JIS X 6105:1988 ＧＣＲ方式による１２．７ｍｍ幅，９トラック，２４６ｃｐｍｍ，情報交換用磁気テープの情報記録様式 | ページ 3

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    録群ごとに再同期バーストを挿入する。ただし,Nが158の倍数の場合,最終のデータ記録群の後に
    は再同期バーストは設けず,エンドマーク制御副群だけを設ける。
    備考 再同期バーストが存在する場合にも,158個のデータ記録群のすべてのシーケンスは,マーク1
          制御副群とマーク2制御副群で仕切られる。
(5) 剰余記録群とCRC記録群 剰余記録群とCRC記録群は,最終のデータ記録群の後にあるエンドマー
    ク制御副群に後続する。
(6) マーク2制御副群 マーク2制御副群は,CRC記録群に後続し,ポストアンブルに先行する。
(7) ポストアンブル ポストアンブルの構成は,図7のとおりとする。
                                   図7 ポストアンブルの構成
10.3 記録ブロック間隔 記録ブロック間隔の長さは,公称7.6mm,最小7.1mm,最大4 600mmとし,4.7
の消去状態とする。
10.4 最大データ密度 7データバイトごとのECCキャラクタの挿入,4ビットから5ビットヘの変換及
び158個のデータ記録群ごとの再同期バーストの挿入によって,記録データの最大密度は,次式のとおり
246バイト/mmとなり,物理的な最大記録密度356ftpmmより小さくなる。
                         7  4  158
                                    356 ftpmm  246 バイト/ mm
                         8  5  160
11. テープ上における情報の記録(図8参照) 最初のプリアンブルより前のテープ領域は,11.111.5
の規定を満足しなければならない。
11.1 記録密度識別バースト 記録密度識別バーストは,第6トラックに“100100100···”のビットパター
ン,すなわち,119±12ftpmmの信号を記録し,他のトラックは消去して形成する。記録密度識別バースト
は,テープ始端反射マーカ(以下,BOTマーカという。)の後縁より43mm以上手前から始まり,BOTマ
ーカの後縁より後まで継続する。
11.2 ギャップ1 記録密度識別バーストの後には,長さ86.36mm以下のギャップ1を設ける。
11.3 ARA領域 ARA領域は,ARAレベルバーストとこれに後続するARA識別バーストから成る。
(1)   RAレベルバースト ギャップ1に後続するARAレベルバーストは,全トラックに      "1111···"    の
    ビットパターン,すなわち,356ftpmmの信号を記録して形成する。ARAレベルバーストは,BOTマ
    ーカの前縁の38109mm後から始まり,BOTマーカの前縁の241292mm後まで継続する。したが
    って,ARAレベルバーストの長さは,132254mmとなる。
(2)   RA識別バースト ARA領域の後部には,長さ50±10mmのARA識別バーストが存在すること。
    ARA識別バーストは,第1,第4及び第7トラックを消去し,他のトラックに“1111···”のビットパ
    ターンを記録して形成する。ARA識別バースト内には,全トラックとも誤りのない領域が6.35mm以
    上存在すること。

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X 6105-1988
11.4 ギャップ2 ARA識別バーストと最初の記録ブロックとの間には,記録ブロック間隔と同一長さの
ギャップ2を設ける。
11.5 テープマーク 制御ブロックであるテープマーク[JIS X 0601(情報交換用磁気テープのラベルとフ
ァイル構成)参照]は,第3,第6及び第9トラックを消去し,他のトラックに254400の磁束反転 (1111
···) を記録して形成する。
  テープマークは記録ブロック間隔を設けることによって,記録ブロックと分離していること。
                                図8 テープ上における情報の記録
12. テープの情報交換基準
12.1 訂正可能誤り 情報交換に使用するテープには,マーク1制御副群とマーク2制御副群との間に3
トラック以上の誤りが存在してはならない。
12.2 受諾基準 12.1の規定を超える誤りが存在するテープは,この規格に適合しない。ただし,交換当
事者間の合意がある場合には,それらのテープを情報交換に使用できる。
12.3 長大な記録ブロック間隔 消去命令によって生じた場合を除いて,長大な記録ブロック間隔が存在
してはならない。交換当事者は,次の事項について合意しなければならない。
(1) 消去命令生起の誤り基準
(2) 長大な記録ブロック間隔の許容個数
13. 表示 情報を記録したリールの表面に,次の事項を明確に表示しなければならない。

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(1) 記録情報名
(2) 記録密度の呼び
(3) 情報作成業者名又は登録商標
(4) 記録業者名又は登録商標
(5) 記録した日付け又はその略号

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                                   附属書1 輸送条件
1. 環境条件 テープの輸送時においては,次の環境条件を推奨する。
                                温度          532℃
                                相対湿度      2080%
                                湿球温度      26℃以下
2. データの破壊防止 データが記録された磁気テープを運搬する際に生じる可能性があるデータ破壊及
びその防止策は,次による。
2.1   衝撃及び振動 衝撃や振動が加わると,リールに損傷を与えたり,テープの巻き状態に変化が生じ
たりする可能性がある。これらを防止するために,次のような対策が推奨される。
(1) テープの先端は,巻きの緩みを防止するため固定すること。
(2) 防じん(塵)のため,硬質のプラスチックのコンテナ又はこれと同等品を使用すること。
(3) プラスチックのコンテナは,十分な衝撃吸収材のある硬い箱の中に収納すること。
(4) コンテナ収納箱は,内部が清浄で,かつ,じんあい(塵埃)や水の浸入防止が十分可能なふた付きの
    構造であること。
(5) コンテナ収納箱内でのテープの収納方向は,テープの中心軸が水平になるようにすること。
(6) コンテナ収納箱は,正しい位置方向(天地)に置けるように明確な表示をすること。
2.2   極端な高温・高湿度環境 極端な高温・高湿度環境の下では,テープ内部にストレスが加わるので,
次のような対策が推奨される。
(1) 温度,湿度の急激な変化は,いかなる場合でも,可能な限り回避すること。
(2) 輸送されたテープを使用する前には,必ず使用環境条件に212時間放置すること。放置時間は,輸
    送手段や使用環境外にテープがさらされていた状態を考慮して決定する。
2.3   誘導磁界の影響 誘導磁界は,記録されたデータの信号振幅低下の原因となる可能性があるので,
次のような対策が推奨される。
  テープリールとこれを収納するコンテナ類の最外壁との距離は,80mm以上確保すること。これによっ
て外部磁界の影響による信号品質劣化の危険性は,無視できる程度に減少すると考えられる。

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                           附属書2 磁束反転間隔の測定法
1. 概要 この試験でテープに信号を記録する装置は,246cpmmのデータ密度で正常に書込み可能なもの
とする。
  テープは,通常のシステム的な操作と同様の起動停止動作状態で記録する。
  テープの全長732mにわたり,附属書2表のテストパターンを記録する。
                                  附属書2表 テストパターン
                                 トラック番号   テストパターン
                                      9         1001110011
                                      8         1100111001
                                      7         1001110011
                                      6         1100111001
                                      5         1010101010
                                      4         1100111001
                                      3         1001110011
                                      2         1100111001
                                      1         0100110110
  試験に供するテープは,定められた手順によって再生する。
  測定する試料は,各ブロックについて1回ずつ,100ブロック以上作成する。
  本体4.4(1)で356ftpmmにおいて連続する磁束反転の間隔d1の測定は,プリアンブル上のデータ部分に
最も近接した部分で行う。
2. 読取り装置
2.1   テープ駆動装置 テープ速度は,1.52m/s±1%とする。起動停止動作は,使用しない。
2.2   ヘッド ヘッドは,次による。
(1) ヘッドの読出し出力は,ノイズの影響が無視できる値であればよい。
(2) ヘッドのギャップ間隔は,1.143        満とする。
(3) ヘッドの伝達関数は,次のとおりとする。
      磁界に誘導されて発生する出力振幅及び位相の応答出力は,出力リード線をヘッドギャップに平行
    に隣接させて測定することができる。リード線を配置する位置は,ヘッドの出力が最大となる位置と
    する。周波数27540kHzの帯域においては,出力の振幅度は+6dB/オクターブの傾きから1dBの範
    囲内になければならない。
      微分増幅器の入力インピーダンスの負荷効果は,周波数0540kHzの帯域において,ヘッド出力が
    −0.10dBを超えない程度とする。
2.3   微分増幅器 周波数の変動補正手段を伴わない状態での微分増幅器の周波数特性は,13.5kHz
1.08MHzの帯域において,変動幅−10dB範囲内の平たんな特性でなければならない。
  微分増幅器に付加される周波数制限補正器は,次に示す伝達関数を満足するように設計する。
                                          A s
                        Hs         3        2
                                s        s        s
                                      6        15      15
                                 o        o        o
                      ここに,    A(1) :  補正増幅器の増幅度

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