JIS G 0559:2019 鋼の炎焼入及び高周波焼入硬化層深さ測定方法

                                                                                   G 0559 : 2019

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 測定の原理・・・・[2]
•  4.1 一般・・・・[2]
•  4.2 硬さ試験による測定・・・・[2]
•  4.3 マクロ組織試験による測定・・・・[2]
•  5 試験装置・・・・[2]
•  6 試験片・・・・[3]
•  6.1 一般・・・・[3]
•  6.2 試験片の加工・調製・・・・[3]
•  6.3 被検面の前処理・・・・[3]
•  7 測定方法・・・・[4]
•  7.1 硬さ試験による測定方法・・・・[4]
•  7.2 マクロ組織試験による測定方法・・・・[5]
•  8 結果の評価・・・・[5]
•  8.1 硬さ試験・・・・[5]
•  8.2 マクロ組織試験・・・・[6]
•  9 表示・・・・[6]
•  10 報告・・・・[7]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[8]

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――――― [JIS G 0559 pdf 1] ―――――

G 0559 : 2019

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準原案を添えて日本産業規格を改正すべきとの申出があり,日本産業
標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS G 0559:2008
は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
    注記 工業標準化法に基づき行われた申出,日本工業標準調査会の審議等の手続は,不正競争防止法
          等の一部を改正する法律附則第9条により,産業標準化法第12条第1項の申出,日本産業標準
          調査会の審議等の手続を経たものとみなされる。

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                                       日本産業規格                             JIS
                                                                              G 0559 : 2019

鋼の炎焼入及び高周波焼入硬化層深さ測定方法

Steel-Determination of case depth after flame hardening or induction hardening

序文

  この規格は,2016年に第1版として発行されたISO 18203を基とし,炎焼入及び高周波焼入硬化層深さ
測定方法に関わる内容だけを抜き出して規定するため,技術的内容を変更して作成した日本産業規格であ
る。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,通常,0.3 mmを超える,鋼の炎焼入れ及び高周波焼入れによる硬化層深さ(以下,硬化層
深さという。)を測定する方法について規定する。ただし,受渡当事者間の協定によって,0.3 mm以下の
硬化層深さの測定に使用してもよい。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 18203:2016,Steel−Determination of the thickness of surface-hardened layers(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 7725 ビッカース硬さ試験−試験機の検証及び校正
      注記 対応国際規格 : ISO 6507-2,Metallic materials−Vickers hardness test−Part 2 : Verification and
             calibration of testing mechines
    JIS B 7726 ロックウェル硬さ試験−試験機及び圧子の検証及び校正
    JIS B 7734 ヌープ硬さ試験−試験機の検証
      注記 この規格の改正時点では,JIS B 7734は,ISO 4546:1993に対応したものであるが,ISO 4546
            は,廃止されてISO 4545-2へ移行し,2017年版が発行されている。
    JIS G 0201 鉄鋼用語(熱処理)
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS R 6010 研磨布紙用研磨材の粒度
    JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法

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2
G 0559 : 2019
      注記 対応国際規格 : ISO 6507-1,Metallic materials−Vickers hardness test−Part 1 : Test method
    JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法
    JIS Z 2251 ヌープ硬さ試験−試験方法
      注記 対応国際規格 : ISO 4545-1,Metallic materials−Knoop hardness test−Part 1 : Test method

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0201及びJIS G 0202によるほか,次による。
3.1
有効硬化層深さ
  焼入れのまま,又は焼入れ焼戻しした硬化層の表面から,表1に規定する限界硬さの位置までの距離。
  通常,焼戻し温度は,200 ℃以下とする。
  次の式の限界硬さを用いる場合がある。
                        Hlimit=0.80×Hmin
                      ここに,      Hlimit :  限界硬さ
                                     Hmin :  最小表面硬さ
  最小表面硬さとは,要求された表面硬さをいい,その値については,受渡当事者間の協定による。
                                   表1−有効硬化層の限界硬さ
    鋼の炭素含有率a)   ビッカース硬さ  ロックウェル硬さ    ロックウェルスーパーフィシャル硬さ
                                          Cスケール
                                                           HR15N        HR30N        HR45N
          %                 HV              HRC
  0.23以上 0.33未満         350               36             78           56         38
  0.33以上 0.43未満         400               41             81           60         44
  0.43以上 0.53未満         450               45             83           64         49
  0.53以上                  500               49             85           68         54
  注a) 鋼の炭素含有率は,測定しようとする鋼の規格に規定された炭素含有率範囲の中央値とする。

4 測定の原理

4.1 一般

  有効硬化層深さは,表面からの硬さ変化を描いた硬さ推移曲線から求める。
  全硬化層深さ1)は,硬さ変化又は顕微鏡観察による組織変化から求める。
    注1) 全硬化層深さは,JIS G 0202[鉄鋼用語(試験)]の番号3223参照。

4.2 硬さ試験による測定

  硬さ試験による測定は,表面に垂直な断面の硬さ変化から硬化層深さを決定する。

4.3 マクロ組織試験による測定

  試験片の切断面をエッチングして,低倍率の拡大鏡で観察し,硬化層深さを測定する。簡便法としてマ
クロ組織試験による測定を用いる。

5 試験装置

  ビッカース硬さを測定する硬さ試験機は,JIS B 7725に従って検証及び校正しなければならない。
  受渡当事者間の協定によって,ヌープ硬さ又はロックウェル硬さの測定を用いてもよい。ヌープ硬さを
測定する硬さ試験機は,JIS B 7734に,ロックウェル硬さを測定する硬さ試験機は,JIS B 7726に,それ

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                                                                                   G 0559 : 2019
ぞれ従って検証及び校正しなければならない。

6 試験片

6.1 一般

  試験片は,通常,製品そのものを用いる。

6.2 試験片の加工・調製

  特に受渡当事者間で協定しない限り,次に規定する条件で断面を加工・調製する。
− 製品の長手方向に垂直な部位。
− 長手方向がない場合には,受渡当事者間で協定する部分の表面から垂直な部位。
  硬化層が薄い場合には,受渡当事者間の協定によって,次の階段状試験片及び傾斜面状試験片を適用す
る場合がある。
  階段状試験片及び傾斜面状試験片は,断面測定とは異なる結果となる場合があるので,断面測定では,
マイクロビッカース試験を含む低試験力を適用するのがよい。
− 階段状試験片 : 階段は,製品表面から生地になる点まで精密加工して,段は0.05 mm又は0.10 mm厚
    とする。階段状試験片は,限定された範囲に硬化層厚さを指定された場合に適用する。図1参照。
− 傾斜面状試験片 : 図2参照。
                                 1  硬化層
                                       図1−階段状試験片
                 1   硬化層          L   傾斜面の長さ
                 l   測定距離        E   傾斜部の高さ
                 e   求める深さa)
                 注a) 求める深さeは,測定距離lを,傾きE/Lで補正するのが望ましい。
                      求める深さは,有効硬化層深さ又は全硬化層深さに相当する。
                                      図2−傾斜面状試験片

6.3 被検面の前処理

  試験片に加工ひずみ,切削熱などの負荷がかからないように注意して,前処理のために試験片を切断す
る。試験片は,必要な場合,端部が丸くならないように樹脂に埋め込む。端部が丸くならないようにしな

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