JIS C 3651:2014 ヒーティング施設の施工方法 | ページ 7

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C 3651 : 2014
1) 面状発熱体で,かつ,床下以外に施設する第1種発熱シート,面状発熱体でコンクリート又はモル
タルに埋設し床下に施設する第1種発熱シート,及び面状発熱体以外の第1種発熱シート 完成品
を厚さ10 mm以上の表面が平らな木台の上に置き,自動温度調節器(温度過昇防止装置として使用
するものは除く。)をもつものにあってはその接点を短絡し,定格電圧に等しい電圧を各部の温度が
ほぼ一定となるまで(温度ヒューズ又は温度過昇防止装置として使用する自動スイッチが作動した
ときは,作動するときまで)連続して加え,この間において熱電温度計法によって各部の温度を測
定する。
この試験終了後,500 V絶縁抵抗計によって,発熱抵抗体と地絡するおそれがある非充電金属部
との間の絶縁抵抗を測定する。
2) 面状発熱体で,かつ,床下以外に施設する第2種発熱シート,及び面状発熱体以外の第2種発熱シ
ート 完成品を厚さ10 mm以上の表面が平らな木台の上に置き,厚さが約50 mmの綿ふとんで覆
い,自動温度調節器(温度過昇防止装置として使用するものは除く。)をもつものはその接点を短絡
し,定格電圧に等しい電圧を各部の温度がほぼ一定となるまで(温度ヒューズ又は温度過昇防止装
置として使用する自動スイッチが作動したときは,そのときまで)連続して加え,この間において
熱電温度計法によって各部の温度を測定する。
この試験終了後,500 V絶縁抵抗計によって,発熱抵抗体と地絡するおそれがある非充電金属部
との間の絶縁抵抗を測定する。
3) 面状発熱体で,かつ,床下に施設する発熱シート(コンクリート又はモルタルに埋設するものは除
く) A.5.4 b) 3)の試験方法において,定格周波数に等しい周波数の定格電圧に等しい電圧を各部の
温度上昇がほぼ一定となるまで連続して加えたとき,この間において熱電温度計法によって各部の
温度を測定する。ただし,A.5.4 b) 3.3)の熱抵抗“約1.25 m2K/W”は“約1.45 m2K/W”と読み替え
る。
この試験終了後,500 V絶縁抵抗計によって,発熱抵抗体と地絡するおそれがある非充電金属部
との問の絶縁抵抗を測定する。
b) 発熱ボード 発熱ボードは,次による。
1) 第1種発熱ボード 完成品を厚さ10 mm以上の表面が平らな木台の上に置き,自動温度調節器(温
度過昇防止装置として使用するものは除く。)をもつものにあってはその接点を短絡し,定格電圧に
等しい電圧を各部の温度がほぼ一定となるまで(温度ヒューズ又は温度過昇防止装置として使用す
る自動スイッチが作動したときは,そのときまで)連続して加え,この間において熱電温度計法に
よって各部の温度を測定する。
この試験終了後,500 V絶縁抵抗計によって,発熱抵抗体と地絡するおそれがある非充電金属部
との間の絶縁抵抗を測定する。
2) 第2種発熱ボード 完成品を厚さ10 mm以上の表面が平らな木台の上に置き,厚さが約50 mmの
綿ふとんで覆い,自動温度調節器(温度過昇防止装置として使用するものは除く。)をもつものはそ
の接点を短絡し,定格電圧に等しい電圧を各部の温度がほぼ一定となるまで(温度ヒューズ又は温
度過昇防止装置として使用する自動スイッチが作動したときは,そのときまで)連続して加え,こ
の間において熱電温度計法によって各部の温度を測定する。
この試験終了後,500 V絶縁抵抗計によって,発熱抵抗体と地絡するおそれがある非充電金属部
との間の絶縁抵抗を測定する。

――――― [JIS C 3651 pdf 31] ―――――

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A.5.8 耐荷重試験
耐荷重試験は,次による。
a) 発熱線 完成品から適切な長さの試料をとり,図A.2 a)に示すように,試料を表面が平らな鋼板台上
に(試料が平形のときは長径が台と平行になるように)置き,その上に試料に直交する状態に直径6 mm
の鋼棒を載せ,鋼棒に表A.10の荷重を30秒間かけた後,そのままの状態で,試料の発熱抵抗体と鋼
棒及び鋼板台との間に交流電圧を加え,これを表A.9の値まで徐々に上昇させ,1分間この値を保持
する。
b) 発熱シート及び発熱ボード 完成品から抜き取った試料を,図A.2 b)に示すように,表面が平らな鋼
板台上に置き,その上に両端部を丸くした直径6 mm,長さ100 mmの鋼棒を台と平行に載せ,鋼棒に
表A.10の荷重を30秒間かけた後,そのままの状態で,試料の発熱抵抗体と鋼棒及び鋼板台,並びに
外郭に金属層をもつものはその金属との間に交流電圧を加え,これを表A.9の値まで徐々に上昇させ,
1分間この値を保持する。
a) 発熱線の場合
b) 発熱シート及び発熱ボードの場合
図A.2−耐荷重試験装置

――――― [JIS C 3651 pdf 32] ―――――

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表A.10−試験荷重
単位 N
名称 荷重
第1種発熱線 300
第2種発熱線 600
第4種発熱線
第3種発熱線 2000
発熱シート 600
発熱ボード 2000
A.5.9 耐衝撃試験
耐衝撃試験は,次による。
a) 発熱線 完成品から適切な長さの試料をとり,これを図A.3 a)に示すように耐衝撃試験装置の平らな
鋼板台上に(試料が平形のときは長径が台と平行になるように)置き,その上に鋼製のおもりを衝撃
力が表A.11に規定する値となるように落下させる。
この試験終了後,A.5.5 a)の水中耐電圧試験を行う。
注記 ここで適切な長さとは,耐衝撃試験後に行うA.5.5 a)の水中耐電圧試験を行うことが可能な長
さをいう。
b) 発熱シート及び発熱ボード 完成品から抜き取った試料を図A.3 b)に示すように耐衝撃試験装置の平
らな鋼板台上に置き,その上に鋼製のおもりを衝撃力が表A.11に示す値となるように落下させる。
この試験終了後,第1種発熱シート及び第1種発熱ボードは,発熱線と同様にA.5.5 a)の水中耐電
圧試験を行い,第2種発熱シート及び第2種発熱ボードは,A.5.5 b)の空中耐電圧試験を行う。
注記 dは,試料の仕上り外径である。
a) 発熱線の場合
図A.3−耐衝撃試験装置

――――― [JIS C 3651 pdf 33] ―――――

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b) 発熱シート及び発熱ボードの場合
図A.3−耐衝撃試験装置(続き)
表A.11−試験衝撃力
単位 Nm
名称 衝撃力
第1種発熱線 3
第2種発熱線 6
第4種発熱線
第3種発熱線 12
発熱シート 6
発熱ボード 12
A.5.10 引張試験
引張試験は,次による。
a) 発熱線 完成品から適切な長さの試料をとり,引張試験機に,発熱抵抗体,絶縁体,及びシースをも
つものは,シースが一体で張力を受ける構造のジグによって固定し,引張荷重を加え試験を行う。ジ
グ間の試料の長さは100 mm200 mm,引張速度は毎分約50 mmとし,試験中連続して試料の両端の
導通を測定して,導通が切れたときの引張荷重を測定する。
注記 ここで適切な長さとは,ジグ間の試料長さ100 mm200 mmに,ジグが試料を固定するのに
必用な長さを加えた長さをいう。
b) 発熱シート及び発熱ボード 完成品から抜き取った試料の接続用電線の引出し方向に,真っすぐに接
続用電線と発熱シート又は発熱ボードとの間に引張荷重を徐々に加え,100 Nに達した状態で15秒間
保持する。
A.5.11 曲げ試験
曲げ試験は,次による。
a) 発熱線 完成品から適切な長さの試料をとり,常温で図A.4に示す曲げ試験装置の表A.12に規定する
半径をもつ円筒の間に取り付け,その周りに180°屈曲させた後,直線状に戻し,次に反対方向に180°
屈曲させた後,直線状に戻す操作を1サイクルとして5回繰り返す。
この試験終了後,A.5.5 a)に規定する水中耐電圧試験を行う。

――――― [JIS C 3651 pdf 34] ―――――

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注記 ここで適切な長さとは,曲げ試験後に行うA.5.5 a)の水中耐電圧試験を行うことが可能な長さ
をいう。
b) 面状発熱体で,かつ,床下に施設する発熱シート(コンクリート又はモルタルに埋設するものは除く)
A.5.13に規定する試験を行う。
c) )以外の発熱シート 完成品から抜き取った試料を,常温で図A.4に示す曲げ試験装置の表A.12に規
定する半径をもつ円筒の間に取り付け,その周りに180°屈曲させた後,直線状に戻し,次に反対方
向に180°屈曲させた後,直線状に戻す操作を1サイクルとして5回繰り返す。この試験終了後,第1
種発熱シートはA.5.5 a)に規定する水中耐電圧試験を行い,第2種発熱シートはA.5.5 b)に規定する空
中耐電圧試験を行う。
注記 dは,試料の仕上り外径を表す。
tは,試料の仕上り厚さを表す。
図A.4−曲げ試験装置
表A.12−曲げ半径表
種類 半径又は厚さ
発熱線 シース又は補強層に金属材料を用いた第110 d
種発熱線又は第3種発熱線
その他の第1種発熱線及び第3種発熱線 6d
シース又は補強層に金属材料を用いた第24d
種発熱線又は第4種発熱線
その他の第2種発熱線及び第4種発熱線 2d
発熱シート 10 t
シース又は補強層に金属材料を用いた発熱
シート
その他の発熱シート 6t
注記 dは,発熱線の仕上り外径を表す。また,tは,発熱シートの仕上り厚さ
を表す。
A.5.12 加熱変形試験
第4種発熱線の加熱変形試験は,次のa)及びb)によって行う。加熱変形試験装置の例を,図A.5に示す。
a) 耐加熱試験 完成品から適切な長さの試料をとり,JIS C 3005の4.23.4(試験方法)による加熱時間
で,次の条件で加熱変形させる。
1) 試験条件は,表A.13の試験条件Aによる。

――――― [JIS C 3651 pdf 35] ―――――

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