JIS K 6385:2012 防振ゴム―試験方法 | ページ 2

                                                                                              3
                                                                                   K 6385 : 2012
  防振ゴムを加振したときの変位と力との周波数応答関数で,変位の振幅Xと力の振幅Fとの比(H=X/F)
(図9参照)。
3.11
モビリティー,Hv(mobility)
  防振ゴムを加振したときの速度と力との周波数応答関数で,速度の振幅Vと力の振幅Fとの比(Hv=V/F)。
3.12
イナータンス,Ha(inertance)
  防振ゴムを加振したときの加速度と力との周波数応答関数で,加速度の振幅Aと力の振幅Fとの比(Ha
=A/F)。
3.13
へたり(set)
  防振ゴムに力を加えて変形した後,力を除去しても元の形状に戻らなくなる現象。
                 a) ブロックタイプ                                b) 円筒タイプ
                              図1−代表的な防振ゴムとその負荷方向

4 試験項目

  試験項目は,表1による。

――――― [JIS K 6385 pdf 6] ―――――

4
K 6385 : 2012
                                         表1−試験項目
                     特性                      試験の種類              適用試験箇条
             静的ばね特性          静的ばね特性試験                         6
             動的特性              動的性質測定試験                        7.2
                                   共振周波数測定試験(動吸振器)          7.3
                                   緩衝特性試験(緩衝ゴム)                7.4
             硬さ                  硬さ試験                                 8
             強度                  破壊試験                                9.2
                                   非破壊試験                              9.3
             耐熱老化性            熱老化試験                              10
             耐オゾン性            静的オゾン劣化試験                      11.2
                                   動的オゾン劣化試験                      11.3
             耐久性                定変位耐久試験                          12.2
                                   定力(定荷重)耐久試験                  12.3
                                   衝撃耐久試験                            12.4
                                   共振耐久試験                            12.5
             耐塩害性              塩水浸せき試験                          13.2
                                   塩水噴霧試験                            13.3
             耐液性                浸せき試験                              14

5 試験の一般条件

5.1 試験室の標準温度

  試験室の標準温度は,JIS K 6250の6.1(試験室の標準温度)に規定する23±2 ℃とする。ただし,熱
帯又は亜熱帯地方では,27±2 ℃とする。また,試験条件を室温と指定した場合,試験室の温度は,535 ℃
とする。この規格では,湿度については規定しないが,記録として残すことが望ましい。

5.2 試料又は試験片の加硫後の処理

  試料又は試験片の定義は,JIS K 6200によるが,防振ゴム又は防振ゴムから切り出したゴム片とする。
これらは,試験項目に状態調節の時間が規定されている場合は,その時間を含み,加硫後16時間以上経過
したものでなければならない。

5.3 試料又は試験片の数

  試料又は試験片の数は,1個とする。ただし,試験目的によって複数個にしてもよい。

6 静的ばね特性試験

6.1 一般

  この試験は,静的状態における,防振ゴムの力(荷重)とたわみとの関係を測定し,静的ばね定数を算
出するために行う。
  なお,ねじり又はこじりを扱う場合には,“力(荷重)”,“変位”又は“たわみ”と書いてある部分をそ
れぞれ“トルク”,“ねじり角”又は“こじり角”と読み替える。

6.2 試験装置

  試験装置は,JIS K 6272に規定する引張試験機などで,試験力(試験荷重)の上限がその容量の20100 %
にあるものを用いなければならない。試験装置の力(荷重)測定の許容差は,その容量の20100 %で指
示値の±1 %とする。

――――― [JIS K 6385 pdf 7] ―――――

                                                                                              5
                                                                                   K 6385 : 2012
  なお,たわみ測定の許容差は,試料又は試験片の最大たわみの±1 %とすることが望ましい。また,試
料又は試験片を試験装置に取り付ける場合,試料又は試験片の受け台の剛性は,十分大きくし,静的特性
を正確に測定できるようにする。

6.3 試料又は試験片の状態調節

  試料又は試験片は,試験開始前,少なくとも3時間以上,試験室の標準温度下に置かなければならない。

6.4 試験条件

  試験条件は,次による。
  なお,試験温度は,受渡当事者間で指定のない場合は標準温度とする。
a) 試験力(試験荷重)及びたわみの範囲 力(荷重)又はたわみの上下限の範囲の目安は,静的ばね定
    数の算出範囲の1.22倍の範囲に設定することが望ましい。
      なお,片振りの場合の下限値はゼロとする。静的ばね特性試験を行う場合,縦軸に力(荷重)F,
    横軸にたわみxをとり,直交座標系でF−xの関係を連続的に記録することが望ましい。
b) 試験の変位速度 試験の負荷・除荷の変位速度は,負荷・除荷の1サイクルがおおむね12分となる
    ように試験装置の変位速度を設定し,試験成績書に記録する。試験速度の例を,次に示す。
      1,2,3,5,10,20,30,50又は100 mm/分

6.5 試験方法

  試験方法は,次の3種類とする。
a) 往路方式 測定を行う前に,前もって,試料又は試験片に力(荷重)ゼロから試験力(試験荷重)又
    は試験たわみの上限まで,負荷・除荷を測定時と同じ条件下で2回繰り返す。その後,直ちに力(荷
    重)−たわみの測定を行う(図2参照)。このとき,3回目の力(荷重)ゼロの点をたわみゼロとする。
b) 往復路方式 測定を行う前に,前もって,試料又は試験片に力(荷重)ゼロから試験力(試験荷重)
    又は試験たわみの上限まで,負荷・除荷を測定時と同じ条件下で2回繰り返す。その後,直ちに力(荷
    重)−たわみの測定を行う[図3 a)及びb)参照]。このとき,3回目の力(荷重)ゼロの点をたわみゼ
    ロとする。
c) 両方向負荷方式 測定を行う前に,前もって,試料又は試験片に力(荷重)ゼロから正逆両方向のそ
    れぞれの試験力(試験荷重)又は試験たわみの上下限まで,負荷・除荷を測定時と同じ条件下で2回
    繰り返す。その後,直ちに力(荷重)−たわみの測定を行う[図4 a)及び b)参照]。このとき,1回目
    の力(荷重)ゼロの点をたわみゼロとする。

6.6 静的ばね定数の算出

  静的ばね定数Kの算出方法は,次による。
  なお,算出範囲は,図2図4におけるx1x2又はF1F2の範囲とし,その範囲内に変曲域を含まない
ようにx1,x2,F1及びF2を設定する(図5参照)。
a) 往路方式 往路方式による静的ばね定数Kは,F−x記録上の2点(F1,x1)及び(F2,x2)から,次
    の式(1)によって算出する(図2参照)。
                            F2−F1
                         K=        (1)
                            x2−x1
                      ここに,         K :  静的ばね定数(N/mm)又は(N・m/rad)
                                       F :  力(荷重)(N)又はトルク(N・m)
                                       x :  たわみ(mm)又はねじり角,こじり角(rad)
b) 往復路方式 往復路方式による静的ばね定数Kは,次によって算出する。

――――― [JIS K 6385 pdf 8] ―――――

6
K 6385 : 2012
  1) 算出範囲を力(荷重)で指定する場合 力(荷重)F1での平均たわみをx1,力(荷重)F2での平均
      たわみをx2として,式(1)によって算出する[図3 a)参照]。
        なお,平均たわみx1は,図3 a)において,負荷及び除荷時力(荷重)F1のたわみx11及びx12の平
      均値である。
  2) 算出範囲をたわみで指定する場合 たわみx1での平均力(平均荷重)をF1,たわみx2での平均力
      (平均荷重)をF2として,式(1)によって算出する[図3 b)参照]。
        なお,平均力(平均荷重)F1は,図3 b)において,負荷及び除荷時たわみx1の力(荷重)F11及
      びF12の平均値である。
c) 両方向負荷方式 両方向負荷方式による静的ばね定数K は,往復路方式と同じ方法で算出する[図4
    a)及びb)参照]。
                           図2−往路方式による力(荷重)−たわみ曲線
            a) 力(荷重)で指定する場合                      b) たわみで指定する場合
                          図3−往復路方式による力(荷重)−たわみ曲線

――――― [JIS K 6385 pdf 9] ―――――

                                                                                              7
                                                                                   K 6385 : 2012
           a) 力(荷重)で指定する場合                     b) たわみで指定する場合
                        図4−両方向負荷方式による力(荷重)−たわみ曲線
                 a) 往復路方式                                b) 両方向負荷方式
                              図5−変曲域がある場合の算出設定範囲

6.7 記録

  次の事項を記録する。
a) 試料又は試験片の数,形状及び寸法
b) 試験方法の種類
c) 試験装置の名称
d) 試験温度,必要な場合は試験湿度
e) 試験機の変位速度
f)  力(荷重)を加える方向
g) 力(荷重)F−たわみxの関係,及び力(荷重)又はたわみの上下限
h) 静的ばね定数算出範囲[力(荷重)の範囲又はたわみの範囲]

――――― [JIS K 6385 pdf 10] ―――――

次のページ PDF 11