JIS B 8381-1:2022 空気圧用継手―第１部：熱可塑性樹脂チューブ用プッシュイン継手 | ページ 5

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11.7 取外し力試験
11.7.1 装置
  荷重を測定する適切な測定器の付いた引張試験機を使用する。
11.7.2 手順
  製造業者の指定する方法に従ってリリース(開放)スリーブを操作し,チューブを取外しできる状態に
し,維持する。次に,引張試験機によって1 mm/sの引張速度でチューブにチューブを取外す方向に荷重を
加える。このときの最大荷重を測定し,取外し力とする。
11.7.3 合否判定基準
  取外し力は,表6の値を超えてはならない。
11.8 気密試験
11.8.1 概要
  この試験は,種々の温度及び圧力条件下での,漏れ量を評価するために行う。この試験は,I形だけに適
用する。
  注記 試験中,チューブを取り外すことなく漏れを評価している。
11.8.2 装置
11.8.2.1 図10及び図11に示すサイクルで温度制御ができる恒温槽に,図9に示すようにチューブ及び継
手を取り付ける。図9はストレート継手の例である。他の形状の場合は適切な固定具を用いることが望ま
しい。
11.8.2.2 チューブの曲げ半径は,ポリアミドチューブに関する表A.1及びポリウレタンチューブに関する
表B.1による。
11.8.2.3 チューブ長さlは,次の式による。
                        l=2Lreal+π(R+0.5D)
                       ここで, Lreal :  試料の実際のチューブ挿入深さ(mm)(図2参照)
                                   R :  表A.1及び表B.1に規定する最小曲げ半径(mm)
                                   D :  チューブ外径(mm)
11.8.2.4 ポート間距離Aは,次の式による。
                        A=2R+D
                       ここで,   R :  表A.1及び表B.1に規定する最小曲げ半径(mm)
                                   D :  チューブ外径(mm)
11.8.2.5 組立品の漏れ量を測定するために,圧力降下又は質量流量計による方法を用いてもよい。
11.8.2.6 圧縮空気の清浄等級は,JIS B 8392-1の表1(粒子の圧縮空気の清浄等級)の等級3でなければ
ならない。

――――― [JIS B 8381 pdf 21] ―――――

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                               記号説明
                                 A ポート間距離
                           図9−漏れ試験の試料取付け及び漏れ想定箇所
11.8.3 手順
11.8.3.1 図10及び図11に示す温度サイクルを試料に加える。温度の許容差は,±2 ℃とする。温度の上
昇と下降との比率は任意であり,定常温度の時間は,図10及び図11に合わせる。
11.8.3.2 図10及び図11のP1の位置で,圧力0.1 MPa,0.6 MPa,−0.09 MPaを加え,図9に示す漏れ想
定箇所の合計漏れ量を測定する。
11.8.3.3 図10及び図11のP2及びP3の位置で,圧力0.1 MPa,0.6 MPaを加え,図9に示す漏れ想定箇所
の合計漏れ量を測定する。
                      図10−ポリアミドチューブを用いる場合の温度サイクル

――――― [JIS B 8381 pdf 22] ―――――

                                                                                            21
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                     図11−ポリウレタンチューブを用いる場合の温度サイクル
11.8.4 合否判定基準
  それぞれの温度及び圧力における漏れ量が,表7に示す各温度及び圧力における最大許容漏れ量を超え
てはならない。
                                      表7−最大許容漏れ量
          温度              ±2 ポリアミドチューブ       −20     +20     +50
                                   ポリウレタンチューブ    −20     +20     +50
          最大許容漏れ量  cm3/min 0.1 MPa及び0.6 MPa時     2        1        1
                                   −0.09 MPa時             −       1        −
                       図10及び図11での温度サイクル測定点  P3       P1       P2
11.9 気密試験A
11.9.1 概要
  この試験は,水中に浸せき(漬)し,気密性を調べる。この試験は,J形だけに適用する。
11.9.2 手順
  供試継手に表7Aに規定した自由長L mmのチューブを図11Aのように装着し,チューブがU字状にな
るように継手を固定する。水中でこの試料に0.1 MPaの空気圧を加えたまま5分間保持し,その後,1分
間の漏れを調べる。さらに,最高使用圧力の空気圧を加え5分間保持し,1分間の漏れを調べる。

――――― [JIS B 8381 pdf 23] ―――――

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                                  図11A−気密性試験の装着方法
                           表7A−気密性試験に用いるチューブの自由長
                                                           単位 mm
                             チューブの     自由長    取付けピッチ
                             呼びサイズ       L            A
                                  2           60           26
                                  3           90           39
                                  4          120           52
                                  6          180           78
                                  8          240          104
                                 10          300          130
                                 12          360          156
                                 16          480          208
11.9.3 合否判定基準
  継手とチューブとの結合部に漏れがあってはならない。
11.10  振動及び衝撃圧力耐久性試験
11.10.1 概要
  この試験の目的は,振動及び圧力脈動条件下でチューブと継手アセンブリとの耐久性を評価する。この
試験は,I形だけに適用する。
  なお,この試験は,ポリアミドチューブだけを用いて行う。
11.10.2 装置
11.10.2.1 11.10.3.2並びに図12及び図13の条件で試料の片端を振動させることができる設備を用いる。

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11.10.2.2 合否判定基準(11.10.4参照)の漏れ量を計測できる質量流量計を用いる。
11.10.3 手順
11.10.3.1 試料アセンブリの片端を固定側に,他端を振動側に取り付ける。チューブを表A.1に示す最小
曲げ半径に,0 %−10 %の許容差で曲げる。チューブの長さは,変位する間に表A.1に示す最小曲げ半
径以下にならないようにしなければならない。
11.10.3.2 乾燥空気を使用し,周波数0.1 Hz,デューティサイクル50 %の方形波圧力シグナル(Ton=5s
−Toff=5s)の圧力サイクルに従って,試料を0 MPa及び0.6 MPaに加圧する。図13に示すように周波数
5 Hz17.2 Hzの間は,試料をピーク間が20 mmの一定変位で振動させる。次に117.7 m/s2の一定振動加速
度で1オクターブ/minの掃引率によって,周波数を500 Hzまで増加させる。それぞれの試料について,
各方向(X,Y)に対して,それぞれ40回の掃引(8時間)を実施する。
11.10.3.3 漏れ量の測定は,0.6 MPa加圧状態で1分間安定させて最初の漏れ率測定を行った後,0.1 MPa
で1 分間圧力を安定させて2 回目の測定を行った後,次の測定点に到達するまでサイクルを完了する。そ
れぞれの計測は,1分間圧力を安定させた最後の10秒間に行わなければならない。この間,機械的振動サ
イクルを一時停止する。測定点は,振動開始時,振動サイクルの半分(20回掃引後,約4時間),終了時
(40回掃引後)の三つに固定されている。
11.10.4 合否判定基準
  全6試験試料の漏れ量総計が,室温で3 cm3/minを超えてはならない。
   記号説明
     1 振動システム
     L チューブ長さ
     a 継手間距離(最小曲げ半径×2)
     b 入口圧力供給ねじ接続部
     c 振動方向
                                   図12−振動試験の取付け図

――――― [JIS B 8381 pdf 25] ―――――

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