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G 1256-1997
がある。この共存成分の含有率は他の方法又は蛍光X線分析法によって求めた定量値を用いる。
後者の場合には,まず定量成分と共存成分の未補正定量値Xiを求め,式(8)のXiに定量成分の未
補正定量値を,Wjに共存成分の未補正定量値を代入して,各成分の1回目の定量値Wiを算出す
る。このとき得られたWiとXiとの差が無視できないときは,Wjに共存成分の補正定量値を代
入して新たにWjを計算し直す。この繰り返し計算において式(8)のXiは変更しない。この補正
計算において,その補正量(Xi・dj・Wj及びlj・Wj)が実用上無視できる成分は補正の対象とな
る共存成分から除外することができる。
備考1. ある共存成分の含有率が高い一連の標準物質で,その含有率の差が小さい場合については,
その代表含有率と各標準物質の含有率との差並びに9.1で求めたlj及びdjを用い,式(9)によっ
て求めた推定基準値を使って基準検量線(26)を作成する。この基準検量線によって求めた未補
正定量値Xiを式(10)で補正し,定量値Wiを算出する。
X = Wi+Σl・
i Wi
(pdf 一覧ページ番号 )
i
1+Σd・
i Wj
Wi=Xi・ (1+ 圀 圀
ここに, Xi : 推定基準値 [% (m/m) ]
Wi : 多成分系鉄鋼認証標準物質及び鉄鋼標準物質の定量成分i
の標準値 [% (m/m) ]
圀 各標準物質の共存成分jの含有率と標準物質群内の共存成
分jの代表含有率との差 [% (m/m) ]
Xi : 分析試料の定量成分iの未補正定量値 [% (m/m) ]
Wi : 定量値 [% (m/m) ]
注(26) ここにいう基準検量線は,共存成分の効果を代表含有率との差に起因する効果だけに限って補
正して求めた基準値を用いて作成したものであり,9.2(2)で作成した二元系検量線とは異なる。
補正量を小さくし,補正誤差を小さくする目的でこの方法を用いる。
2. ある共存成分の含有率が高い一連の試料で,含有率の差が大きい場合については,その代表含有率,
各標準物質の含有率並びに9.1で求めたlj及びdjを用い,式(11)によって求めた推定基準値を使って基準検
量線(26)を作成する。この基準検量線によって求めた未補正定量値Xiを式(12)で補正し,定量値Wiを算出
する。
1+Σd・
j Wjm
X =[W+Σl・(W −W ] (11)
i i j j jm)
Wjj
1+Σd・
j
1+Σd・
j Wj
Wi =X −Σl・(Wj−Wjm) (12)
i i j
1+Σd・
j Wjm
ここに, Xi : 推定基準値 [% (m/m) ]
Wi : 多成分系鉄鋼認証標準物質及び鉄鋼標準物質の定量成分i
の標準値 [% (m/m) ]
Wj : 多成分系鉄鋼認証標準物質及び鉄鋼標準物質の共存成分j
の標準値 [% (m/m) ]
Wjm : 共存成分jの標準物質群内の代表含有率 [% (m/m) ]
Xi : 分析試料の定量成分iの未補正定量値 [% (m/m) ]
Wi : 定量値 [% (m/m) ]
――――― [JIS G 1256 pdf 11] ―――――
11
G 1256-1997
3. 分析試料の成分組成が鋼種ごとにほぼ一定している場合には,基準検量線から求めた未補正定量値を
あらかじめ鋼種別に計算しておいた鋼種係数を用いて補正定量してもよい。鋼種係数は式(8)における (1
+ 圀 び 圀 それぞれの鋼種の成分組成の代表的含有率ごとに求めておくもの
この方法を適用する場合には,含有率既知の試料を用いて鋼種ごとの補正誤差を確認しておかなければ
ならない。
原案作成委員会 構成表
社団法人日本鉄鋼協会共同研究会鉄鋼分析部会機械分析分科会 構成表
氏名 所属
(鉄鋼分析部会部会長) 佐 伯 正 夫 新日本製鐵株式会社
(機器分析分科会主査) 小 野 昭 紘 新日本製鐵株式会社
(直属幹事) 妹 尾 健 吾 新日本製鐵株式会社
(委員) 秋 吉 孝 則 日本鋼管株式会社
指 宿 力 新日本製鐵株式会社
植 村 健 新日本製鐵株式会社
遠 藤 丈 住友金属テクノロジー株式会社
大 野 義 信 新日本製鐵株式会社
岡 山 和 生 合同製鉄株式会社
小 川 裕 住友金属工業株式会社
小 倉 正 之 日本鋼管株式会社
小 澤 幸 男 日鋼検査サービス株式会社
笠 井 茂 夫 新日本製鐵株式会社
粕 谷 治 株式会社神戸製鋼所
金 築 宏 治 株式会社神戸製鋼所
兼 松 勤 治 新日本製鐵株式会社
川 島 節 雄 日本金属工業株式会社
木 村 和 夫 新日本製鐵株式会社
清 谷 修 一 山陽特殊製鋼株式会社
小 石 想 一 川崎テクノリサーチ株式会社
小 島 達 久 住友金属工業株式会社
合 田 明 弘 川崎テクノリサーチ株式会社
杉 原 孝 志 川崎製鐵株式会社
竹 内 一 彦 愛知製鋼株式会社
竹 田 秀 俊 室蘭試験分析センター株式会社
滝 沢 佳 郎 川崎テクノリサーチ株式会社
千 葉 光 一 新日本製鐵株式会社
土 屋 武 久 新日本製鐵株式会社
徳 田 利 幸 株式会社コベルコ科研
永 井 宣太郎 日本冶金株式会社
永 本 弘 信 株式会社ニッテクリサーチ
成 田 正 尚 大同特殊鋼株式会社
西 野 和 美 住友金属工業株式会社
沼 田 武 株式会社神戸製鋼所
秦 浩一郎 新日本製鐵株式会社
羽 毛 和 記 三菱製鋼株式会社
原 田 幹 雄 中山製鋼所株式会社
東 森 利 安 川崎テクノリサーチ株式会社
広 川 吉之助 東北大学金属材料研究所
藤 城 泰 文 住友金属工業株式会社
藤 田 昇 平 日新製鋼株式会社
――――― [JIS G 1256 pdf 12] ―――――
12
G 1256-1997
氏名 所属
藤 原 民 雄 日本製鋼株式会社
船 曳 佳 弘 日本鋼管株式会社
桝 井 為 則 新日本製鐵株式会社
松 本 義 朗 住友金属工業株式会社
宮 原 和 男 日立金属株式会社
山 下 良 一 住友金属工業株式会社
吉 田 言 新日本製鐵株式会社
(幹事) 長谷川 洋 二 通商産業省基礎産業局
大 坪 孝 至 社団法人日本鉄鋼連盟
柿 田 和 俊 社団法人日本鉄鋼協会
江 口 純 社団法人日本鉄鋼協会
蛍光X線JIS改正WG*
氏名 所属
(リーダー) 成 田 正 尚 大同特殊鋼株式会社
小 谷 直 美 株式会社コベルコ科研
今 北 毅 株式会社コベルコ科研
波 戸 利 久 新日本製鐵株式会社
黒 岩 猛 新日本製鐵株式会社
松 本 義 朗 住友金属工業株式会社
森 茂 之 住友金属工業株式会社
杉 本 和 巨 日本鋼管株式会社
永 田 昌 嗣 日本鋼管株式会社
冨 山 茂 樹 大同特殊鋼株式会社
注* 1993年11月以降,JE4分科会に移行
社団法人日本鉄鋼協会標準化委員会JE4分科会 構成表
氏名 所属
(主査) 佐 伯 正 夫 新日本製鐵株式会社
大 磯 義 和 通商産業省工業技術院標準部
磯 部 研 日本鋼管株式会社
伊 藤 清 孝 大同特殊鋼株式会社
大 野 義 信 新日本製鐵株式会社
岡 野 輝 雄 川崎テクノリサーチ株式会社
金 子 晃 司 株式会社神戸製鋼所
河 村 恒 夫 株式会社コベルコ科研
蔵 保 浩 文 住友金属工業株式会社
杉 原 孝 志 川崎製鐵株式会社(編集WG兼務)
土 屋 武 久 新日本製鐵株式会社
永 井 宣太郎 日本冶金株式会社
藤 田 昇 平 日新製鋼株式会社
船 曳 佳 弘 日本鋼管株式会社
山 下 良 一 住友金属工業株式会社
余 語 英 俊 愛知製鋼株式会社
(編集WG) 稲 本 勇 新日本製鐵株式会社
吉 川 裕 泰 日本鋼管株式会社
(幹事) 小 野 昭 紘 新日本製鐵株式会社(編集WG兼務)
柿 田 和 俊 社団法人日本鉄鋼協会(編集WG兼務)
大 槻 孝 社団法人日本鉄鋼協会(編集WG兼務)
――――― [JIS G 1256 pdf 13] ―――――
13
G 1256-1997
社団法人日本鉄鋼連盟鉄鋼JIS三者委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) 大河内 春 乃 科学技術庁金属材料技術研究所
(委員) 青 柳 佳 一 通商産業省基礎産業局
服 部 幹 雄 通商産業省工業技術院標準部
加 藤 英 男 財団法人日本規格協会
藤 貫 正 社団法人日本分析化学会
広 川 吉之助 東北大学金属材料研究所
永 山 宏 日立マテリアルエンジニアリング株式会社
束 原 巌 古河電気工業株式会社
橋 本 勝 株式会社日産アーク
岩 田 英 夫 日本鋼管株式会社
岡 野 輝 雄 川崎製鉄株式会社
蔵 保 浩 文 住友金属工業株式会社
河 村 恒 夫 株式会社コベルコ科研
成 田 正 尚 大同特殊鋼株式会社
藤 田 昇 平 日新製鋼株式会社
(幹事) 佐 伯 正 夫 新日本製鐵株式会社
(事務局) 柿 田 和 俊 社団法人日本鉄鋼連盟
大 槻 孝 社団法人日本鉄鋼連盟
JIS G 1256:1997の国際規格 ICS 分類一覧
JIS G 1256:1997の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0203:2009
- 鉄鋼用語(製品及び品質)
- JISG0306:1988
- 鍛鋼品の製造,試験及び検査の通則
- JISG0307:2014
- 鋳鋼品の製造,試験及び検査の通則
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG1201:2014
- 鉄及び鋼―分析方法通則
- JISK0119:2008
- 蛍光X線分析通則
- JISK0211:2013
- 分析化学用語(基礎部門)
- JISK0212:2016
- 分析化学用語(光学部門)
- JISK0215:2016
- 分析化学用語(分析機器部門)
- JISR6001:1998
- 研削といし用研磨材の粒度
- JISZ8402:1991
- 分析・試験の許容差通則
- JISZ9901:1998
- 品質システム ― 設計,開発,製造,据付け及び付帯サービスにおける品質保証モデル
- JISZ9902:1998
- 品質システム ― 製造,据付け及び付帯サービスにおける品質保証モデル
- JISZ9903:1998
- 品質システム ― 最終検査・試験における品質保証モデル