JIS A 1439:2016 建築用シーリング材の試験方法 | ページ 3

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                                                                                   A 1439 : 2016
      に丸めた平均値を記録する。
                             l1 l2
                         R1e       100   (1)
                             l1 l0
                      ここに,   Re1 :  弾性復元率(%)
                                  l0 :  初期の目地幅(mm)
                                  l1 :  伸長時の目地幅(mm)
                                  l2 :  復元時の目地幅(mm)
c) せん断変形の場合の弾性復元性は,次の手順による。
  1) せん断変形試験の場合には,目地幅を変えずに,目地幅の30 %のせん断変形を長さ方向に加えて保
      持し,このときの変形量を試験体両端部で,5.2.1 f) に規定するノギスを用いて測定し,両端部の平
      均値をせん断変形時の変形量(ls1)とする。初期の目地幅を12.0 mmとした場合の30 %のせん断変
      形率は,3.6 mmのせん断変形量となる。
  2) 5.2.1 d) に規定するせん断変形試験に用いる変形保持用スペーサーを用いて,せん断変形時の変形
      量をせん断変形した状態で試験体を24時間保持する。次に,せん断変形試験に用いる変形保持用ス
      ペーサーを外し,試験体を,図5に示すように,試験体を滑りやすくした平板(フロートガラス板
      など)上に静置する。1時間経過後に変形量を5.2.1 f) に規定するノギスを用いて試験体の両端部で
      測定し,両端部の平均値を復元時のせん断変形量(ls2)とする。
  3) せん断変形の場合の弾性復元率(Re2)は,式(2)によって計算し,計算値,及び計算値を四捨五入に
      よって整数に丸めた平均値を記録する。
                             l1s l2s
                         Re 2       100   (2)
                               l1s
                      ここに,   Re2 :  せん断変形の場合の弾性復元率(%)
                                  ls1 :  せん断変形時の変形量(mm)
                                  ls2 :  復元時のせん断変形量(mm)
                図5−試験体の静置方法(アルミニウム被着体及びガラス被着体の例)

5.3 引張特性試験

5.3.1  試験器具
  試験器具は,次による。
a) 被着体 被着体は,箇条4による。アルミニウム被着体及びガラス被着体の形状及び寸法は,図6に
    よる。ただし,被着体は,次に示すような方法で被着面を清浄にする。
  1) アルミニウム被着体 メチルエチルケトンなどの溶剤で洗浄し,清浄な綿布などで拭く。
  2) モルタル被着体 被着面を磨き3),付着した粉末などはブラシなどを用いて除去する。

――――― [JIS A 1439 pdf 11] ―――――

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  3) ガラス被着体 メチルエチルケトンなどの溶剤で洗浄し,清浄な綿布などで拭く。
        注3)   IS R 6252のP150の研磨紙などを用いるとよい。
b) 試験体作製用スペーサー 5.2.1 b) に規定するもの。
c) 引張試験機 試験時の最大荷重が試験機の能力の15 %85 %の範囲で,引張速度を5.5±0.7 mm/min
    に調節できるもので,恒温器内の温度を−20±2 ℃に調節できる引張試験用恒温器を装備し,荷重及
    び変位を連続モニターして荷重・変位曲線が作成できる記録計を備えたもの。
d) 低温恒温器 恒温器内温度を−20±2 ℃に調節できるもの。
e) 離型板 5.2.1 e) に規定するもの。
                                                                             単位 mm
                               a) アルミニウム被着体及びガラス被着体
                                        b) モルタル被着体
                                      図6−引張特性試験体
5.3.2  試験体の作製
  試験体の作製は,次による。また,被着体は,5.3.1 a) に規定する被着体から選択し,試験体を作製す
る数量は,試験温度ごとに,3個とする。

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  なお,試験体は5.12.2の規定によって作製してもよい。
a) 5.3.1 e) に規定する離型板の上に5.3.1 a) に規定する被着体と5.3.1 b) に規定する試験体作製用スペー
    サーとを組み合わせて,図6のa) 及びb)に示すような試料充用スペースを作る。
b) あらかじめ温度23±2 ℃に24時間以上静置した試料を,a) に規定する試料充用スペースに充す
    る。充するときの注意事項は,5.2.2 b) の1)3) による。
c) 5.3.1 b) に規定する試験体作製用スペーサーを取り付けたまま,図4に示すように試験体を静置する。
    また,試料が硬化又は乾燥しやすいように,5.2.1 e) に規定する離型板を可能な限り速やかに取り除く。
5.3.3  試験体の養生
  試験体の養生は,5.2.3の規定による。
5.3.4  試験方法
  試験方法は,次による。
a) 引張特性試験の温度条件は,温度23±2 ℃及び温度−20±2 ℃とする。−20±2 ℃で試験する場合に
    は,試験前に試験体を5.3.1 d) に規定する低温恒温器内で温度−20±2 ℃に4時間以上静置する。
b) 試験体から5.3.1 b) に規定する試験体作製用スペーサーを外し,試験体を5.3.1 c) に規定する引張試
    験機に取り付け,5.5±0.7 mm/minの速度で破壊するまで引っ張り,荷重・変位曲線を記録する。
c) 記録した荷重・変位曲線から一定伸び率の荷重(P)を求め,試験体の引張特性試験前の試料の断面
    積(A)で除した式(3)によって,一定伸び率の引張応力(     を計算する。各試験体の計算値を四捨五
    入によって小数点以下1桁に丸めた平均値を記録する。
d) 破壊時の伸び率を求める場合は,記録した荷重・変位曲線から破壊時の伸び(Lb)を求め,これを引
    張特性試験前の目地幅(Ls)で除した式(4)によって,破壊時の伸び率(Eb)を計算する。各試験体の
    計算値,及び計算値を四捨五入によって整数に丸めた平均値を記録する。
                        σ  P

(pdf 一覧ページ番号 )

                            A
                              b
                         Eb      100  (4)
                              s
                      ここに,            一定伸び率の引張応力(N/mm2)
                                  P :  一定伸び率の荷重(N)
                                  A :  引張特性試験前の試料の断面積(600 mm2)
                                 Eb :  破壊時の伸び率(%)
                                 Ls :  引張特性試験前の目地幅(12 mm)
                                 Lb :  破壊時の伸び(mm)

5.4 定伸長下での接着性試験

5.4.1  試験器具
  試験器具は,次による。
a) 試験体作製用スペーサー 5.2.1 b) に規定するもの。
b) 変形保持用スペーサー 5.2.1 c) に規定するもの。
c) せん断変形試験に用いる変形保持用スペーサー 5.2.1 d) に規定するもの。
d) 引張試験機 引張速度を5.5±0.7 mm/minに調節できるもので,恒温器内の温度を−20±2 ℃に調節
    できる引張試験用恒温器を装備したもの。
e) 低温恒温器 5.3.1 d) に規定するもの。
f)  金属製直尺 5.1.1 e) に規定するもの。

――――― [JIS A 1439 pdf 13] ―――――

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5.4.2  試験体の作製
  試験体の作製は,5.3.2の規定による。
5.4.3  試験体の養生
  試験体の養生は,5.2.3の規定による。
5.4.4  試験方法
  試験方法は,次による。
a) 接着性試験の温度条件は,温度23±2 ℃及び温度−20±2 ℃とする。ただし,−20±2 ℃で試験する
    場合には,試験前に試験体を5.4.1 e) に規定する低温恒温器内で温度−20±2 ℃に4時間以上静置し
    なければならない。
b) 試験体から5.4.1 a) に規定する試験体作製用スペーサーを外し,試験体を5.4.1 d) に規定する引張試
    験機に取り付け,5.5±0.7 mm/minの速度で25 %,60 %又は100 %の伸び率になるまで伸長する。次
    に,5.4.1 b) に規定する変形保持用スペーサーを用いて,規定の伸び率に24時間保持する。
c) せん断変形の場合には,目地幅を変えずに,試験体を目地幅の30 %のせん断変形を長さ方向に加え,
    5.4.1 c) に規定するせん断変形試験に用いる変形保持用スペーサーを用いて,規定のせん断変形量に
    24時間保持する。
d) 試験終了後の試験体の破壊の有無を記録する。破壊している場合は,破壊の状況(接着破壊又は凝集
    破壊)及び5.4.1 f) に規定する金属製直尺を用いて測定した破壊の深さを記録する。ただし,温度−
    20±2 ℃の試験では,試験体を5.4.1 e) に規定する低温恒温器から取り出し,温度23±2 ℃の環境下
    へ移し,霜が溶けてから試験体の破壊の状況(接着破壊又は凝集破壊)及び5.4.1 f) に規定する金属
    製直尺を用いて測定した破壊の深さを記録する。

5.5 圧縮加熱・引張冷却後の接着性試験

5.5.1  試験器具
  試験器具は,次による。
a) 試験体作製用スペーサー 5.2.1 b) に規定するもの。
b) 引張試験機 5.3.1 c) に規定するもの。
c) 低温恒温器 5.3.1 d) に規定するもの。
d) 空気循環式恒温器 5.2.1 h) に規定するもの。
e) 拡大・縮小用スペーサー 試験体の目地幅を9.0±0.1 mm,9.6±0.1 mm,10.5±0.1 mm,13.5±0.1 mm,
    14.4±0.1 mm及び15.0±0.1 mmに保持できるアルミニウム板などの変形しないものを用いる。
f)  せん断変形試験に用いる変形保持用スペーサー 5.2.1 d) に規定するもの。
g) 金属製直尺 5.1.1 e) に規定するもの。
5.5.2  試験体の作製
  試験体の作製は,5.3.2の規定による。
5.5.3  試験体の養生
  試験体の養生は,5.2.3の規定による。
5.5.4  試験方法
  試験方法は,次による。
a) 試験体から5.5.1 a) に規定する試験体作製用スペーサーを外し,5.5.1 b) に規定する引張試験機で,拡
    大する。拡大の試験速度は5.5±0.7 mm/minとし,拡大率・縮小率は初期の目地幅の±12.5 %,±20 %
    又は±25 %のいずれかとする。せん断変形の場合は,その変形率を試験体の長さの両方向に目地幅の

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    30 %とし,加熱時は冷却時のせん断変形の逆方向にせん断変形させる。
b) 5.5.3で養生した圧縮加熱・引張冷却の試験体は,次に示す圧縮加熱・引張冷却のサイクル試験を行う。
      1週目 : 
        1日目 5.5.1 c) に規定する低温恒温器内で温度−20±2 ℃の環境に3時間静置した後,5.5.1 b)
                に規定する引張試験機に取り付け,温度−20±2 ℃,試験速度5.5±0.7 mm/minで規定
                寸法まで拡大させ,温度−20±2 ℃の環境で5.5.1 e) に規定する拡大・縮小用スペーサ
                ーを用いて21時間拡大を保持する。
        2日目 拡大を解除後,5.5.1 d) に規定する空気循環式恒温器内で温度70±2 ℃の環境に3時間
                静置後,温度70±2 ℃の環境に規定寸法まで縮小させ,温度70±2 ℃の環境で5.5.1 e) に
                規定する拡大・縮小用スペーサーを用いて21時間縮小を保持する。
        3日目 試験体の縮小を解除後,1日目と同様の拡大試験を行う。
        4日目 試験体の拡大を解除後,2日目と同様の縮小試験を行う。
        57日目 縮小を解除後,温度23±2 ℃,湿度(50±5)% RHの環境に静置する。
      2週目 : 上記のサイクルを,もう一度繰り返す。
c) せん断変形の接着性試験の場合は,5.5.3で養生した試験体を,次に示すせん断変形加熱・せん断変形
    冷却のサイクル試験を行う。せん断変形の場合は,その変形率を試験体の長さの両方向に目地幅の
    30 %とし,加熱時は冷却時のせん断変形の逆方向にせん断変形させる。
      1週目 : 
        1日目 5.5.1 c) に規定する低温恒温器内で温度−20±2 ℃の環境に3時間静置した後,温度−20
                ±2 ℃の環境で目地幅を変えずに,試験体を目地幅の30 %のせん断変形を長さ方向に加
                え,温度−20±2 ℃の環境で5.5.1 f) に規定するせん断変形試験に用いる変形保持用ス
                ペーサーを用いて,規定のせん断変形量に21時間保持する。また,せん断変形では,30 %
                のせん断変形率は,3.6 mmのせん断変形量とする。
        2日目 せん断変形を解除後,5.5.1 d) に規定する空気循環式恒温器内で温度70±2 ℃の環境に
                3時間静置後,温度70±2 ℃の環境で目地幅を変えずに,1日目とは逆方向に目地幅の
                30 %のせん断変形を長さ方向に加えて5.5.1 f) に規定するせん断変形試験に用いる変形
                保持用スペーサーを用いて,規定のせん断変形量に21時間保持する。また,せん断変形
                では,30 %のせん断変形率は,3.6 mmのせん断変形量とする。
        3日目 試験体の縮小又はせん断変形を解除後,1日目と同様のせん断変形試験を行う。
        4日目 試験体の拡大又はせん断変形を解除後,2日目と同様のせん断変形試験を行う。
        57日目 せん断変形を解除後,温度23±2 ℃,湿度(50±5)% RHの環境に静置する。
      2週目 : 上記のサイクルを,もう一度繰り返す。
d) サイクル終了後,試験体の破壊の有無を記録する。破壊している場合は,破壊の状況(接着破壊又は
    凝集破壊)及び破壊の深さを5.5.1 g) に規定する金属製直尺を用いて測定し記録する。

5.6 拡大・縮小繰返し後の接着性試験

5.6.1  試験器具
  試験器具は,次による。
a) 試験体作製用スペーサー 5.2.1 b) に規定するもの。
b) 引張試験機 拡大・縮小サイクルの速度を1.0±0.2 mm/minに調節できるもの。
c) 空気循環式恒温器 5.2.1 h) に規定するもの。

――――― [JIS A 1439 pdf 15] ―――――

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