JIS D 4418:1996 自動車用ブレーキライニング及びディスクブレーキパッドの気孔率試験方法 | ページ 2

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D 4418-1996
(2) 150±2℃の高温恒温浴に1時間保持し,室温になるまで放置する。濁り,沈殿,分離の状態を調べる。
(3) (2)の試料を−29±1℃の低温恒温浴に1時間保持した後,低温恒温浴から取り出し,室温になるまで
    放置する。再び濁り,沈殿,分離の状態を調べる。
4.5   動粘度 JIS K 2283による。ただし,測定温度は,40±0.03℃と100±0.03℃とする。
4.6   絶対粘度
4.6.1  装置 装置は,次による。
(1) 回転粘度計 粘度計定数を校正してあるものを用いる。
(2) 低温浴 規定温度 (−40℃) 以下に,±0.3℃の範囲で規定時間 (16h) 以上保つことができる気体浴又
    は液体浴の適当なものを用いる。
(3) 試料容器 ガラス製で内径20mm以上,長さ100mm以上の平底容器を用いる。
(4) 温度計 JIS B 7410に規定されたもの又は熱電対,サーミスタ,白金抵抗線などを用いたもので,±
    0.1℃の正確度をもつものを用いる。
4.6.2  操作 操作は,次による。
(1) 適当なガラス容器に入れた試料油を49±1℃に30分保持した後,室温で約32.5℃になるまで冷却する。
(2) 試験容器に(1)の処理を終わった試料油の一定量を入れる。この量は,回転粘度計校正の際粘度標準液
    と等量とし,試験容器を粘度計に取り付けたとき,回転子が供試油に浸る深さが一定になるようにし
    なければならない。
(3) 予期される粘度に応じ,回転子No.3又はNo.4を取り付けた回転粘度計に試料容器を取り付け,これ
    を低温恒温浴中に規定温度±0.3℃で16時間浸せきする。液浴の液面は,試料油面から20mm以上,
    上になければならない。液浴は,適当なかくはんによって均一温度にし,規定温度±0.3℃に保たれて
    いなければならない。
(4) 16時間後液浴又は気浴の温度を記録し,回転粘度計のモータを始動し,810秒後にクラッチを押し
    目盛を読み取る。電動機を停止する。以上の操作を引き続き3回の測定で同じ読みが得られるまで繰
    り返す。回転子の回転速度は,360r/minの範囲で測定粘度と回転子の番号に応じて測定時の目盛の
    読みがなるべく大きくなるように選ぶことが望ましい。
4.6.3  記録 次の事項を,記録する。
(1) 液浴の温度を0.1℃まで記録する。
(2) 目盛読み×乗係数×校正定数によって絶対粘度mPa・sを計算し記録する(乗係数は,回転子番号と回
    転速度に応じ,粘度計に付表として示されている。)。
4.7   粘度指数 粘度指数は,JIS K 2283による。
4.8   流動点 流動点は,JIS K 2269による。
4.9   銅板腐食 銅板腐食は,JIS K 2513による。ただし,試験温度150±1℃とした試験を実施する。
4.10 さび止め性 さび止め性は,JIS K 2510による。ただし,水(蒸留水)を用いて試験する。
4.11 泡立ち性 泡立ち性は,JIS K 2518による。
4.12 シールゴム適合性 シールゴム適合性は,JIS K 6301の12.(浸せき試験)に準じて行う。ただし,
試験用油は試料油を用い,試験温度は150±1℃,試験時間は70時間とする。試験片の材質は,受渡当事
者間の協定による。
4.13 酸化安定性 酸化安定性は,JIS K 2514による。ただし,試験温度は150±1℃,試験時間は96時間
とする。

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関連規格 JIS K 2213 タービン油
                自動車 航空部会 自動車専門委員会 構成表(昭和61年8月1日制定時)
                                             氏名                 所属
                (委員会長)           中 込 常 雄        社団法人自動車技術会
                                       横 溝 眞一郎       工業技術院標準部
                                       柴 藤 良 知        運輸省交通安全公害研究所
                                       黒 田 直 樹        通商産業省機械情報産業局
                                       清 水 達 夫        運輸省地域交通局
                                       瀬 倉 久 男        防衛庁装備局
                                       梅 澤 清 彦        東京工業大学
                                       石 渡 正 浩        財団法人日本自動車研究所
                                       大 沼 広 洲        全日本トラック協会
                                       佐 藤    武        慶応義塾大学
                                       杉 浦 秀 昭        日本自動車整備振興会連合会
                                       田 中 兼 吉        社団法人日本バス協会
                                       轟       秀        社団法人日本自動車連盟
                                       安 部    宏        株式会社本田技術研究所
                                       改 田    護        トヨタ自動車株式会社
                                       紅 谷 恒 雄        日産自動車株式会社
                                       須 永 惇 一        いすゞ自動車株式会社
                                       鈴 本 作 良        社団法人日本自動車部品工業会
                                       高 原 昭 二        三菱自動車工業株式会社
                                       西 原 孝 雄        マツダ株式会社
                                       大 槻 耕 一        日野自動車工業株式会社
                                       金 子 達 明        日本自動車輸入組合
                (専門委員)           斎 藤    巌        財団法人日本規格協会
                                       佐 藤    好        日本道路公団
                                       有 賀    久        日産ディーゼル株式会社
                                       宇 藤    官        鈴木自動車工業株式会社
                (事務局)             田 代 和 也        工業技術院標準部機械規格課
                                       宗 像 保 男        工業技術院標準部機械規格課