JIS A 1450:2021 フリーアクセスフロア試験方法 | ページ 4

           14
A 1450 : 2021
                 a) 支柱調整式                                    b) 置敷式
                                      図9−帯電性試験の例
6.6.3 結果の記録
  試験結果には,次の事項を記録する。
a) ユニットの高さ(0.5 mm単位)
b) 最大帯電電位(V)
c) 半減時間(ms)
d) 最大帯電電位(V)と半減時間(ms)とから,JIS A 1455に規定する計算式で計算した判定値U値
e) 表面仕上げ材名

6.7 漏えい抵抗試験

6.7.1 試験装置
  試験装置は,次による(図10参照)。
a) 電極 平滑な接触面をもつ金属円柱とし,直径60 mm±5 mmで,質量2.0 kg±0.3 kgのもの
b) 緩衝板 電極との合成抵抗は,10 Ω以下とし,直径が60 mm±5 mmのもの
c) ゴム絶縁板 6.6.1 b)で規定するもの
                 a) 支柱調整式                                    b) 置敷式
                                   図10−漏えい抵抗試験の例

――――― [ pdf 16] ―――――

                                                                                            15
                                                                                   A 1450 : 2021
6.7.2 試験手順
  漏えい抵抗試験は,次の手順による。
  なお,試験体の設置は,1ユニット9ユニットとする。
a) 試験体の設置 試験体の設置は,図10に示すように,ゴム絶縁板の上に接地された銅板を置き,その
    上に試験体を製品の仕様(有姿)で設置し,表面仕上げ材は敷設しないで行う。ただし,表面仕上げ
    材が一体貼りの製品については,そのまま試験を行う。接着剤が漏えい抵抗値に影響がない場合は,
    コンクリート平板と支柱とを接着する接着剤は,省略してもよい。
b) 測定器の設置 試験体の中央に6.7.1 b)に規定する緩衝板を置き,緩衝板の上に6.7.1 a)に規定する電
    極を置く。測定端子のプラス端子を電極側に,マイナス端子をアース極に接続する。
c) 測定 直流電圧500 Vを印加し,1分間経過後の抵抗値を,5.3 h)に規定する絶縁抵抗計で読み取る。
6.7.3 結果の記録
  試験結果には,次の事項を記録する。
a) ユニットの高さ(0.5 mm単位)
b) 漏えい抵抗値(Ω)
c) 表面仕上げ材が一体貼りの製品の場合は,表面仕上げ材名

6.8 振動試験

6.8.1 一般
  この試験は,事務室に使用するユニットの高さ200 mm以下のフロアに適用する。ただし,受渡当事者
間の協定によって,ユニットの高さ300 mm以下のフロアに適用してもよい。
  なお,この試験は,フロアの耐震性を精度よく評価することを目的にしたものではなく,地震後の避難
の可否を判断することを目的としたものである。
6.8.2 試験装置
  試験装置は,次による(図11参照)。
a) 試験装置 試験装置は,1 000 mm×2 500 mm以上の試験体を設置できる広さをもち,また,6.8.3 d)に
    規定する入力波で加振できるもの
b) 所定のおもり 所定のおもりの形状は,図11 c)に示す,ピッチが650 mm×700 mmで外径50 mmの
    ゴム付き調整脚を付けたもの。所定のおもりの質量は,受渡当事者間の協定によるが,所定のおもり
    の質量及びその適用設置物の例を,表5に示す。
                         表5−所定のおもりの質量及びその適用設置物の例
          所定のおもりの質量                       適用設置物の例
                150 kg        小型の書庫など
                200 kg        一般的なコピー機,書庫など
                350 kg        大型の書庫,小型のサーバーラックなど

――――― [ pdf 17] ―――――

           16
A 1450 : 2021
                                                                                     単位 mm
                          a) 支柱調整式
                            b) 置敷式                                c) 所定のおもりの形状
                                      図11−振動試験の例

――――― [ pdf 18] ―――――

                                                                                            17
                                                                                   A 1450 : 2021
6.8.3 試験手順
  振動試験は,次の手順による。
a) 試験体の設置 試験体は,6.8.2 a)に規定する試験装置上に1 000 mm×2 500 mm以上で製品の仕様(有
    姿)で設置する。
      なお,試験体の加振方向と平行な両側面のパネルには切断品を取り付けてもよい。また,試験体の
    せ(迫)り上がりを確認するために,形鋼のような剛性の高い部材を試験体の加振方向の一辺と接触
    するように試験装置上に取り付ける。剛性の高い部材とは別に,フロア周囲にある部材を想定した周
    囲壁を設置してもよい[図11 a)及び図11 b)参照]。
b) 表面仕上げ材の敷設 タイルカーペットなどの表面仕上げ材の固定は,製品の仕様(有姿)とする。
c) 所定のおもりの設置 剛性の高い部材と接する試験体の辺の対辺から620 mmの所に,6.8.2 b)に規定
    する所定のおもりの重心を合わせて載せる。剛性の高い部材とおもりの載っているユニットとの間に
    は,おもりの載っていないユニットを加振する方向に2ユニット以上設置する。
      なお,おもりは,加振時の動きを阻害することのない方法で設置する。
d) 加振 所定加速度を,図12に示す入力波形で加振する。所定加速度は,受渡当事者間の協定による
    が,所定加速度及びその適用例を表6に示す。
                                 表6−所定加速度及びその適用例
                                所定加速度             適用例
                                  600 cm/s2            低層階
                                 1 000 cm/s2           中層階
e) 入力波 入力波は,図12に示すように,次の前置波,正弦波及び後置波をつなぎ合わせる。
  1) 前置波は,変位振幅がa/16π2 cmで,振動数が1.5 sの間に0 Hz2 Hzまで直線的に増加する波形
  2) 正弦波は,加速度振幅がa (cm/s2),変位振幅がa/16π2 cm,振動数が2 Hzで,継続時間1.5 s(3波)
      の波形
  3) 後置波は,変位振幅がa/16π2 cmで,振動数が1.5 sの間に2 Hz0 Hzまで直線的に減少する波形

――――― [ pdf 19] ―――――

           18
A 1450 : 2021
                                     図12−入力波形の概要
f) 加振後の確認 パネルなどの脱落(パネルの切断品は除く。)及びせり上がり,試験体の損傷,並びに
    隙間及び水平移動の有無を目視で確認する。
6.8.4 結果の記録
  試験結果には,次の事項を記録する。
a) 所定のおもりの質量
b) 所定加速度
c) 目視によるパネルの脱落及びせり上がり,試験体の損傷,並びに隙間及び水平移動の有無
d) ユニットの高さ(0.5 mm単位)及びユニットとおもりとの位置関係
e) 表面仕上げ材名及び固定方法
f) 試験体の設置状況(周囲壁の設置の有無及び位置)
g) ゴム付き調整脚のゴムの材質及び硬度

7 付記事項

  試験結果には,次の事項を共通の付記事項として記録する。
a) この規格番号又はこの規格の名称
b) 試験実施年月日
c) 試験場所
d) 測定者
e) 試験体の形状(写真及び/又は図面)
f) 試験体の材質

――――― [ pdf 20] ―――――

次のページ PDF 21