてもよい。

3.2 調質区分及び規定の適用

  調質区分,調質記号,それぞれの調質区分に適用する種類の記号及び規定は,表2による。特に指定の
ない場合は,調質区分は標準調質とする。
  調質区分が81硬質,41硬質,21硬質及び硬質の鋼板及び鋼帯を,硬質材という。
  受渡当事者間の協定によって,調質記号Sと8との中間の調質区分(以下,中間区分という。)をSPCC
に適用してもよい。中間区分の鋼板及び鋼帯は,硬質材に含める。中間区分の調質記号は,受渡当事者間
の協定による。
                      表2−調質区分,調質記号,適用する種類の記号及び規定
      調質区分   調質記号  適用する種類の             化学成分及び機械的性質の規定
                                記号         化学成分      引張強さ及び伸び       硬さ
     焼なましの           SPCC,SPCD,    箇条4による。 5.1.1による。         規定しない。
                    A
        まま              SPCE,SPCF,
      標準調質      S     SPCG
        81硬質            SPCC            規定しない。   規定しない。         5.4による。
                    8
        41硬質
                    4
        21硬質
                    2
        硬質        1

3.3 表面仕上げ

  表面仕上げは,次による。
a) 表面仕上げ区分は,表3による。表面仕上げ区分は,調質記号Aの鋼板及び鋼帯には適用しない。
                                  表3−表面仕上げ区分及び記号
        表面仕上げ区分  表面仕上げ記号                        定義
       ダル仕上げ            D        物理的又は化学的に表面を粗くしたロールによる仕上げ。つや
                                      消し仕上げともいう。
       ブライト仕上げ        B        滑らかに仕上げたロールによる仕上げ。平滑仕上げともいう。
b) 表面仕上げ区分の適用は,特に指定のない場合,次による。
  1) 幅600 mm以上で冷間圧延する場合は,ダル仕上げとする。

――――― [JIS G 3141 pdf 5] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 3141 : 2017
  2) 幅600 mm未満で冷間圧延する場合は,ブライト仕上げとする。

4 化学成分

  調質記号A及びSの鋼板及び鋼帯は,13.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表4による。
                                         表4−化学成分
                                                                              単位 %
            種類の記号         C              Mn              P               S
              SPCC          0.15以下        1.00以下       0.100以下      0.035以下
              SPCD          0.10以下        0.50以下       0.040以下      0.035以下
              SPCE          0.08以下        0.45以下       0.030以下      0.030以下
              SPCF          0.06以下        0.45以下       0.030以下      0.030以下
              SPCG          0.02以下        0.25以下       0.020以下      0.020以下
           必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。

5 機械的性質

5.1 引張強さ及び伸び

5.1.1  調質記号A及びSの鋼板及び鋼帯の場合
  調質記号A及びSの鋼板及び鋼帯は,13.2によって試験を行い,その引張強さ及び伸びは,表5による。
                                     表5−引張強さ及び伸び
  種類の    引張強さ                                    伸びa)
   記号      N/mm2                                        %
                                                        厚さb)
                                                         mm
                                 0.20    0.25    0.30    0.40    0.60     1.0     1.6     2.5
                                 以上    以上    以上    以上    以上    以上    以上    以上
                         0.20    0.25    0.30    0.40    0.60     1.0     1.6     2.5
                         未満    未満    未満    未満    未満    未満    未満    未満
 SPCC c)  規定しない。                               規定しない。
 SPCD       270以上    25以上 27以上 30以上 33以上 36以上 38以上 39以上 40以上 41以上
 SPCE       270以上    27以上 29以上 32以上 35以上 38以上 40以上 41以上 42以上 43以上
 SPCF       270以上      −      −      −      −    40以上 42以上 43以上 44以上 45以上
 SPCG       270以上      −      −      −      −    42以上 44以上 45以上 46以上        −
   引張試験片は,5号試験片圧延方向とする。
 注記 1 N/mm2=1 MPa
 注a) 標準調質でブライト仕上げを行った鋼帯及び鋼板の伸びは,この表の規定値から2を減じた値とする。
    b) 適用厚さは,表1による。
    c) 受渡当事者間の協定によって,附属書JAを適用してもよい。
5.1.2  硬質材の場合
  硬質材は,引張強さ及び伸びを規定しない。
    注記 硬質材の引張強さ及び伸びについて,受渡当事者間で協定する場合がある。その場合の参考値
          を,表JB.1に示す。

――――― [JIS G 3141 pdf 6] ―――――

4
G 3141 : 2017

5.2 時効特性

  SPCF及びSPCGの鋼板及び鋼帯は,製造工場出荷日から起算して6か月間,非時効性1) を保証する。
ただし,注文者の要請によって出荷予定日を過ぎて出荷する場合は,製造工場出荷日に代えて出荷予定日
を6か月間の起算日としてもよい。
    注1) 非時効性とは,時効が起こらないことをいう。時効とは,通常,経時変化によって,表5の伸
          びが満足できなくなること,又は加工時にストレッチャストレインを発生することをいう。

5.3 平均塑性ひずみ比

  SPCGの鋼板及び鋼帯は,13.2によって試験を行い,その平均塑性ひずみ比(r)は,表6による。
                                   表6−平均塑性ひずみ比 r
                                                     厚さ
                                                     mm
                    種類の記号
                                              0.50以上    1.0超え    1.6超え
                                  0.50未満    1.0以下     1.6以下
                      SPCG           −       1.5以上     1.4以上      −

5.4 硬さ

5.4.1  調質記号A及びSの鋼板及び鋼帯の場合
  調質記号A及びSの鋼板及び鋼帯は,硬さを規定しない。
    注記 調質記号A及びSの硬さを,受渡当事者間で協定する場合がある。その場合の参考値を,表JB.2
          及び表JB.3に示す。
5.4.2  硬質材の場合
  硬質材は,13.2によって試験を行い,その硬さは,次による。
a) 硬さは,表7のロックウェル硬さによる。ただし,注文者の指定がある場合には,硬さは表8のビッ
    カース硬さによってもよい。
      なお,中間区分の硬さは,受渡当事者間の協定による。
b) 厚さが薄く,ロックウェル硬さスケールB(以下,HRBという。)が適用できない場合には,ロック
    ウェルスーパーフィシャル硬さスケール30T(以下,HR30Tという。),ロックウェルスーパーフィシ
    ャル硬さスケール15T(以下,HR15Tという。)又はビッカース硬さ(以下,HVという。)によって
    硬さを測定し,表9表11の換算表によってHRBに換算してもよい。
      なお,硬さ換算表にない硬さ値は,内挿法によって換算する。
      注記 JIS Z 2245では,“試験後,試験片の裏面に目に見える変形がないことが望ましい。”として
            おり, HRBが適用できる試験片の最小厚さの算出式について,この規格の表12の注記の内
            容が規定されている。この式による最小厚さの計算例を表12に示す。
c) さらに,厚さが薄く,HR30T又はHR15Tが適用できない場合には,ダイヤモンドアンビルを使用し
    たHR30Tm又はHR15Tmを適用する。ダイヤモンドアンビルを使用する場合には,試験片の裏面に
    くぼみの影響が生じてもよい。
      注記 JIS Z 2245では,HR30T及びHR15Tが適用できる試験片の最小厚さの算出式について,こ
            の規格の表13の注記の内容が規定されている。この式による最小厚さの計算例を表13に示
            す。

――――― [JIS G 3141 pdf 7] ―――――

                                                                                              5
                                                                                   G 3141 : 2017
                             表7−硬質材のロックウェル硬さ(HRB)
                            調質区分    調質記号   HRBS又はHRBW a)
                              81硬質
                                           8            5071
                             41硬質
                                           4            6580
                             21硬質
                                           2            7489
                              硬質         1             85以上
                          注a) 測定は,HRBS又はHRBWのいずれかでよい。
                               ただし,疑義が生じた場合は,HRBSによる。
                              表8−硬質材のビッカース硬さ(HV)
                                調質区分    調質記号      HV
                                 81硬質
                                               8         95130
                                 41硬質
                                               4        115150
                                 21硬質
                                               2        135185
                                  硬質         1        170以上

――――― [JIS G 3141 pdf 8] ―――――

6
G 3141 : 2017
                             表9−HR30TSからHRBSへの硬さ換算表
    HR30TS    換算HRBS     HR30TS    換算HRBS     HR30TS    換算HRBS     HR30TS    換算HRBS
      35.0       28.1        47.0       46.0        59.0       63.9        71.0       81.9
      36.0       29.6        48.0       47.5        60.0       65.4        72.0       83.4
      37.0       31.1        49.0       49.0        61.0       66.9        73.0       84.9
      38.0       32.5        50.0       50.5        62.0       68.4        74.0       86.4
      39.0       34.0        51.0       52.0        63.0       69.9        75.0       87.9
      40.0       35.5        52.0       53.5        64.0       71.4        76.0       89.4
      41.0       37.0        53.0       55.0        65.0       72.9        77.0       90.8
      42.0       38.5        54.0       56.5        66.0       74.4        78.0       92.3
      43.0       40.0        55.0       58.0        67.0       75.9        79.0       93.8
      44.0       41.5        56.0       59.5        68.0       77.4        80.0       95.3
      45.0       43.0        57.0       60.9        69.0       78.9        81.0       96.8
      46.0       44.5        58.0       62.4        70.0       80.4        82.0 a)    98.3
    この表は,HR30TWからHRBWへの換算に適用してもよい。ただし,疑義が生じた場合は,HR30TSからHRBS
  への換算による。
  注記 この表の換算表は,ASTM E140表2 [1]による。ただし,ASTMの表にない硬さは,内挿法によった。
  注a)   R30TSが82.0を超える場合,HRBS換算値は,“98.3超え”と表記する。ただし,これに代えて外挿によ
       って求めたHRBSの換算値を概数として報告してもよい。
                            表10−HR15TSからHRBSへの硬さ換算表
    HR15TS    換算HRBS     HR15TS    換算HRBS     HR15TS    換算HRBS     HR15TS    換算HRBS
      70.0       28.8        76.0       47.3        82.0       65.8        88.0       84.3
      70.5       30.3        76.5       48.8        82.5       67.3        88.5       85.8
      71.0       31.9        77.0       50.4        83.0       68.8        89.0       87.3
      71.5       33.4        77.5       51.9        83.5       70.4        89.5       88.9
      72.0       35.0        78.0       53.4        84.0       71.9        90.0       90.4
      72.5       36.5        78.5       55.0        84.5       73.5        90.5       92.0
      73.0       38.0        79.0       56.5        85.0       75.0        91.0       93.5
      73.5       39.6        79.5       58.1        85.5       76.6        91.5       95.0
      74.0       41.1        80.0       59.6        86.0       78.1        92.0       96.6
      74.5       42.7        80.5       61.1        86.5       79.6        92.5       98.1
      75.0       44.2        81.0       62.7        87.0       81.2        93.0 a)    99.7
      75.5       45.7        81.5       64.2        87.5       82.7
    この表は,HR15TWからHRBWへの換算に適用してもよい。ただし,疑義が生じた場合は,HR15TSからHRBS
  への換算による。
  注記 この表の換算表は,ASTM E140表2 [1]による。ただし,ASTMの表にない硬さは,内挿法によった。
  注a)   R15TSが93.0を超える場合,HRBS換算値は,“99.7超え”と表記する。ただし,これに代えて外挿によ
       って求めたHRBSの換算値を概数として報告してもよい。

――――― [JIS G 3141 pdf 9] ―――――

                                                                                              7
                                                                                   G 3141 : 2017
                              表11−HVからHRBSへの硬さ換算表
      HV      換算HRBS       HV      換算HRBS       HV      換算HRBS       HV      換算HRBS
      85         41.0        135        73.2        185        88.8        270      (102.0)
      90         48.0        140        75.0        190        89.5        280      (103.5)
      95         52.0        145        76.6        195        90.7        290      (104.5)
      100        56.2        150        78.7        200        91.5        300      (105.5)
      105        59.4        155        79.9        210        93.4        320      (107.0)
      110        62.3        160        81.7        220        95.0        340      (108.0)
      115        65.0        165        83.1        230        96.7        360      (109.0)
      120        66.7        170        85.0        240        98.1        380      (110.0)
      125        69.5        175        86.1        250        99.5
      130        71.2        180        87.1        260      (101.0)
  注記1 この表の換算表は,SAE J417 表1 [2]による。ただし,SAEの表にない硬さは,内挿法によった。
  注記2 括弧を付した値は,HRBSの適用範囲外であり,参考値である。概数として報告してもよい。
                        表12−HRBが適用できる試験片の最小厚さの計算例
                        硬さ値             50        65         74        85
                試験片の最小厚さt mm      2.40      1.95       1.68      1.35
                注記 t=0.03(130−H)
                       ここに, t  : 試験片の最小厚さ(mm)
                               H  : 硬さ値
                 表13−HR30T及びHR15Tが適用できる試験片の最小厚さの計算例
                        硬さ値             50        65         74        85
                試験片の最小厚さt mm      0.75      0.53       0.39      0.23
                注記 t=0.015(100−H)
                       ここに, t  : 試験片の最小厚さ(mm)
                               H  : 硬さ値

5.5 曲げ性

  SPCCの鋼板及び鋼帯は,13.2.5の試験を行い,試験片の外側にき裂を生じてはならない。ただし,SPCC
のうち調質区分が硬質の鋼板及び鋼帯は,曲げ性を規定しない。

6 寸法の表し方

  鋼板及び鋼帯の寸法の表し方は,次による。
a) 鋼板の寸法は,厚さ,幅及び長さをミリメートルで表す。
b) 鋼帯の寸法は,厚さ及び幅をミリメートルで表す。

――――― [JIS G 3141 pdf 10] ―――――

8
G 3141 : 2017

7 標準厚さ

  幅600 mm以上で冷間圧延する鋼板及び鋼帯の標準厚さは,表14による。
                                        表14−標準厚さ
                                                                     単位 mm
                  標準厚さ  0.4   0.5   0.6   0.7  0.8   0.9   1.0   1.2  1.4
                            1.6   1.8   2.0   2.3  2.5  (2.6)  2.8  (2.9) 3.2
                    括弧を付した値以外の標準厚さの適用が望ましい。

8 寸法の許容差

8.1 寸法の測定箇所

  寸法の測定箇所は,次による。
a) 厚さを測定する箇所は,鋼板及び鋼帯の縁(幅方向端部)から15 mm以上内側とする。ただし,製造
    業者の判断によって,15 mmに代えてこれより小さい値としてもよい。
b) 幅を測定する箇所は,鋼板及び鋼帯の任意の箇所とする。
c) 長さを測定する箇所は,鋼板の任意の箇所とする。
d) 鋼帯の場合,表面きず・折れなどの欠点部分2) は,寸法の測定箇所から除外する。
    注2) 鋼帯では,検査によって全長にわたっての欠点の検出は困難であり,また欠点を含む部分を除
          去する機会がないため,若干の欠点を含むことがある。

8.2 厚さの許容差

  厚さの許容差は,次による。
a) 厚さの許容差は,呼び厚さに適用する。
b) 厚さの許容差は,鋼板及び鋼帯の縁(幅方向端部)から15 mm以上内側に適用する。
c) 厚さの許容差は,表15又は表16による。
    注記 通常,幅600 mm以上で冷間圧延する場合には表15が適用され,幅600 mm未満で冷間圧延す
          る場合には表16が適用される。

――――― [JIS G 3141 pdf 11] ―――――

                                                                                              9
                                                                                   G 3141 : 2017
                                     表15−厚さの許容差A
                                                                                 単位 mm
             厚さ                                        幅
                                          600以上     1 000以上    1 250以上    1 600以上
                            600未満      1 000未満    1 250未満    1 600未満
              0.25未満       ±0.03       ±0.03       ±0.03         −           −
      0.25以上 0.40未満      ±0.04       ±0.04       ±0.04         −           −
      0.40以上 0.60未満      ±0.05       ±0.05       ±0.05       ±0.06         −
      0.60以上 0.80未満      ±0.06       ±0.06       ±0.06       ±0.06       ±0.07
      0.80以上 1.00未満      ±0.06       ±0.06       ±0.07       ±0.08       ±0.09
      1.00以上 1.25未満      ±0.07       ±0.07       ±0.08       ±0.09       ±0.11
      1.25以上 1.60未満      ±0.08       ±0.09       ±0.10       ±0.11       ±0.13
      1.60以上 2.00未満      ±0.10       ±0.11       ±0.12       ±0.13       ±0.15
      2.00以上 2.50未満      ±0.12       ±0.13       ±0.14       ±0.15       ±0.17
      2.50以上 3.15未満      ±0.14       ±0.15       ±0.16       ±0.17       ±0.20
      3.15以上               ±0.16       ±0.17       ±0.19       ±0.20         −
                                     表16−厚さの許容差B
                                                                            単位 mm
                   厚さ                                  幅
                                                160以上      250以上       400以上
                                  160未満       250未満      400未満       600未満
            0.10以上 0.16未満     ±0.015       ±0.020         −           −
            0.16以上 0.25未満     ±0.020       ±0.025      ±0.030       ±0.030
            0.25以上 0.40未満     ±0.025       ±0.030      ±0.035       ±0.035
            0.40以上 0.60未満     ±0.035       ±0.040      ±0.040       ±0.040
            0.60以上 0.80未満     ±0.040       ±0.045      ±0.045       ±0.045
            0.80以上 1.00未満     ±0.04        ±0.05       ±0.05        ±0.05
            1.00以上 1.25未満     ±0.05        ±0.05       ±0.05        ±0.06
            1.25以上 1.60未満     ±0.05        ±0.06       ±0.06        ±0.06
            1.60以上 2.00未満     ±0.06        ±0.07       ±0.08        ±0.08
            2.00以上 2.50未満     ±0.07        ±0.08       ±0.08        ±0.09
            2.50以上 3.15未満     ±0.08        ±0.09       ±0.09        ±0.10
            3.15以上              ±0.09        ±0.10       ±0.10        ±0.11

8.3 幅の許容差

  幅の許容差は,次による。
a) 幅の許容差は,呼び幅に適用する。
b) 幅の許容差は,表17,表18又は表19による。
    注記 通常,幅600 mm以上で冷間圧延する場合には表17又は表18が適用され,幅600 mm未満で
          冷間圧延する場合には表19が適用される。

――――― [JIS G 3141 pdf 12] ―――――

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G 3141 : 2017
                  表17−幅の許容差A                       表18−幅の許容差B
                                    単位 mm                                   単位 mm
                          幅                                      幅
             1 250未満          1 250以上             1 250未満          1 250以上
                +7               +10                   +3                +4
                 0                  0                     0                  0
           ストレッチャレベラ仕上鋼板の場合,プラ注記 この表は,通常,再切断又は精密切断を
         ス側許容差は規定しない。                     行ったものに適用されている。
         注記 この表は,通常,一般の切断方法によ
              ったものに適用されている。
                                      表19−幅の許容差C
                                                                   単位 mm
                          厚さ                          幅
                                                 160以上  250以上   400以上
                                       160未満   250未満  400未満   600未満
                            0.60未満    ±0.15   ±0.20    ±0.25    ±0.30
                     0.60以上 1.00未満  ±0.20   ±0.25    ±0.25    ±0.30
                     1.00以上 1.60未満  ±0.20   ±0.30    ±0.30    ±0.40
                     1.60以上 2.50未満  ±0.25   ±0.35    ±0.40    ±0.50
                     2.50以上 4.00未満  ±0.30   ±0.40    ±0.45    ±0.50
                     4.00以上 5.00未満  ±0.40   ±0.50    ±0.55    ±0.65
                    注記 この表は,通常,スリットを行ったものに適用されている。

8.4 長さの許容差

  長さの許容差は,次による。
a) 長さの許容差は,鋼板の呼び長さに適用する。
b) 長さの許容差は,表20又は表21による。
    注記 通常,幅600 mm以上で冷間圧延する場合には表20が適用され,幅600 mm未満で冷間圧延す
          る場合には表21が適用される。
                表20−長さの許容差A                       表21−長さの許容差B
                                    単位 mm                                     単位 mm
                   長さ               許容差            長さ                許容差
                 2 000未満             +10               1 000未満          +3
                                         0                                    0
        2 000以上 4 000未満            +15      1 000以上 2 000未満         +4
                                         0                                    0
        4 000以上 6 000未満            +20      2 000以上 3 000未満         +6
                                         0                                    0
         ストレッチャレベラ仕上鋼板のプラス側許  3 000以上 4 000未満         +8
                                                                              0
       容差は規定しない。
       注記 この表は,通常,一般の切断方法によっ 注記 この表は,通常,再切断又は精密切断を行
            たものに適用されている。                  ったものに適用されている。

――――― [JIS G 3141 pdf 13] ―――――

                                                                                             11
                                                                                   G 3141 : 2017

9 形状

9.1 平たん度

  平たん度は,標準調質された鋼板及び鋼帯に適用し,次による。
a) 鋼板の平たん度 鋼帯からせん断した鋼板の平たん度は,表22の平たん度A又は平たん度Bによる。
    鋼板の平たん度は,定盤上に鋼板を置いて測定する。平たん度の値は,ひずみ(定盤上面から板表面
    までの距離)の最大値から鋼板の厚さを引いたものとし,鋼板の上側の面に適用する。
                                        表22−平たん度
                                                                             単位 mm
                  幅                   平たん度A                   平たん度B
                                                   ひずみの種類a)
                                反り     耳のび   中のび     反り    耳のび    中のび
                   1 000未満   12以下    8以下    6以下     2以下    2以下     2以下
          1 000以上 1 250未満  15以下    9以下    8以下     3以下    2以下     2以下
          1 250以上 1 600未満  15以下   11以下    8以下     4以下    3以下     2以下
          1 600以上            20以下   13以下    9以下     5以下    4以下     2以下
            この表は,幅600 mm以上で冷間圧延した鋼板及び鋼帯に適用する。
          注記 平たん度Bは,通常,ストレッチャレベラ仕上鋼板に適用する。
          注a) ひずみの種類は,その形状及び発生部位によって,次のように分類する。
                      反り : 鋼板全体がわん曲した状態。圧延方向にわん曲した反り及び圧延方向に
                            直角にわん曲した反りがある。
                      耳のび : 鋼板の縁(幅方向端部)に波が現れる状態。
                      中のび : 鋼板の中央部に波が現れる状態。
b) 鋼帯の平たん度 鋼帯の平たん度は,表22の平たん度Aによる。ただし,反りは適用しない。鋼帯
    の平たん度は,鋼帯の欠点部分2) には適用しない。鋼帯の平たん度は,製造ラインに設置した検査台
    で検査する。ただし,測定値の報告が必要な場合には,測定方法を含め受渡当事者間の協定によって
    測定しなければならない。
      なお,鋼帯の平たん度の測定は,省略してもよい3)。
      注2) 8.1の注2) を参照。
         3) 平たん度の測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,平たん度は,規定値を満足
            しなければならないことを意味する。

9.2 横曲がり

  鋼板及び鋼帯の横曲がりの適用は,図1による。鋼板及び鋼帯の横曲がりは,表23による。ただし,受
渡当事者間の協定によって,表24を適用してもよい。横曲がりは,鋼帯の欠点部分2) には,適用しない。
  なお,横曲がりの測定は,省略してもよい4)。ただし,特に注文者の指定がある場合には,測定しなけ
ればならない。
    注2) 8.1の注2) を参照。
       4) 横曲がりの測定は,製造業者の判断によって省略してもよいが,横曲がりは,規定値を満足し
          なければならないことを意味する。

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G 3141 : 2017
                                                                                      単位 mm
 鋼板の長さ2 000 mm未満の場合     鋼板の長さ2 000 mm以上の場合            鋼帯の場合
                               図1−鋼板及び鋼帯の横曲がりの適用
                                       表23−横曲がりA
                                                                         単位 mm
                     幅                    鋼板                      鋼帯
                                長さ2 000未満 長さ2 000以上
              30以上 40未満        8以下      任意の位置の長さ2 000につき8以下
              40以上 600未満       4以下      任意の位置の長さ2 000につき4以下
              600以上              2以下      任意の位置の長さ2 000につき2以下
                                       表24−横曲がりB
                                                                         単位 mm
                     幅                     鋼板                     鋼帯
                                長さ2 000未満  長さ2 000以上
               30以上  40未満      25以下     任意の位置の長さ2 000につき25以下
               40以上 600未満      10以下     任意の位置の長さ2 000につき10以下

9.3 直角度

  鋼板の直角度は,次のいずれかによる。ただし,疑義が生じた場合にはa) の方法による。
a) 垂線を用いる方法 鋼板の直角度は,1隅点において,一辺に垂線を立てたとき,図2に示すように
    反対の隅点との距離(A)と垂線の長さ(実測幅)(W)との比(A/W)で表し,この値は,1.0 %を超
    えてはならない。
                             図2−鋼板の直角度(垂線を用いる方法)
b) 対角線を用いる方法 鋼板の2本の対角線の長さ(図3のX1及びX2)の差の絶対値の1/2を求め,こ
    の値(|X1−X2|/2)が鋼板の実測幅Wの0.7 %を超えてはならない。

――――― [JIS G 3141 pdf 15] ―――――

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