JIS B 8230:1989 小形継目なし鋼製高圧ガス容器

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             B 8230-1989

小形継目なし鋼製高圧ガス容器

Small Type Seamless Steel Gas Cylinders

1. 適用範囲 この規格は,高圧ガスを充てんする内容積が0.1lを超え1l以下の継目なし鋼製高圧ガス容
器(以下,容器という。)について規定する。
    備考1. この規格でいう高圧ガスとは,圧縮ガス及び液化ガスをいう。
         2. この規格で{}を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,参考
            として併記したものである。
  引用規格及び関連規格 : 11,12ページに示す。
2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は,次による。
(1) 圧縮ガス 温度35℃において圧力(ゲージ圧力をいう。以下,同じ。)が10bar [{10kgf/cm2}] 以上の圧
    縮ガス。
(2) 液化ガス 温度40℃において圧力が2bar [{2kgf/cm2}] 以上の液化ガス。ただし,液化酸化エチレン及
    び液化シアン化水素を含む。
(3) 耐圧試験圧力 完成した容器の耐圧試験に使用する圧力。容器の厚さ計算に使用する。
(4) 最高充てん圧力 圧縮ガスでは,35℃において充てんできる最高値であって,耐圧試験圧力の53倍の
    圧力。液化ガスでは,表4の耐圧試験圧力の53倍の圧力。
(5) 胴部計算厚さ 耐圧試験圧力のもとで容器の胴部に生じる応力が,使用材料の許容応力以下になるよ
    うに計算された厚さ。
(6) 胴部最小厚さ 胴部計算厚さ以上の厚さであって,容器製造上の余肉などを考慮して製造業者が保証
    する厚さ。
3. 種類 容器の種類は,使用材料及び熱処理方法によって区分し,表1のとおりとする。
                                           表1 種類
              種類                          使用材料                       熱処理方法
                         1種  炭素含有量0.25%以下の炭素鋼
   炭素鋼容器                                                     焼なまし又は焼ならし
                         2種  炭素含有量0.33%以下の炭素鋼
                         1種                                      焼ならし又は焼ならし後焼戻し
   マンガン鋼容器             マンガン鋼
                         2種                                      焼入れ後焼戻し
   クロムモリブデン鋼容器     クロムモリブデン鋼                  焼入れ後焼戻し
   ニッケルクロムモリブデン鋼容器 ニッケルクロムモリブデン鋼      焼入れ後焼戻し
   オーステナイト系      1種                                      非熱処理
                              オーステナイト系ステンレス鋼
   ステンレス鋼容器      2種                                      固溶化熱処理
   オーステナイト・フェライト系
                              オーステナイト・フェライト系ステンレス鋼 固溶化熱処理
   ステンレス鋼容器

――――― [JIS B 8230 pdf 1] ―――――

2
B 8230-1989
4. 設計
4.1   胴部最小厚さ 容器の胴部厚さは,表2に示す許容応力を用いて次の式によって計算した値(胴部
計算厚さ)以上でなければならない。ただし,その最小値は1.5mm以上とする。
                           D      10S−3.1P        d    10S+4.0P
                        t=   1−           又は t=             −1
                           2      10S+4.0P        2    10S−3.1P
                            D      100S−3.1P        d   100S+4.0P
                         t=   1−            又は t=             −1
                            2     100S+4.0P         2   100S−3.1P
                      ここに,   t :  胴部計算厚さ (mm)
                                D :  外径 (mm)
                                d :  内径 (mm)
                                S :  許容応力 (N/mm2) [{kgf/mm2}] (表2による)
                                P :  表3による耐圧試験圧力 (bar) [{kgf/cm2}]
                                      表2 容器の許容応力
                        種類                              許容応力
                                   1種 引張強さ×125
             炭素鋼容器
                                   2種
                                   1種 引張強さ×95
             マンガン鋼
                                   2種 降伏点又は耐力×65
             クロムモリブデン鋼容器     降伏点又は耐力×65
                                        降伏点又は耐力×65
             ニッケルクロムモリブデン鋼容器
             オーステナイト系      1種 耐力×109又は引張強さ×125のいずれか小さい数値
             ステンレス鋼容器      2種
             オーステナイト・フェライト系
                                        耐力×65
             ステンレス鋼容器
             備考1. 降伏点又は耐力及び引張強さは,容器製造業者が保証する値とする。
                 2. 焼入れ後焼戻しする容器を設計する場合に用いる降伏点又は耐力は,容器製造
                    業者が保証する引張強さの値の85%以下とする。

――――― [JIS B 8230 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    B 8230-1989
                                 表3 耐圧試験圧力及び充てん比
                                                  耐圧試験圧力(最小値)
               ガスの区分  充てんするガスの種類                          充てん比
                                                      (bar) [{kgf/cm2}]
                圧縮ガス 酸素その他のガス      最高充てん圧力の35倍の圧力   −
                         炭酸ガス(1)                    250 [{250}]          0.75
                         亜酸化窒素(1)                  250 [{250}]          0.75
                         炭酸ガス+亜酸化窒素(1)        250 [{250}]          0.75
                         エチレン                       225 [{225}]          0.29
                         フロン13                       210 [{210}]          1.00
                         エタン                         200 [{200}]          0.36
                         六ふっ化硫黄                   200 [{200}]          1.10
                液化ガス
                         炭酸ガス+酸化エチレン         200 [{200}]          0.75
                         四ふっ化エチレン               140 [{140}]          0.90
                         キセノン                       130 [{130}]          1.23
                         塩化水素                       130 [{130}]          0.60
                         フロン13B1                      50 [{ 50}]          1.27
                         アンモニア                      50 [{ 50}]          0.54
                         塩素                            50 [{ 50}]          1.25
               注(1) 炭酸ガス及び亜酸化窒素並びにこれらの混合ガスの耐圧試験圧力は,受渡当
                    事者間の協議によって200bar [{200kgf/cm2}] とすることができる。
               備考1. 表3に示すもの以外の液化ガス並びに液化ガス及び圧縮ガスからなる混合
                      ガスの耐圧試験圧力は,原則として48℃における圧力の35倍に相当する圧
                     力とする。
                  2. 充てん比とは,容器内容積1l当たりの液化ガスの充てん質量 (kg) をい
                     い,次の式によって計算したものである。
                     表4の値は充てん比の最大値を示す。
                             G
                         FR=
                             V
                      ここに, FR :  充てん比
                                 V :    容器の内容積 (l)
                                 G :    液化ガスの充てん質量 (kg)
4.2   肩部及び底部の厚さ 容器肩部の厚さ及び凸形容器の底部の厚さは,胴部最小厚さより厚くなけれ
ばならない。
  また,凹形容器の底部接地部以内の厚さは,胴部計算厚さ(ただし,1.5mm以上)の2倍以上なければ
ならない。
5. 性能
5.1   容器は,破裂試験を行い,次の式によって計算した圧力以上,2倍の圧力以下の圧力で破裂し,その
裂け目は1か所であって延性破面を示すものでなければならない。
                           =20 ft        =20 ft
                         Pb         又は Pb
                              D−            d+
                            =200 ft       =200 ft
                          Pb         又は Pb
                               D−t           d+t
                      ここに, Pb :  最小破裂圧力 (bar) [{kgf/cm2}]

――――― [JIS B 8230 pdf 3] ―――――

4
B 8230-1989
                                  f :  容器の引張強さ(容器製造業者の保証する値) (N/mm2)
                                       [{kgf/mm2}]
                                  t :  容器の胴部最小厚さ (mm)
                                 D :  容器の胴部の外径 (mm)
                                 d :  容器の胴部の内径 (mm)
5.2   容器の破裂試験で,5.1に示す上限の圧力を30秒間加えても破裂しないときは,除圧後その容器に
ついて表4に示す条件で圧壊試験を行い,胴部に割れを生じてはならない。
                                         表4 圧壊試験
                                                         圧壊試験
                                    種類
                                                    両くさび間の距離 (T)
                                              1種           5tm
                        炭素鋼容器
                                              2種           6tm
                                              1種           7tm
                        マンガン鋼容器
                                              2種           8tm
                        クロムモリブデン鋼容器              8tm
                        ニッケルクロムモリブデン鋼容器      8tm
                        オーステナイト系      1種
                                                            4tm
                        ステンレス鋼容器      2種
                        オーステナイト・フェライト系        8tm
                        ステンレス鋼容器
                        備考 tmは,容器胴部の平均厚さとする。
5.3   容器は,表5に示す容器区分に従い表5に該当する11.4の試験を行い,次の項目に適合する条件を
満足しなければならない。
  なお,試験圧力は表3に示す耐圧試験圧力以上とする。
(1) 膨張測定試験を行う場合,漏れ,異常膨張などがなく,圧力を除いた後の内容積の恒久増加量は,圧
    力を加えたときの全増加量の10%を超えてはならない。
(2) 加圧試験を行う場合,漏れ及び異常膨張があってはならない。
                                      表5 耐圧試験の種類
                             容器の区分                 耐圧試験の種類
                   破壊に対する安全係数が3.5以上と        加圧試験
                   なるように厚さを定めた容器
                            その他の容器                 膨張測定試験
                   備考 破壊に対する安全係数は,次の式による。
                           =20 ft        =20 ft
                         K          又は K
                             P D−          P d+
                            =200 ft       =200 ft
                          K          又は K
                              P D−t         P d+t
                      ここに, K :  安全係数
                                  f :  容器の引張強さ(容器製造業者が保証する値)
                                     (N/mm2) [{kgf/mm2}]
                                  t :  容器の胴部最小厚さ (mm)
                                 P :  最高充てん圧力 (bar) [{kg/cm2}]
                                 D :  容器の胴部の外径 (mm)
                                 d :  容器の胴部の内径 (mm)
5.4   底部を鍛接又は溶接によって閉じた容器は,表3に示す耐圧試験圧力の53倍以上の圧力を加え11.5
の気密試験を行い,鍛接部又は溶接部に漏れを生じてはならない。

――――― [JIS B 8230 pdf 4] ―――――

                                                                                              5
                                                                                    B 8230-1989
6. 形状及び寸法
6.1   形状 容器の形状は,特に指定がない限り図1のとおりとする。
                                        図1 容器の形状
6.2   内容積,外径及び厚さ 容器の内容積,外径及び厚さは,特に指定のない限り表6のとおりとする。
                                表6 容器の内容積,外径及び厚さ
                内容積 l       内容積の許容差 %      外径 mm            厚さ mm
                  0.13                                  40
                  0.17                                  40
                  0.20                                  51
                  0.24                                  51
                  0.27              +10                51         4.1及び4.2の規定値
                  0.35                0                 51         による。
                  0.40                                 51, 76
                  0.55                                  76
                  0.70                                  76
                  1.00                                  76
6.3   容器のバルブ取付部ねじの形状及び寸法 容器のバルブ取付部ねじの形状及び寸法は,附属書によ
る。ただし,受渡当事者間の協議によって,他の取付部ねじの形状及び寸法を採用することができる。
7. 外観 容器の外観は,目視によって調べ,次による。
(1) 容器胴部の内外面に使用上支障がある腐食,き裂,すじ,絞りしわなどがあってはならない。
(2) 容器の内部は,適当な方法で処理され,スケール,油脂,水分その他の有害物が残っていてはならな
    い。
8. 材料
8.1   材料の種類 容器に使用する材料は,8.2の規定を満足する炭素鋼,マンガン鋼,クロムモリブデン
鋼,ニッケルクロムモリブデン鋼,オーステナイト系ステンレス鋼及びオーステナイト・フェライト系ス
テンレス鋼とする。
8.2   材料の化学成分
(1) すべての材料は,とりべ分析によって炭素含有量0.50%以下,りん含有量0.04%以下,硫黄含有量0.04%
    以下及びりんと硫黄の含有量の合計0.07%以下とする。

――――― [JIS B 8230 pdf 5] ―――――

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