この規格ページの目次
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G 3502 : 2019
b) 分析方法 溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。
12.2 脱炭層深さの測定
脱炭層深さの測定は,次による。
a) 試験片の採り方 同一溶鋼に属し,同一圧延チャンス及び同一寸法のものを一括して一組とし,1コ
イルの片端1)から試験片を1個採取する。
注1) コイルの片端とは,圧延の先端又は後端近傍に相当する部位を意味するが,圧延後にコイル
を分割した場合,及び圧延途中にコイルを分割した場合も分割前のコイルの片端から採取す
ることを意味する。
b) 測定方法 測定方法は,JIS G 0558の箇条4(測定方法の種類)のa)(顕微鏡による測定方法)によ
る。
12.3 オーステナイト結晶粒度試験
オーステナイト結晶粒度試験は,次による。
a) 試験片の採り方 試験片の採り方及び数は,受渡当事者間の協定による。
b) 試験方法 試験方法は,JIS G 0551による。ただし,JIS G 0551に規定する浸炭粒度試験方法,熱処
理粒度試験方法などのうちのいずれによるかは,受渡当事者間の協定による。
12.4 非金属介在物試験
非金属介在物試験は,注文者の指定があった場合に行い,その方法は,次による。
a) 試験片の採り方 試験片の採り方及び数は,受渡当事者間の協定による。
b) 試験方法 試験方法は,JIS G 0555による。ただし,特に指定のない限り,その附属書1(点算法に
よる非金属介在物の顕微鏡試験方法)による。
12.5 表面きず検出試験
表面きず検出試験は,次による。
a) 試験片の採り方 同一溶鋼に属し,同一圧延チャンス及び同一寸法のものを一括して一組とし,1コ
イルの両端2)からそれぞれ試験片を1個採取する。
注2) コイルの両端とは,圧延の先端又は後端近傍に相当する部位を意味するが,圧延後にコイル
を分割した場合は,分割前の両端からの採取とし,圧延途中でコイルを分割した場合は,分
割後の各コイルの両端からの採取を意味する。
b) 試験方法 きず検出試験方法は,磁粉探傷法,酸洗い法など適切な方法で行う。試験片は適切な精度
をもった測定器によって表面きず深さを測定する。
13 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条6に適合しなければならない。
c) 脱炭層深さは,7.1に適合しなければならない。
d) オーステナイト結晶粒度は,7.2に適合しなければならない。
e) 非金属介在物は,7.2に適合しなければならない。
f) 寸法は,箇条8に適合しなければならない。
g) きず深さは,箇条9に適合しなければならない。
h) 外観は,箇条11に適合しなければならない。
――――― [JIS G 3502 pdf 6] ―――――
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G 3502 : 2019
i) 受渡当事者間の協定によって,附属書JAの特別品質規定の指定がある場合は,JA.1,JA.2及びJA.3
に適合しなければならない。
14 表示
検査に合格した線材は,コイルごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,注文者の承認を得
た場合は,その一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 溶鋼番号又はその他の製造(検査)番号
c) インラインパテンチング処理を示す表示(協定で実施した場合)。表示の仕方については,受渡当事者
間の協定による。
d) 線材の径。寸法の表示は,mmで表す。
e) 製造業者名又はその略号
15 報告
製造業者は,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404の箇条13(報告)によ
る。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書は,JIS G 0415の5.1(検査証明書3.1)による。
なお,化学成分は,附属書JAの対象材に受渡当事者間の協定によって,Cr及び/又はVを添加した場
合は,添加した元素の含有率を報告しなければならない。
――――― [JIS G 3502 pdf 7] ―――――
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G 3502 : 2019
附属書JA
(規定)
特別品質規定(インラインパテンチング処理材)
JA.1 化学成分
受渡当事者間の協定によって,表1に加えてCrは0.30 %以下及び/又はVは0.10 %以下を添加しても
よい。
JA.2 引張強さの指定値及びその許容変動値
引張強さの指定値及び許容変動値は,次による。
a) 線材の引張強さの指定値を,受渡当事者間で協定する。
b) 引張強さの指定値の許容変動値は,JA.3の機械試験を行い,表JA.1を適用する。
表JA.1−引張強さの許容変動値
単位 N/mm2
種類の記号 許容変動値
SWRS62ASWRS67B ±100
SWRS72ASWRS92B ±120
注記 1 N/mm2=1 MPa
JA.3 機械試験
JA.3.1 機械試験の一般事項
機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。
JA.3.2 供試材の採り方及び試験方法
供試材の採り方及び試験方法は,次による。
a) 供試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類による。供試材は,同一
溶鋼に属し,同一圧延チャンス,同一寸法及び同一インラインパテンチング処理条件のものを一括し
て一組とし,異なるビレットから圧延された3コイルの片端1)からそれぞれ1個採取する。一組が3
コイル未満の場合は,各コイルの片端1)からそれぞれ1個採取する。
注1) 12.2 a)の注1)を参照。
b) 供試材からJIS Z 2241の2号試験片又は14A号試験片を採取し,JIS Z 2241によって引張試験を行う。
JA.3.3 再試験
引張試験で合格にならなかった線材は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行って合否を決定
してもよい。
――――― [JIS G 3502 pdf 8] ―――――
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G 3502 : 2019
附属書JB
(参考)
JISと対応国際規格との対比表
JIS G 3502:2019 ピアノ線材 ISO 16120-1:2017,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 1: General
requirements
ISO 16120-4:2017,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 4: Specific
requirements for wire rod for special applications
(I) JISの規定 (II) (III)国際規格の規定 (IV) JISと国際規格との技術的差異の箇条(V) JISと国際規格との技術的差
国際規格 ごとの評価及びその内容 異の理由及び今後の対策
番号
箇条番号 内容 箇条番号 内容 箇条ごと 技術的差異の内容
及び題名 の評価
1 適用範 ピアノ線,オイルテISO 1 伸線,冷間圧延用で改善 削除 ISO規格は,0.05 %C以下の低 JISのピアノ線材に対応する高級
囲 ンパー線,PC鋼線,16120-4 された品質特性をもつ線 炭素鋼から1.00 %Cまでの高 用途は高炭素鋼に限られるため,
PC鋼より線,ワイ 材 炭素鋼を含む。JISは0.60 %C 対応するISO規格の0.60 %Cから
ヤーロープなどの 未満の線材を削除している。 1.00 %Cまでの高炭素鋼を対応さ
製造に用いられる せた。
ピアノ線材
2 引用規
格
3 用語及 JIS G 0201,JIS G 3 ISO及びIECの用語のデ 変更 JISでは,鉄鋼用語のJISを引 技術的な差異はない。
び定義 0202及びJIS G ータベースに関して記載 用することに変更した。
0203による。 している。
4 種類の JISの18種類及びそ ISO 3 ISO規格の34種類及びそ 削除 JISでは,ISO規格の低炭素鋼 JISのピアノ線材に対応する高級
記号 の種類の記号 16120-4 の記号 21種類を削除している。 用途は高炭素鋼に限られるため,
追加 JISでは,5種類を追加してい 対応するISO規格の0.60 %Cから
る。 1.00 %Cまでの高炭素鋼を対応さ
せた。
G3 502 : 2019
2
――――― [JIS G 3502 pdf 9] ―――――
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G 3502 : 2019
G3
2
(I) JISの規定 (II) (III)国際規格の規定 (IV) JISと国際規格との技術的差異の箇条(V) JISと国際規格との技術的差
国際規格 ごとの評価及びその内容 異の理由及び今後の対策
502
番号
: 2
箇条番号 内容 箇条番号 内容 箇条ごと 技術的差異の内容
0
及び題名 の評価
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5 製造方 キルド鋼から熱間 ISO 6 製造業者は要請によって変更 ISO規格では,製造方法は,注製造方法そのものは,化学成分が
法 圧延で製造する。受 16120-1 購入注文時に製鋼プロセ 文者からの要請によって知ら 特定されているため,JISもISO
渡当事者間の協定 ス及び圧延条件を注文者 されることになっている。 規格も実質的には同じである。
によって,インライ に知らせなければならな ISO規格では製造方法にインラ
また,受渡当事者間の協定によ
ンパテンチング処 い。 る引張強度の許容変動値規定 インパテンチング処理の記載が
理を実施してもよ インラインパテンチング ないだけで,実質はJISと同様で
があり,その対象材はインライ
い。 処理の製造工程記載はな ある。
ンパテンチング処理材である。
いが,事実上は含まれる。
6 化学成 18種類について化 ISO 4.2 34種類(低炭素鋼から高 削除 JISではISO規格で規定してい −
分 学成分を規定 16120-4 炭素鋼まで)について化 るNi,Mo,Al及びNを削除し
学成分を規定 ている。
7 鋼質 7.1 脱炭層深さ ISO 5.5 脱炭層深さ 変更 JISでは,脱炭層深さの規定を日本では100 %連鋳化されてお
7.2 オーステナイト 16120-4 5.6 非金属介在物(ISO 4967) 変更している。 り,ISO 16120-1のAnnex Aで規
結晶粒度及び非金 定するような中心偏析レベルの
属介在物 JISでは,ISO規格で規定して 線材は発生しない。
5.7 中心偏析 いる中心偏析,きず測定方法,
機械きず見本及びresolvable
ISO Annex A 中心偏析限度見本 削除 pearliteの規定を削除している
16120-1 Annex B きず測定方法 が,機械的性質で保証できてい
Annex C 機械きず見本 る。
Annex D Resolvable pearlite
――――― [JIS G 3502 pdf 10] ―――――
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JIS G 3502:2019の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 16120-1:2017(MOD)
- ISO 16120-4:2017(MOD)
JIS G 3502:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- 77 : 金属工学 > 77.140 : 鉄及び鋼製品 > 77.140.65 : 鋼線,ワイヤロープ及びリンクチェーン
- 77 : 金属工学 > 77.140 : 鉄及び鋼製品 > 77.140.60 : 棒鋼及びスチールロッド
JIS G 3502:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0201:2000
- 鉄鋼用語(熱処理)
- JISG0202:2013
- 鉄鋼用語(試験)
- JISG0203:2009
- 鉄鋼用語(製品及び品質)
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0551:2013
- 鋼―結晶粒度の顕微鏡試験方法
- JISG0551:2020
- 鋼―結晶粒度の顕微鏡試験方法
- JISG0555:2003
- 鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法
- JISG0555:2020
- 鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法
- JISG0558:2007
- 鋼の脱炭層深さ測定方法
- JISG0558:2020
- 鋼の脱炭層深さ測定方法
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法