JIS C 8285:2018 工業用プラグ,コンセント及びカプラ | ページ 8

34
C 8285 : 2018
適否は,関連する規格の要求事項を満たした新品の対応するアクセサリとともにアクセサリを試験する
ことによって判定する。
試験電流は,表8に規定する数値の交流である。
電線交換形アクセサリは,表8又は表3Aに規定する導体を取り付け,製造業者が製品上又は指示書に
指定するトルク値,又は表15に規定するトルク値の1/3のトルクで端子ねじ又はナットを締め付ける。
この試験の目的のために,長さ2 m以上の電線を端子に接続する。
電線非交換形アクセサリは,納入状態で試験する。
極数が3極以上のアクセサリは,試験中に試験電流を相接点に流す。中性接点がある場合は,試験電流
を中性接点と中性接点に最も近い相接点との間に流す別の試験を行う。
さらに,試験電流を接地極と接地極に最も近い相接点との間に流す別の試験も行う。
パイロット接点がある場合には,これらの試験のいずれかと同時に,2 Aの電流を流す。
表8−温度上昇
公称電流 試験電流d) 導体の断面積c)
A
推奨定格電流 その他の定格 プラグ,機器用イン コンセント
レット,コネクタ
A mm2 mm2
− 6 8.5 1 1
− 10 14 1.5 1.5
16 − 22 2.5 a) 4 a)
− 25 32 4 a) 6 a)
32 − 42 6 a) 10
− 40 42 10 16
− 50 定格電流 10 16
63 − 定格電流 16 25
− 80 定格電流 25 35
− 90 定格電流 25 35
125 − 定格電流 50 70
− 150 定格電流 70 95
− 160 定格電流 70 95
250 − 定格電流 150 185
315 − 定格電流 150 185
400 − 定格電流 240 300
630 − 定格電流 400 500
800 − 定格電流 500 630
注a) 定格動作電圧が50 V以下のアクセサリの場合は,値を10に引き上げる。
b) (欠番)
c) 表8に規定する以外の定格の場合,導体の断面積は製造業者が指定するものでよい。
d) この表に規定する値以外の定格電流の場合,試験電流は,定格電流が50 A以下に対しては,定格電流の1.1
倍とする。定格電流が50 Aを超える場合は,定格電流とする。
試験時間は,次による。
− 定格電流が32 A以下のアクセサリ 1時間
− 定格電流が32 Aを超え,125 A以下のアクセサリ 2時間
− 定格電流が125 Aを超え,250 A以下のアクセサリ 3時間

――――― [JIS C 8285 pdf 36] ―――――

                                                                                             35
C 8285 : 2018
− 定格電流が250 Aを超えるアクセサリは,温度が安定するまで続ける。10分以上の間隔で測定したと
き,3回連続で1 Kを超えて温度上昇しない場合,温度が安定したとみなす。
端子の温度上昇は,50 K以下でなければならない。

23 可とう電線及びその接続

23.1 プラグ及びコネクタは,導体を端子又は終端に接続したときに,導体からねじれを含む張力を除去
し,導体の被覆を摩耗から保護するように,ケーブル止めを付けなければならない。
ケーブル止めは,電線が可触金属部,又は可触金属部と電気的に接続されている場合の電線止めねじの
ような内部金属部に接触することがないように設計しなければならない。ただし,可触金属部を接地端子
に接続している場合を除く。
適否は,目視検査によって判定する。
23.2 プラグ及びコネクタに関する要求事項
23.2.1 電線非交換形プラグ及びコネクタ
タイプ1のアクセサリは,表9に規定するタイプの一つの,公称断面積が表9に規定する数値以上の,
JIS C 3663-4に規定する可とう電線を付けなければならない。
タイプ2のアクセサリは,表3Bの公称断面積以上の可とう電線を付けなければならない。
表9−張力除去・ねじれ防止試験用可とう電線(タイプ1の導体用)
公称電流 電線の種類 公称断面積e)
A JIS C 3663-4
推奨定格電流 その他の定格 mm2
− 6 53 b),57 b),66 1
− 10 53 b),57 b),66 1.5
16 − 53 b),57 b),66 2.5 a)
− 25 53 b),66 4
32 − 53 b),66 6
− 40 66 10
− 50 66 10
63 − 66 16
− 80 66 25
− 90 66 25
125 − 66 c) 50
− 150 66 c) 70
− 160 66 c) 70
250 − 66 d) 150
315 − 検討中 150
400 − 検討中 240
630 − 検討中 400
800 − 検討中 500
注a) 定格動作電圧が50 V以下のアクセサリの場合は,数値を4に引き上げる。
b) 定格動作電圧が415 Vを超えるアクセサリには適用しない。
c) 3P+
又は2P+N+ ,及び2P+ 又は1P+N+ だけに適用する。
d) 3P+
又は2P+N+ だけに適用する。
e) 表9に規定する以外の定格の場合,導体の断面積は製造業者が指定するものでよい。

――――― [JIS C 8285 pdf 37] ―――――

36
C 8285 : 2018
負荷が分かっている場合は,表9に規定するもの以外の公称断面積をもつ可とう電線を用いてもよい。
接地端子に接続する線心を緑と黄色との組合せで識別しなければならない。接地用導体及び中性導体が
ある場合,その公称断面積は,相導体の公称断面積以上でなければならない。
パイロット接点に電線が接続されている場合は,電線の導体の公称断面積は1.5 mm2以上でなければな
らない。
適否は,目視検査及び23.3の試験によって判定する。
23.2.2 電線交換形プラグ及びコネクタ
電線交換形プラグ及びコネクタは,次による。
− 張力の除去及びねじれ防止をどのように行うよう意図しているかが明確でなければならない。アクセ
サリ内のいずれかの部品が所定位置にない場合に備え,指示書には必要な部品及び組立方法を明示し
なければならない。
− ケーブル止めは,組み立てたときにアクセサリに対して止め具又は部品が適切に配置されるように設
計しなければならない。
− ケーブル止めは,電線に対する鋭い角があってはならず,止め具ではなくアクセサリの外郭を開けた
ときに止め具又はその部品が紛失するおそれのないように設計しなければならない。
− 電線に結び目を付ける又は両端をひもで縛るといった,間に合わせの方法を用いてはならない。
− ケーブル止め及び電線入口は,接続できる様々なタイプの可とう電線に適していなければならない。
電線入口に電線の損傷を防止するスリーブを付ける場合,そのスリーブは,絶縁材でなければならず,
滑らかで,ばりがあってはならない。
鐘形開口部を設ける場合,端の直径は,接続する最大の断面積をもつ電線の直径の1.5倍以上でなけれ
ばならない。
らせん金属スプリングは,裸であるか絶縁材で被覆されているかに関係なく,電線スリーブとしては認
めない。
適否は,目視検査及び23.3の試験によって判定する。
23.3 可とう電線を付けたプラグ及びコネクタについて,図6に規定するものと同様の試験器で引張試験
を行い,次いでトルク試験を行う。
電線非交換形アクセサリは,納入状態で試験する。
電線交換形アクセサリは,タイプ1の場合,表10に規定するJIS C 3663-4に規定する2種類の電線(上
限及び下限)を用いて順次試験する。
タイプ2の場合は,表3Aに規定する公称断面積をもつJIS C 3301若しくはJIS C 3306の電線,又は製
造業者の指定がない場合は,その両方を用いて試験する。

――――― [JIS C 8285 pdf 38] ―――――

                                                                                             37
C 8285 : 2018
表10−張力除去・ねじれ防止試験用可とう電線(タイプ1用)
電圧 公称電流 電線の種類 公称 電線の近似外径a)
A JIS C 3663-4断面積 mm
推奨定格 その他 アクセサリのタイプ
電流 の定格 2P 3P 1P+N+ 2P+N+ 3P+N+
V mm2 2P+ 3P+
50 V 16 − 66 4 13.5 14.5 − − −
以下 66 10 21.3 22.8 − − −
32 − 66 4 13.5 14.5 − − −
66 10 21.3 22.8 − − −
50 V − 6 53 0.75 − − 7.2 7.8 8.8
超 66 1 − − 9.5 10.6 11.7
− 10 53 1 − − 7.5 8.2 9.2
66 1.5 − − 10.6 11.7 12.8
16 − 53 1 − − 7.5 8.2 9.2
66 2.5 − − 12.6 13.8 15.2
− 25 53 1.5 − − 9.2 10.3 11.3
66 4.0 − − 14.5 16.0 17.8
32 − 53 2.5 − − 11.0 12.3 13.6
66 6.0 − − 16.1 17.9 19.9
− 40 66 4 − − 14.5 16.3 17.8
66 10 − − 22.8 24.8 27.3
− 50 66 4 − − 14.5 16.3 17.8
66 10 − − 22.8 24.8 27.3
63 − 66 6.0 − − 16.1 17.9 19.9
66 16 − − 24.7 27.0 29.9
− 80 66 10 − − 22.8 24.8 27.3
66 25 − − 30.3 33.5 37.0
− 90 66 10 − − 22.8 24.8 27.3
66 25 − − 30.3 33.5 37.0
125 − 66 16 − − 24.7 27.0 29.9
66 50 − − 38.5 42.6 −b)
− 150 66 25 − − 30.3 33.5 37.0
66 70 − − 43.4 48.4 −b)
− 160 66 25 − − 30.3 33.5 37.0
66 70 − − 43.4 48.4 −b)
250 − 66 70 − − 43.4 48.4 −b)
66 150 − − −b) 65.5 −b)
315 − 66 150 − − −b) −b) −b)
400 − − 240 − − −b) −b) −b)
630 − − 400 − − −b) −b) −b)
800 − − 500 − − −b) −b) −b)
注a) この表に規定する近似外径の各値は,電線の全径に関してJIS C 3663-4に規定する上限と下限との平均値で
ある。
b) 値は,現在検討中。
電線交換形アクセサリの導体を端子に差し込み,導体の位置が変わらない程度に,端子ねじを締める。
ケーブル止めを通常どおりに用い,25.1に規定するトルク値の2/3のトルクで締付ねじを締め付ける。

――――― [JIS C 8285 pdf 39] ―――――

38
C 8285 : 2018
電線グランドがある場合は,それを所定位置に用いて,試験品を再び組み立てた後,構成部品がぴったり
とはまらなければならず,電線を試験品内へ明らかに分かるほど押し込むことができてはならない。
電線が試験品に入るところで,電線の軸が垂直になるように試験品を試験器に固定する。
次いで,電線に対して表11に規定する値の引張力を100回加える。急激な動きなしに各引張力を1秒間
ずつ加える。
直後に,電線に対して表11に規定する値のトルクを1分間加える。
表11−張力除去・ねじれ防止の試験条件
公称電流 引張力 トルク
A
推奨定格電流 その他の定格 N N・m
16 6以上 20以下 80 0.35
32 20を超え 40以下 100 0.425
− 40を超え 50以下 110 0.610
63 50を超え 63以下 120 0.8
− 63を超え 90以下 160 1.2
125 90を超え 125以下 200 1.5
− 125を超え 160以下 250 2.3
250 160を超え 250以下 300 3
315 250を超え 350以下 400 4.0
400 350を超え 500以下 500 4.5
630 500を超え 630以下 600 5.0
800 630を超え 800以下 600 5.0
試験中に電線が損傷してはならない。
試験後,電線交換形アクセサリは,端子内で導体の端が著しく動いていてはならず,電線非交換形アク
セサリは,電気的接続部に破断があってはならない。
さらに,試験後に張力を再度加えた状態で,電線が2 mmを超えて変位していてはならない。
この縦方向の変位の測定のために,試験を開始する前に,試験品又はケーブル止めの端から約2 cmのと
ころで電線にマークを付ける。電線非交換形アクセサリで,試験品に明確な端がない場合,試験品の器体
に付加マークを付ける。
試験後,試験品又はケーブル止めに対する電線のマークの変位を測定する。

24 機械的強度

24.1 アクセサリは,適切な機械的強度をもたなければならない。
適否は,次の24.224.5の関連する試験によって判定する。
− コンセント及び機器用インレットは,24.2
− 電線交換形プラグ及びコネクタは,24.3
− 電線非交換形プラグ及びコネクタは,24.3及び24.4
− 保護等級がIP23以上のアクセサリは,24.5
24.2又は24.3の試験を開始する前に,弾性材料又は熱可塑性材料製の外郭をもつアクセサリを,そのベ
ース又は可とう電線とともに,温度−25±2 ℃の冷凍庫に16時間以上入れる。次に,それらを冷凍庫から
取り出し,直ちに24.2又は24.3の試験を行う。

――――― [JIS C 8285 pdf 40] ―――――

次のページ PDF 41

JIS C 8285:2018の引用国際規格 ISO 一覧

  • IEC 60309-1:1999(MOD)
  • IEC 60309-1:1999/AMENDMENT 1:2005(MOD)
  • IEC 60309-1:1999/AMENDMENT 2:2012(MOD)

JIS C 8285:2018の国際規格 ICS 分類一覧

JIS C 8285:2018の関連規格と引用規格一覧