JIS A 1450:2021 フリーアクセスフロア試験方法 | ページ 3

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a) 試験体の設置 試験体の設置(固定)方法は,製品の仕様(有姿)とする。ただし,支柱の固定方法
    については,6.2.2 a)と同様とする。
      なお,試験体は,十分に剛性のある部材に設置する。また,表面仕上げ材は,加撃のときだけ敷設
    する。
b) 加撃点 加撃点は,ユニットの最弱部とし,測定点は,加撃点の中心とする。
      なお,最弱部とは,衝撃による変形が最も大きい部位とする。
c) ゼロ点設定 加撃点に6.3.1 b)に規定するおもりを載せて,おもり頂部(中央)の高さを,5.3 f)で規定
    する変位測定器で測定しゼロ点とする。
d) 加撃 おもりを除去して6.3.1 a)に規定する加撃体を400 mmの高さ(表面仕上げ材の上面からの距離)
    から自由落下させる。
e) 変形量の測定 加撃後再び加撃点におもりを載せて,おもり頂部の高さを5.3 f)で規定する変位測定
    器で測定し,その値を変形量とする。また,目視で損傷の有無を確認する。
6.3.3 結果の記録
  試験結果には,次の事項を記録する。
a) 試験体のユニット数,設置状況及び加撃点。ただし,加撃点は,図示する。
b) ユニットの高さ(0.5 mm単位)
c) 変形量(0.1 mm単位)
d) 損傷の有無
e) 表面仕上げ材名

6.4 ローリングロード試験

6.4.1 試験装置
  試験装置は,次による(図6参照)。
a) 試験機 車輪又は試験体のいずれかを移動させる方式のもので,次の機能をもつもの
  1) 1車輪に試験で用いる所定荷重が加えられる。
  2) 往復数及び所定荷重が確認可能である。
  3) 車輪が直線上を,ユニット一つを超える距離で往復運動が可能である。
b) 車輪 JIS B 8922に規定された車輪又は相当品とし,走行方向が定まっている固定車とする。
      車輪及び車輪への所定荷重の選定は,受渡当事者間の協定によるが,所定荷重及び車輪の種類の例
    を,表4に示す。
                                表4−所定荷重及び車輪の種類の例
                       所定荷重                     車輪
                         700 N       直径130 mm,幅40 mm,硬さ85 HS以上
                        1 000 N      直径150 mm,幅40 mm,硬さ85 HS以上
c) おもり 6.3.1 b)に規定するもの

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                                          a) 9ユニット
                                       b) 6ユニット置敷式
                             c) 3ユニットパネル切断品を取り付けた場合
                                 図6−ローリングロード試験の例
6.4.2 負荷条件
  荷重の負荷条件は,次による。
a) 往復数は,5 000往復とする又は受渡当事者間の協定による。
b) 走行速度は,10 m/min12 m/minとする。
6.4.3 試験手順
  ローリングロード試験は,次の手順による。

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  なお,図6 a)に示すように縦横3列ずつに敷設した9ユニット,又は図6 b)及び図6 c)に示すように9ユ
ニット未満3ユニット以上で行う。また,図6 c)に示すように周囲には同一パネルの切断品を取り付けて
もよい。
a) 試験体の設置 試験体の設置(固定)方法は,製品の仕様(有姿)とし,十分に剛性のある部材に設
    置する。ただし,支柱の固定方法については,6.2.2 a)と同様とする。また,表面仕上げ材は,負荷を
    かけるときだけ敷設する。
b) 負荷位置 6.4.1 a)に規定した試験機を,ユニットの最弱部を通るように設置する。最弱部とは,ロー
    リングロードによる変形が最も大きい部位とする。
c) ゼロ点設定 最弱部に6.3.1 b)に規定するおもりを載せて,おもり頂部の高さを5.3 f)に規定する変位
    測定器で測定し,変形のゼロ点とする。
d) 負荷 おもりを取り除いて表面仕上げ材を敷設し,6.4.1 b)に規定する車輪に所定の荷重を加えた状態
    で,3ユニットの方向に沿って1ユニットを超えて最弱部を通るように5 000往復又は受渡当事者間
    の協定によって決定した回数往復させる。このとき,試験中に支柱部品の緩みなどによるがたつきが
    発生しても,試験終了まで再調整などは行わずに試験を続行する。
e) 状態の確認 5 000往復又は受渡当事者間の協定によって決定した回数往復後,車輪の荷重を除去し
    て,全てのユニットのがたつき発生の有無を確認後,表面仕上げ材を除去して損傷の有無を目視で確
    認する。
f) 変形量の測定 負荷後,再び最弱部におもりを載せて,おもり頂部の高さを5.3 f)に規定した変位測定
    器で測定し,その値を変形量とする。
6.4.4 結果の記録
  試験結果には,次の事項を記録する。
a) 所定荷重値
b) 往復数
c) 試験体のユニット数,設置状況及び負荷位置。ただし,負荷位置は,図示する。
d) 車輪の直径,幅及び硬さ
e) ユニットの高さ(0.5 mm単位)
f) 変形量(0.1 mm単位)
g) 損傷の有無
h) がたつきの有無
i) 表面仕上げ材名

6.5 燃焼試験

6.5.1 試験装置
  試験装置は,次による(図8参照)。
a) コルク板 大きさは,20 mm×20 mm25 mm×25 mmとし,厚さ5 mm以上のもの
b) 燃料容器 外径17.5 mm±0.1 mm,高さ7.1 mm±0.1 mmで,肉厚0.8 mm±0.1 mmとし,金属製でさ
    びのないもの
c) 燃料 JIS K 8101に規定するエタノール
                                  +0.1
d) 燃料計量器 計量精度が0.1 cm3   0 cm3のもの

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6.5.2 試験手順
  燃焼試験は,次の手順による。なお,試験体は,1ユニットとする。
a) 試験環境 試験環境は,風の影響がない環境とする。
b) 試験体の設置 試験体の設置は,製品の仕様(有姿)とし,表面仕上げ材を敷設して行う。
      観察の妨げとならないように,試験対象以外のユニットは,切断加工してもよい。
      燃料容器と試験体の下端との距離は,図8のa)及びb)に示すように,30 mm±1 mmとし,6.5.1 a)
    に規定するコルク板の上に燃料容器を設置する。ただし,置敷式のフロアなどで30 mmの距離が確保
    できない場合には,図8 b)のように,燃料容器と試験体の下端との距離が30 mm±1 mmとなるように
    燃料容器を下げて設置する。
c) 燃焼位置 6.5.1 b)に規定する燃料容器は,図7に示すように,パネルの配線経路内で配線の最も集中
    する位置に設置する。ただし,配線が集中する位置が特定できない場合は,配線経路の大部分を占め
    るパネルの中央部を試験位置とする。
d) 残炎時間の測定 燃料容器に,6.5.1 d)に規定する燃料計量器を用いて計量した6.5.1 c)に規定する燃
    料を0.5 cm3 +0.1
                 0 cm3入れて試験体にセットし,速やかに点火する。燃料が燃え尽きたときから炎が消
    えるまでの時間(残炎時間)を,5.3 g)に規定するストップウォッチで測定する。
        a) 支柱調整式                  b) 置敷式−1                     c) 置敷式−2
                                     図7−燃焼試験位置の例

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                                                                                     単位 mm
                  a) 支柱調整式                                  b) 置敷式
                                       図8−燃焼試験の例
6.5.3 結果の記録
  試験結果には,次の事項を記録する。
a) ユニットの高さ(0.5 mm単位)
b) 残炎時間(秒単位)
c) 表面仕上げ材名

6.6 帯電性試験

6.6.1 試験装置
  試験装置は,次による(図9参照)。
a) 測定装置 JIS A 1455による。
b) ゴム絶縁板 JIS L 1021-16の6.1.2(ゴムマット)による。
6.6.2 試験手順
  帯電性試験は,次の手順による。
  なお,試験体は,1ユニット9ユニットとする。
a) 試験体の設置 試験体の設置は,図9に示すように,6.6.1 b)に規定するゴム絶縁板の上に接地された
    銅板を置き,その上に表面仕上げ材を敷設した試験体を設置して行う。接着剤が帯電性能に影響がな
    い場合は,コンクリート平板と支柱とを接着する接着剤は,省略してもよい。
b) 測定 測定は,6.6.1 a)に規定する測定装置を用いて,最大帯電電位と半減時間とを測定する。

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