JIS G 3474:2021 鉄塔用高張力鋼管

                                                                                   G 3474 : 2021

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 種類の記号及び適用厚さ・・・・[1]
•  5 製造方法・・・・[2]
•  6 化学成分・・・・[2]
•  7 炭素当量・・・・[2]
•  8 機械的性質・・・・[3]
•  8.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[3]
•  8.2 へん平性・・・・[3]
•  8.3 溶接部引張強さ・・・・[3]
•  8.4 シャルピー吸収エネルギー・・・・[3]
•  9 寸法,単位質量及び寸法許容差・・・・[4]
•  9.1 寸法及び単位質量・・・・[4]
•  9.2 寸法許容差・・・・[5]
•  10 外観・・・・[6]
•  11 特別品質規定・・・・[7]
•  12 試験・・・・[7]
•  12.1 分析試験・・・・[7]
•  12.2 機械試験・・・・[7]
•  13 検査及び再検査・・・・[9]
•  13.1 検査・・・・[9]
•  13.2 再検査・・・・[9]
•  14 表示・・・・[10]
•  15 報告・・・・[10]
•  附属書A(規定)特別品質規定・・・・[11]

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――――― [JIS G 3474 pdf 1] ―――――

           G 3474 : 2021

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準原案を添えて日本産業規格を改正すべきとの申出があり,日本産業
標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS G 3474:2016
は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,令和4年5月19日までの間は,産業標準化法第30条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3474:2016を適用してもよい。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 3474 pdf 2] ―――――

                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              G 3474 : 2021

鉄塔用高張力鋼管

High strength steel tubes for steel tower

1 適用範囲

  この規格は,主として送電鉄塔に用いる高張力鋼管(以下,管という。)について規定する。
  注記 この規格は,通常,外径139.8 mm1 117.6 mmの管に適用されている(9.1参照)。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS G 0203 鉄鋼用語(製品及び品質)
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法
    JIS Z 3121 突合せ溶接継手の引張試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0202及びJIS G 0203による。

4 種類の記号及び適用厚さ

  管は,1種類とし,種類の記号及び適用厚さは,表1による。

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           2
G 3474 : 2021
                                  表1−種類の記号及び適用厚さ
                   種類の記号      適用厚さ           製造方法を表す記号
                                                  電気抵抗溶接鋼管 : E−G
                    STKT590       25 mm以下
                                                  自動アーク溶接鋼管 : A

5 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,細粒キルド鋼を用い,電気抵抗溶接又は自動アーク溶接(ストレートシーム)によって製造す
    る。製造方法を表す記号は,表1による。
b) 管は,製造のままとし,通常,熱処理を行わない。必要に応じて,拡管成形を行ってもよい。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。

6 化学成分

  管は,12.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。注文者の要求によって製品分析を行
う場合は,12.1によって試験を行い,その製品分析値は,表2に対してJIS G 0321の表4(合金鋼鋼材の
製品分析の許容変動値)の許容変動値を適用した値による。
                                       表2−化学成分a)   )
                                                                                       単位 %
   種類の記号     C          Si        Mn         P         S        Nb+V       B c)
    STKT590    0.12以下   0.40以下  2.00以下  0.030以下  0.030以下  0.15以下 0.000 2以下
   注記 附属書Aによる溶融亜鉛めっき割れ感受性を適用する場合,Siが0.05 %0.12 %の範囲及び0.24 %以上の
        ときには,めっきの表面に激しい凹凸,段差などが生じることがあり,膜厚が品質を満足しないおそれが
        ある。
   注a) 必要に応じて,この表に記載していない合金元素を添加してもよい。
   注b) 厚さ22 mmを超える管の化学成分は,受渡当事者間の協定によってもよい。
   注c)   の規定は,附属書Aによる溶融亜鉛めっき割れ感受性を適用する管を対象とする。製品分析を行う場合,
        Bには製品分析の許容変動値は適用しない。

7 炭素当量

  管の炭素当量は,0.40 %以下とする。炭素当量の計算は,12.1による溶鋼分析値を用い,次の式による。
  なお,計算式に規定された元素は,添加の有無にかかわらず分析し,計算に用いる。
                                 Mn  Si Ni Cr Mo  V
                        Ceq C
                                  6  24 40  5  4  14
                       ここで,       Ceq :  炭素当量(%)

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                                                                                             3
                                                                                   G 3474 : 2021

8 機械的性質

8.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び

  管は,12.2によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表3による。ただし,
厚さ8 mm未満の管で,12号試験片又は5号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表4による。
  注記 表4の値は,管の厚さが8 mmから1 mm減じるごとに表3の伸びの値から1.5を減じたものを,
        JIS Z 8401の規則Aによって整数値に丸めたものである。

8.2 へん平性

  電気抵抗溶接鋼管は,12.2によって試験を行い,表3の平板間の距離にへん平にしたとき,試験片に割
れを生じてはならない。

8.3 溶接部引張強さ

  自動アーク溶接鋼管は,12.2によって試験を行い,その溶接部引張強さは,表3による。
                表3−引張強さ,降伏点又は耐力,伸び,へん平性及び溶接部引張強さ
                                                 伸びa)
                                                                        へん平性b)
              引張強さ  降伏点                   %                                  溶接部
                        又は耐力       引張試験片及び引張試験方向                  引張強さc)
  種類の記号                                                          平板間の距離
                                    11号試験片又は
                                                        5号試験片        (H)
               N/mm2    N/mm2       12号試験片                                     N/mm2
                                                                           mm
                                       管軸方向       管軸直角方向
                                                                           3
                                                                           4Dd)
   STKT590   590740   440以上       20以上            16以上                  590740
   注記 1 N/mm2=1 MPa
   注a) 外径40 mm以下の管については,この表の伸びの規定は適用しない。ただし,受渡当事者間の協定によっ
        て,伸びの値を規定してもよい。
   注b) へん平性は,電気抵抗溶接鋼管に適用する。
   注c) 溶接部引張強さは,自動アーク溶接鋼管に適用する。
   注d)   は,ミリメートル単位で表した管の外径を表す。
  表4−厚さ8 mm未満の管の12号試験片(管軸方向)又は5号試験片(管軸直角方向)の場合の伸び
                                                                                 単位 %
                                                         厚さ
        種類の記号  試験片  3 mmを超え 4 mmを超え 5 mmを超え 6 mmを超え 7 mmを超え
                               4 mm以下   5 mm以下   6 mm以下   7 mm以下  8 mm未満
                   12号試験片  14以上     16以上     17以上     18以上    20以上
         STKT590
                   5号試験片   10以上     12以上     13以上     14以上    16以上

8.4 シャルピー吸収エネルギー

  厚さ7 mm以上の管は,12.2によって試験を行い,そのシャルピー吸収エネルギーは,表5による。こ
の場合,シャルピー吸収エネルギーは,一組(3個)の試験片の平均値とし,JIS G 0404の9.6(組試験の
結果の評価)によって判定する。ただし,受渡当事者間の協定によって,−5 ℃より低い温度で試験を行
う場合は,その試験温度に置き換えてもよい。

――――― [JIS G 3474 pdf 5] ―――――

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