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2) 除荷及び除熱後,10分間以内に外径を計測し,次の式によって減少率を算出する。
d0 d1
X
d0
ここに, X : 減少率(%)
d0 : 加熱前の発熱線の外径(mm)
d1 : 加熱後の発熱線の外径(mm)
単位 mm
注記 長さは参考値である。
図A.5−加熱変形試験装置(例)
表A.13−加熱変形試験条件
特性 試験条件
A B
加熱温度 183℃±3℃ 113℃±3℃
荷重 0.5 N以上 50.0 N以上
試験電圧 1 500 V 1 500 V
3) その後,JIS C 3005の4.6 a)(水中)による耐電圧試験を行い,導体に導通があることを確認する。
4) 試料形状は,JIS C 3005の4.23.1(試験片の作製)による。
5) 試験の方法は,JIS C 3005の4.23.4(試験方法)による。加熱変形試験の厚さの測定方法を,図A.6
に示す。
――――― [JIS C 3651 pdf 36] ―――――
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t : 絶縁体又はシースの厚さ
d' : 導体径又は丸棒径
d : 絶縁体又はシース外径
d d'
t
2
図A.6−試料の厚さの測定方法
b) 耐荷重試験 完成品から適切な長さの試料をとり,JIS C 3005の4.23.4による加熱時間で,次の条件
で加熱変形させる。
1) 試験条件は,表A.13の試験条件Bによる。
2) その後,JIS C 3005の4.6 a)による耐電圧試験を行う。また,導体に導通があることを確認する。
3) 試料形状については,JIS C 3005の4.23.1を参照する。
A.5.13 耐久試験
面状発熱体で,かつ,床下に施設する発熱シート(コンクリート又はモルタルに埋設するものは除く。)
は,次の試験を行う。
a) 試料を,50 cmを僅かに超える長さに加工し,次の1)3)に示す手順を400回行ったとき,各部の異
状の有無を確認する。
1) 20 ℃±2 ℃の周囲温度で,定格電流を流し,電源電線及び相互接続電線の接続部における電圧降下
を測定する。
2) 周囲温度20 ℃±2 ℃において定格電流を流すことができる電圧を印加し,周囲温度を20分間で
85 ℃又は温度試験における試料の最高温度のいずれか低い温度まで上昇させる。この状態で,周囲
温度をこの温度の±5 Kに10分間保持する。
3) 2)の後,周囲温度を20 分間で約30 ℃に下げ,その状態を10分間保持する。
4) その後,20 ℃±2 ℃の周囲温度で,定格電流を流し,電源電線及び相互接続電線の接続部における
電圧降下を測定する。
b) 二つの試料を準備し,それぞれ試料1,試料2として,次の試験を行う。試料1は次の2)及び5)の試
験に用いる。試料2は,次の1)5)の試験を行った試料とし,2)の試験で曲げた部分における電極接
続部の電圧降下,及びその他の6か所以上における電極接続部の平均電圧降下は試料1の1.5倍以下
でなければならない。この場合において,試料は長さ1 m以上のものを使用する。
1) 試料を設計上の最小曲げ半径に等しい半径をもつマンドレルに,巻き付けて解く操作を,両面に対
し交互に3回繰り返す。ただし,設計上当該試料が一方の面にだけ折り曲げる旨指定されている場
合,その方向で6回繰り返す。
2) 試料を厚さ100 mmで,試料の幅を完全にカバーする指定された寸法の2枚の板の間に保持する。
板の端の一組を50 mmの半径で丸める。組立部品は−5 ℃又は施工説明書に示される最低周囲温度
のうち,低い方の周囲温度に置く。試料がこの温度に到達したとき,自由端を板の丸めた端に沿っ
て曲げる。180°の角度まで曲げ,通常の位置に戻す操作をそれぞれの方向で行う(試料1はこの操
作を3回繰り返す。)。
3) 試料を,相対湿度が(80±5)%,周囲温度が40 ℃±2 ℃の状態に置き,試料に定格電圧に等しい
電圧を1時間加え,1時間休止する操作を1 000回繰り返す。
――――― [JIS C 3651 pdf 37] ―――――
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C 3651 : 2014
4) ) 1) a) 3)に示す手順を,2 000回行う。
5) 試料を水平に置き,定格電圧に等しい電圧を加え,発熱体の電極の内側から5 mmの位置に,45°
の角度で刺した針と電極との間の電圧降下を測定し,次の式を用いて,b) 2)の試験で曲げた部分及
びその他の6か所以上の部分の電極接続部の電圧降下を求め,平均電圧降下を算出する。
5Ur
U Um
d
ここに, ΔU : 電極接続部の電圧降下(V)
Um : 針と電極との間の電圧降下(V)
Ur : 定格電圧(V)
d : 電極の異極間の距離(mm)
c) TC発熱抵抗体を用いた面状発熱体の場合は,次の1)3)の手順を行う。
1) 試料をA.5.4 b) 3)の状態に置く。
室温は20 ℃とする。
2) 72時間後に当該試料の外郭の温度を測定する。
3) その後,4 500時間経過するまで,72時間以下の間隔で外郭の温度を測定する。
d) TC発熱抵抗体を用いたもの以外の面状発熱体の場合は,次の1)3)の手順を行う。
1) 試料をA.5.4 b) 3)の最高温度より5 K高い温度に置く。
2) 2時間後に当該試料の抵抗値を測定する。
3) その後3 000時間経過するまで,72時間以下の間隔で抵抗値を測定する。
注記 5 K高い温度に置くとは,恒温槽などの周囲温度が一定になるような環境下で試料を最高
温度より5 K高い温度状態に置くことをいう。
A.6 検査
A.6.1 形式検査
形式検査は,次の検査項目によって行う。ただし,a) f)までの検査は,同一検査品について,次の順序
によって行う。
a) 外観
b) 構造
c) 発熱抵抗体の導体抵抗又は消費電力
d) 温度
e) 耐電圧
f) 絶縁抵抗
g) 異常温度上昇
h) 耐荷重
i) 耐衝撃
j) 引張り
k) 曲げ
l) 加熱変形
m) 耐久性
A.6.2 受入検査
――――― [JIS C 3651 pdf 38] ―――――
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C 3651 : 2014
受渡検査は,次の検査項目によって行う。
a) 外観
b) 構造
c) 発熱抵抗体の導体抵抗又は消費電力
d) 耐電圧
A.7 製品の呼び方
製品の呼び方は,名称,定格電流又は消費電力,及び材料の最高許容温度又は用途の指定による。
A.8 表示
A.8.1 発熱線等の表示
発熱線等の表示は,次による。
a) 発熱線 発熱線は,次による。
絶縁体,シース又は補強層の最外層表面(最外層への表示が困難なときは,その内装の表面)に,
次の事項を容易に消えない方法で連続して表示する。ただし,やむを得ず表示できないときは,荷札
を付けてこれに明記する。
1) 記号
2) 製造業者名又はその略号
3) 製造年又はその略号2)
注2) 製造年の略号の例
2013年→2013
平成25年→25
b) 発熱シート及び発熱ボード 発熱シート及び発熱ボードは,次による。
製品の見やすい場所に,容易に消えない方法で,次の事項を表示した銘板の取付け又は印刷を行わ
なければならない。
1) 記号
2) 製造業者名又はその略号
3) 相数及び定格電圧
4) 定格消費電力又は定格電流
5) 製造年又はその略号2)
A.8.2 包装の表示
包装には,適切な方法で,次の事項を記載する。
a) 種類の名称又は記号
b) 製造業者名又はその略号
c) 公称導体抵抗又は定格消費電力若しくは定格電流
d) 長さ又は数量
e) 製造年月又はその略号3)
注3) 製造年月の略号の例
2013年4月→2013.4
平成25年4月→25.4
JIS C 3651:2014の国際規格 ICS 分類一覧
- 93 : 土木工学 > 93.080 : 道路工学 > 93.080.99 : 道路工学に関するその他の規格
- 91 : 建設材料及び建築物 > 91.140 : 建築物の付帯施設 > 91.140.99 : その他の建築物付帯施設
JIS C 3651:2014の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC3005:2014
- ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
- JISC3102:1984
- 電気用軟銅線
- JISC3152:1984
- すずめっき軟銅線
- JISG3132:2018
- 鋼管用熱間圧延炭素鋼鋼帯
- JISG3141:2017
- 冷間圧延鋼板及び鋼帯
- JISG3141:2021
- 冷間圧延鋼板及び鋼帯
- JISG3459:2016
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3459:2021
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG4304:2012
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4304:2021
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2012
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2021
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISH3300:2018
- 銅及び銅合金の継目無管
- JISH4552:2000
- ニッケル及びニッケル合金継目無管
- JISK7127:1999
- プラスチック―引張特性の試験方法―第3部:フィルム及びシートの試験条件
- JISK7161-1:2014
- プラスチック―引張特性の求め方―第1部:通則
- JISK7161-2:2014
- プラスチック―引張特性の求め方―第2部:型成形,押出成形及び注型プラスチックの試験条件