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K 6932 : 2018
表2−くいの寸法
単位 mm
頭部辺長(D) 長さ(L)
400 450 600 700 900
30 ○
45 ○ ○ ○
70 ○ ○ ○ ○
90 ○ ○ ○
6.2 寸法の許容差
寸法の許容差は,表3及び表4による。
表3−長さの許容差 表4−頭部辺長の許容差
単位 mm 単位 mm
長さ(L) 許容差 頭部辺長(D) 許容差
+20 30 ±2
400
0 45 ±3
+23 70 ±4
450
0 90 ±5
+30
600
0
+35
700
0
+45
900
0
7 試験方法
7.1 試験の一般条件
7.1.1 試験場所の温度
試験場所の温度は,7.2に規定する外観試験を除き,23±2 ℃とする。
なお,試験片は,この条件に12時間状態調節した後,試験を行う。
7.1.2 試験数値の丸め方
試験数値は,JIS Z 8401によって丸める。
7.2 外観
外観試験は,目視によって行う。
7.3 寸法測定
くいの断面寸法(図1に示すD及びd )はJIS B 7507に規定する測定器,又はこれと同等以上の精度を
もつ測定器を用いて,最小読取り1 mmで測定する。また,長さ(図1に示すL及びl )は,JIS B 7512
若しくはJIS B 7516に規定する測定器,又はこれらと同等以上の精度をもつ測定器を用いて,最小読取り
1 mmで測定する。
7.4 圧縮強さ
7.4.1 試験機
試験機はクロスヘッド移動速度一定形のもので,本質的な構成は,次による。
――――― [JIS K 6932 pdf 6] ―――――
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a) 圧縮ジグ 圧縮ジグは,試験片に圧縮力を加えるための部品で,上下の加圧面の中心は,機枠の中心
線上に一致し,平滑で互いに平行な二つの面を介して,圧縮力が正しく軸方向に加わり,できるだけ
圧縮力以外の力が加わらない構造のものとする。
b) 力指示計 力指示計は,試験片に加わる全圧縮力を示すことができ,設定した試験速度において指示
値の±1 %又はそれ以上の精度で全圧縮力の値を示すことができる機構のものとする。
c) 変形指示計 変形指示計は,試験中の任意の時間における圧縮ジグ二つの圧縮面間の距離,又は試験
片上の標点距離を測定できる構造をもつものとする。指示計は,距離を試験片に加わる圧縮力の関数
として,若しくは試験開始から経過した時間の関数として,又はその両者の関数として記録できるも
のでなければならない。また,指示計は,設定した試験速度において指示値の±1 %又はそれ以上の
精度をもつものでなければならない。
7.4.2 試験片
試験片は,次による。
a) 試験片の寸法は,断面をくいの原寸のままとし,試験片の高さhは,頭部辺長Dの2倍とする(図3
参照)。
b) 試験片の数は,3個とする。試験片の上面と下面とは平行で,滑らかに切削加工しなければならない。
図3−圧縮強さの試験片
7.4.3 操作
操作は,次によって行う。
a) 試験片の寸法は,7.3によって測定する。
b) 試験速度は,次の式によって算出し,この値を試験機に設定する。
h h
V 5
100 20
ここに, V : 試験速度(mm/min)
h : 試験片の高さ(mm)
c) 力指示計及び変形指示計が正しく作動するかどうかを確かめる。
d) 試験片を試験機の加圧面の間に置き,試験片の中心線を加圧面の中心線と一致させる。試験片の両端
――――― [JIS K 6932 pdf 7] ―――――
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が加圧面と平行であることを確かめる。
e) 上側加圧面を試験片に衝撃を与えないようにして,力を加え,力及び試験片の高さの変化量を記録す
る。
7.4.4 計算
計算は,次によって行う。
a) 圧縮弾性率は,各試験片について圧縮応力−ひずみ曲線を用いて,次の式によって算出し,それぞれ
の平均値を求め,整数位に丸める。
hP
Ec
Ah
ここに, Ec : 圧縮弾性率(MPa)
A : 圧縮前の断面積(mm2)
ΔP : 比例域における上限力と下限力との差(N)
h : 圧縮前の試験片の高さ(mm)
Δh : ΔPに対応する試験片の高さの変化量(mm)
b) 圧縮比例限度強さは,各試験片について,次の式によって算出し,それぞれの平均値を求め,小数点
以下1桁に丸める。
p Pp
A
ここに, 圧縮比例限度強さ(MPa)
A : 圧縮前の断面積(mm2)
Pp : 比例限度力(N)
7.5 衝撃強さ
7.5.1 装置
装置は,次の条件を満足する落すい(錘)衝撃試験機(図4に一例を示す。)を用いる。
a) その機構は,規定の衝撃エネルギー(表5参照)を落下体の打撃面の中央で,試験片に与えるものと
し,落下高さは少なくとも60 cm以上とする。また,その打撃面は平面でなければならない。
b) 試験片に加える衝撃を,1回限りとするために,2度打ち防止の機構をもつものとする。ただし,試験
結果に影響しない,又は無視できる場合は,2度打ち防止機構をもたない試験機を用いることができ
る。
c) 試験片ホルダーは,試験片を鉛直に対して(510 )°傾けて保持でき,衝撃によって試験片が,試験片
ホルダー中で前後左右に動かないように固定することができるものとする(図5参照)。また,試験片
ホルダーは,ベース,コンクリート床などの強固な面に固定するものとする。
――――― [JIS K 6932 pdf 8] ―――――
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単位 mm
図4−落すい衝撃試験機の一例
7.5.2 試験片
試験片は,くいの先端部を切り捨て,試験片ホルダーに固定するのに必要な長さとする(図5参照)。
a) 一般形状くいの場合 b) 段付形状くいの場合
図5−試験片の固定方法
7.5.3 操作
操作は,次によって行う。
――――― [JIS K 6932 pdf 9] ―――――
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a) 一般形状くいの試験片の場合は,頭部辺長Dのそれぞれ3倍の長さが,試験片ホルダーの上端から出
るように固定する。また,段付形状くいの試験片の場合は,くいのくびれた位置が,試験片ホルダー
の上端と一致するように固定する(図5参照)。
b) 試験片は,衝撃によって前後左右に動かないように,かつ,試験片ホルダーの底に達するようにして,
固定しなければならない。また,試験片の衝撃を受ける部分が打撃面の中心になるように,コンクリ
ート床などの強固な面に固定する。
c) 表5に規定する衝撃エネルギーが与えられる高さまで落下体を上げ,その高さから通常,1回落下さ
せる。
d) 打撃後の試験片について,折れ,割れ及び欠けの有無を調べる。
表5−衝撃エネルギー
単位 J
試験片 衝撃エネルギー
一般形状くいのD及び段付形状くいのdが50 mm 196
以下のもの
一般形状くいのD及び段付形状くいのdが50 mm 392
を超えるもの
7.6 耐熱性
7.6.1 装置
装置は,次による。
a) 加熱槽 加熱槽は,強制通風式加熱槽とする。
b) 寸法測定器具 寸法測定器具は,JIS B 7507に規定する測定器又はこれと同等以上の精度をもつ測定
器を用いる。
7.6.2 試験片
試験片は,くいの太さが一定の部分から長さ約25 cmを切り取り,切断面の長さ測定部を平滑に仕上げ
る。試験片の数は3個とする。
7.6.3 操作
加熱前の任意の箇所の長さを0.1 mmの精度まで測定し,平らなアルミニウム板などに試験片を載せ,
70±2 ℃に保った加熱槽の中に6時間水平に置く。次に槽からアルミニウム板とともに取り出して室温ま
で放冷した後,長さを加熱前と同じ位置で0.1 mmの精度まで測定する。また,著しい反り及びねじれの
有無を調べる。
7.6.4 計算
伸縮率は,次の式によって算出し,3個の平均値を求める。
l2 l1
S 100
l1
ここに, S : 伸縮率(%)
l1 : 加熱前の長さ(mm)
l2 : 加熱後の長さ(mm)
――――― [JIS K 6932 pdf 10] ―――――
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JIS K 6932:2018の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.140 : ゴム及びプラスチック製品 > 83.140.99 : その他のゴム及びプラスチック製品
JIS K 6932:2018の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA1415:2013
- 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法
- JISB7507:2016
- ノギス
- JISB7512:2018
- 鋼製巻尺
- JISB7516:2005
- 金属製直尺
- JISK6900:1994
- プラスチック―用語
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方
- JISZ8722:2009
- 色の測定方法―反射及び透過物体色
- JISZ8781-6:2017
- 測色―第6部:CIEDE2000色差式