JIS C 3651:2014 ヒーティング施設の施工方法

                                                                                   C 3651 : 2014

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 発熱線等・・・・[4]
•  5 設計・・・・[4]
•  6 施工・・・・[6]
•  6.1 共通事項・・・・[6]
•  6.2 ロードヒーティング・・・・[7]
•  6.3 フロアヒーティング及びシーリングヒーティング・・・・[8]
•  6.4 ルーフヒーティング・・・・[8]
•  6.5 パイプラインヒーティング・・・・[8]
•  6.6 送水管ヒーティング及び排水管ヒーティング・・・・[9]
•  6.7 コンクリート養生ヒーティング・・・・[9]
•  6.8 電気温床・・・・[9]
•  6.9 鉄構,装置などのヒーティング・・・・[10]
•  附属書A(規定)発熱線等・・・・[16]

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――――― [JIS C 3651 pdf 1] ―――――

C 3651 : 2014

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,電気床暖房工業会
(JEF)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきと
の申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。これに
よって,JIS C 3651:2004は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS C 3651 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              C 3651 : 2014

ヒーティング施設の施工方法

Installation methods of heating facilities

序文

  この規格は,1985年に制定され,その後4回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は2004年に
行われたが,その後の新しい材料の開発及び需要の変化に対応するために改正した。
  なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1 適用範囲

  この規格は,一般の場所1)において,道路,駐車場,造営物の造営材,パイプラインなどの工作物の内
部若しくは表面,又は地中,地表,空中若しくは水中に固定して,その発熱を利用する施設など(以下,
ヒーティング施設という。)に使用する,使用電圧が交流600 V以下の発熱線,発熱シート,発熱ボード及
び接続用電線,並びにその施工方法について規定する。ただし,発熱線,発熱シート,発熱ボード及び接
続用電線を機械器具の構成要素の一つとして使用する場合には適用しない。
    注1) 一般の場所とは,次に該当する場所以外の場所をいう。
        a) 可燃性ガス又は引火点40 ℃以下の引火性液体の蒸気が空気中に存在して,危険な濃度とな
            る場所,又はそのおそれがある場所。
        b) 爆燃性粉じん,導電性粉じん,可燃性粉じん又は易燃性繊維が存在するために,電気設備が
            点火源となって爆発又は火災を生じるおそれがある場所。
        c) セルロイド,マッチ,石油類その他の燃えやすい危険な物質を,製造又は貯蔵する場所。
        d) 火薬類取締法(昭和25年法律第149号)の適用を受ける火薬庫,火薬類製造所又は火薬類取
            扱所。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
    JIS C 3102 電気用軟銅線
    JIS C 3152 すずめっき軟銅線
    JIS G 3132 鋼管用熱間圧延炭素鋼鋼帯
    JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯
    JIS G 3459 配管用ステンレス鋼鋼管
    JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

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2
C 3651 : 2014
    JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管
    JIS H 4552 ニッケル及びニッケル合金継目無管
    JIS K 7127 プラスチック−引張特性の試験方法−第3部 : フィルム及びシートの試験条件
    JIS K 7161-1 プラスチック−引張特性の求め方−第1部 : 通則
    JIS K 7161-2 プラスチック−引張特性の求め方−第2部 : 型成形,押出成形及び注型プラスチック
        の試験条件

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
3.1
発熱抵抗体
  電流を通じることによって,ジュール熱を発生する導体。
3.2
発熱線
  加熱のために発熱させる電線。シース,補強層などを付加したものもある。
3.3
発熱シート
  柔軟性,弾力性があり,加熱のために発熱させるシート。
    注記 発熱シートには,発熱部が導電性材料を樹脂に分散した材料を絶縁材に積層したシート状の発
          熱体(以下,面状発熱体という。)も含む。
3.4
発熱ボード
  柔軟性及び弾力性をなくすために外郭を付加し,加熱のために発熱させるボード。
3.5
発熱線等
  発熱線,発熱シート及び発熱ボードの総称。接続用電線を含む。
3.6
シース
  絶縁体を周囲の影響から保護するために用いる,金属又は非金属の均質で連続する管状被覆体の外被。
補強層の腐食防止のために絶縁体の外層に設けた絶縁材の層を含む。
3.7
補強層
  発熱線を機械的に補強するための外被。
3.8
外郭
  発熱シート及び発熱ボードの発熱抵抗体及び絶縁体の機械的補強材。
3.9
最高許容温度
  発熱抵抗体,絶縁体及びシースの材料によって制限される,連続して使用可能な最も高い温度。

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                                                                                   C 3651 : 2014
3.10
最高加熱温度
  ヒーティング施設によって加熱できる最も高い温度。
3.11
接続用電線
  発熱抵抗体に直接接続する電線。
3.12
配線
  発熱線等に電気を供給するための電線。
3.13
工作物
  人工のもの全てを指し,植物,岩石など天然に存在するもの以外の全ての物体。
3.14
道路
  人,車などの通行の用に供するために人工的に設けた通路。農道及び横断歩道橋を含み,造営物に設け
られた廊下などの通路は含まない。
3.15
駐車場
  車を止めて置く場所。
3.16
造営物
  建物,広告塔など土地に定着する工作物のうち,屋根及び柱,又は壁をもつ工作物。
3.17
造営材
  造営物を構成するもの。
3.18
パイプライン
  原油,重油などの石油類,チョコレート,クリーム,糖蜜などの食料品,苛性ソーダ,フェノール,ベ
ンゼンなどの化成品類を,導管その他の工作物によって輸送を行う施設の総体。
3.19
ロードヒーティング
  道路,駐車場などの路面の内部又は表面に発熱線等を施設して,路面の積雪又は氷結を防止するヒーテ
ィング施設。
3.20
フロアヒーティング
  造営物の床を構成する造営材の内部又は表面に発熱線等を施設して加温するヒーティング施設。
3.21
シーリングヒーティング
  造営物の天井又は壁を構成する造営材の内部又は表面に発熱線等を施設して加温するヒーティング施設。

――――― [JIS C 3651 pdf 5] ―――――

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