JIS C 3651:2014 ヒーティング施設の施工方法 | ページ 3

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6.6 送水管ヒーティング及び排水管ヒーティング

  送水管ヒーティング及び排水管ヒーティングは,次による。
a) 送水管,排水管,雨どい,水槽などの表面に発熱線等を施設する場合は,次による。
1) 発熱線等は,管などの表面によく接触するように施設する。
2) 発熱線等は,相互に直接接触させたり,重ねたりしないように,耐熱性及び耐水性があるもので固
定する。ただし,PTC発熱抵抗体を用いたものであって,製造業者が指定する方法による場合は,
適用しない。
3) 発熱線等は,人が触れるおそれがなく,かつ,損傷を受けないように保温材,外装材などによって
保護する。
b) 送水管,排水管又は雨どいの内部に発熱線を施設する場合は,次による。
1) 発熱線は,相互に直接接触させたり,重ねたりしないようにする。ただし,PTC発熱抵抗体を用い
たものであって,製造業者が指定する方法による場合は,適用しない。
2) 発熱線を断熱性のもので覆わない。
3) 水以外のものが流れるおそれがあるところに施設しない。
4) 発熱線は,人が触れるおそれがないように施設する。

6.7 コンクリート養生ヒーティング

  コンクリート養生ヒーティングは,次による。
a) 発熱線等の相互の間隔は,5 cm以上とする。
b) 第1種発熱線は,発熱線の途中で切断又は接続しない。
c) 発熱線等は,断熱材の内部に施設しない。

6.8 電気温床

  電気温床は,次による。
a) 発熱線等の表面温度が,80 ℃以下となるようにする。
b) 第1種発熱線は,発熱線の途中で切断又は接続しない。
c) 発熱線等は,断熱材に埋め込んだり,部分的に断熱材に接触させたりしない。
d) 発熱線等を空中,地中又は水中に施設する場所には,人が見やすい箇所に発熱線等を施設してある旨
を表示する。
e) 発熱線を空中に施設する場合には,次のいずれかによる。
1) 発熱線をがいしで支持し,かつ,次によって施設する。
1.1) 発熱線は,人が容易に触れるおそれがないように施設する。ただし,取扱者以外の者が出入りで
きないように設備した場所に施設する場合は,この限りでない。
1.2) 発熱線は,露出場所に施設する。ただし,木製又は金属製の堅ろうな箱(以下,この項において
は“箱”という。)に施設し,かつ,その金属製部分に第D種接地工事を施す場合は,この限りで
ない。
1.3) 発熱線相互の間隔は,3 cm(箱内に施設する場合は2 cm)以上とする。ただし,発熱線を箱内に
施設する場合であって,発熱線相互の間に40 cm以下ごとに絶縁性,難燃性及び耐水性のある隔
壁を設ける場合は,1.5 cm以上とすることができる。
1.4) 発熱線と造営材との離隔距離は,2.5 cm以上とする。
1.5) 発熱線を箱内に施設する場合は,発熱線と箱の構成材との離隔距離は,1 cm以上とする。
1.6) 発熱線の支持点間の距離は,1 m以下とする。ただし,発熱線相互の間隔が6 cm以上の場合は,2

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m以下とすることができる。
1.7) がいしは,絶縁性,難燃性及び耐水性のあるものとする。
2) 発熱線を金属管工事に準じて施設する。
f) 発熱線等をコンクリート内に埋設する場合は,次による。
1) 第1種発熱線にあっては,金属管工事又は合成樹脂管工事に準じて施設する。
2) 第1種発熱線以外の発熱線等にあっては,6.4に準じて施設する。

6.9 鉄構,装置などのヒーティング

  鉄構,装置などのヒーティングは,次による。
a) 発熱線等を施設する鉄構,装置などの表面の清掃のため付着物を除去するときには,鉄構,装置など
の防せい処理のためのめっき,ペイント又はコーティング類を除去しないようにする。
b) 発熱線等の施設場所には,取扱者以外の者が立ち入らないように措置を講じる。
c) 発熱線等の施設場所には,人が見やすい箇所に発熱線等を施設してある旨を表示する。
a) 道路,駐車場など,及び冷凍冷蔵倉庫などの重量物が載る床
図1−発熱線等の施設例

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b) 歩道,玄関,ホールなど,及びトイレ,浴室,畜舎などの水気又は水分がある床
図1−発熱線等の施設例(続き)

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c) 屋根など
図1−発熱線等の施設例(続き)

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c) 屋根など(続き)
d) 乾燥した床,壁,天井など(屋内)
図1−発熱線等の施設例(続き)

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