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G 5121 : 2003
表 3 機械的性質及び熱処理(続き)
熱処理条件
シャルピ
種類の 固溶化 耐力 (6) 引張強さ 伸び 絞り 硬さ
焼入れ 焼戻し ー吸収エ
記号 記号 熱処理 N/mm2 N/mm2 % % HB
℃ ℃ ネルギー J
℃
580
SCS 31 1 020
630 60以上
(11) (12)― 1 070 ― 540以上 760以上 15以上 ― ―
空冷又 (14)
(13) 空冷
は徐冷
SCS 32 1 120
50以上
(11) (12)― ― ― 以上 450以上 650以上 18以上 ― ―
(pdf 一覧ページ番号 )
(13) 水冷(10)
SCS 33 1 120
50以上
(11) (12)― ― ― 以上 450以上 650以上 18以上 ― ―
(pdf 一覧ページ番号 )
(13) 水冷(10)
SCS 34 1 120
180以上 60以上
(11) (12)― ― ― 以上 440以上 30以上 ― ―
(7) (14)
(13) 急冷(9)
SCS 35 1 120
180以上 80以上
(11) (12)― ― ― 以上 440以上 30以上 ― ―
(7) (14)
(13) 急冷(9)
SCS 1 120
230以上 80以上
35N (11) ― ― ― 以上 510以上 30以上 ― ―
(7) (14)
(12) (13) 急冷(9)
SCS 36 1 050
180以上 80以上
(11) (12)― ― ― 以上 440以上 30以上 ― ―
(7) (14)
(13) 急冷(9)
SCS 1 050
230以上 80以上
36N (11) ― ― ― 以上 510以上 30以上 ― ―
(7) (14)
(12) (13) 急冷(9)
注(5) CS 1,SCS 2,SCS 2A,SCS 3,SCS 4,SCS 5及びSCS 6 の機械的性質並びに熱処理については,受渡当事
者間の協定によってもよい。
(6) 0.2 %耐力の値とする。
(7) 1 %耐力の最小値を設定する場合は,0.2 %耐力の最小値よりも25 N/mm2高い値とする (1 N/mm2=1 MPa)。
(8) 耐力の値は注文者の指定があった場合に適用する。
(9) 肉厚によって空冷してもよい。
(10) 固溶化後,複雑な形状の割れを防ぐために水冷の前に1 010 ℃1 040 ℃まで冷却してもよい。
(11) CS 3X,SCS 6X及びSCS 31は厚さ300 mm以下,SCS 1X,SCS 13X,SCS 14X,SCS 14XNb,SCS 16AX,
SCS 16AXN,SCS 21X,SCS 32,SCS 33,SCS 34,SCS 35,SCS 35N,SCS 36及びSCS 36Nは厚さ150 mm
以下について適用する。
(12) 厚さ150 mm以下の供試材について機械的性質を適用する。
(13) 鋳造品本体から試験片を採り出す場合には,受渡当事者間の協定による。
(14) ノッチ試験片によること。
――――― [JIS G 5121 pdf 11] ―――――
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G 5121 : 2003
表 4 SCS 24の機械的性質及び熱処理
種類の 熱処理条件 耐力(15) 引張強さ 伸び 硬さ
記号 記号 固溶化熱処理 ℃ 時効処理 ℃ N/mm2 N/mm2 % HB
H 900 1 0201 080急冷 475525×90分 1 030以上 1 240以上 6以上 375以上
空冷
H 1025 1 0201 080急冷 535585×4時間 885以上 980以上 9以上 311以上
空冷
SCS 24
H 1075 1 0201 080急冷 565615×4時間 785以上 960以上 9以上 277以上
空冷
H 1150 1 0201 080急冷 605665×4時間 665以上 850以上 10以上 269以上
空冷
注(15) 0.2 %耐力として,注文者の指定があった場合に適用する。
備考 機械的性質及び熱処理については,受渡当事者間の協定によってもよい。
7. 耐食性
SCS 10,SCS 16,SCS 16A,SCS 19,SCS 19A,SCS 20,SCS 21及びSCS 22の粒界腐食によ
る耐食性について注文者の指定があった場合は,12.4の試験を行い,試験片の曲げ面状態は,粒界腐食割
れが認められてはならない。
8. 形状及び寸法
鋳鋼品は,12.5の試験を行い,その形状及び寸法は,JIS G 0307の6.2.3 c)(形状,寸
法,機械加工代及び寸法許容差)による。ただし,受渡当事者間の協定による場合は,この限りではない。
9. 外観
鋳鋼品は,12.6の試験を行い,その外観は,使用上有害なきず,割れ,鋳巣などがあってはな
らない。
10. 健全性
鋳鋼品は,注文者が要求する場合,12.7又は適切な方法によって試験を行い,その健全性は,
使用上有害なきず,割れ,鋳巣などの欠陥があってはならない。
なお,鋳鋼品の健全性の合否判定基準は,受渡当事者間の協定による。
11. 製造
11.1 製造方法の一般事項
製造方法の一般事項は,JIS G 0307の5.(製造方法)による。
11.2 熱処理
鋳鋼品は,表3,表4の熱処理を行う。ただし,これ以外の熱処理については,受渡当事者
間の協定による。
12. 試験
12.1 試験場所
試験場所は,通常,当該製造所とする。また,注文者の要求がある場合,製造業者は,
その試験に注文者を立ち会わせる。
12.2 分析試験
12.2.1 分析試験の一般事項 分析試験の一般事項は,JIS G 0307の6.2.2 e)(分析試験)による。
12.2.2 分析方法 分析方法は,次のいずれかによる。
JIS G 1217, JIS G 1218,
JIS G 1211, JIS G 1212, JIS G 1213, JIS G 1214, JIS G 1215, JIS G 1216,
JIS G 1219, JIS G 1228, JIS G 1237, JIS G 1238, JIS G 1253, JIS G 1256,JIS G 1257
12.3 機械試験
――――― [JIS G 5121 pdf 12] ―――――
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G 5121 : 2003
12.3.1 機械試験の一般事項 機械試験の一般事項は,JIS G 0307 の6.2.2 c)(機械試験)による。ただし,
次の条件を適用する。
a) 供試材の形状及び寸法は,JIS G 0307の図1 a),b),c) 又はd) のいずれかによる。
なお,遠心力鋳鋼管の供試材の採り方は,受渡当事者間の協定による。
b) 供試材は,鋳鋼品と同時熱処理を行う。
12.4 硫酸・硫酸銅腐食試験
12.4.1 試験片の採り方 鋳鋼品の硫酸・硫酸銅腐食試験片は,JIS G 0307 の6.2.2 b)(供試材)の供試材か
ら切削して採る。
12.4.2 試験方法 試験方法は,JIS G 0307の9. j)(特殊試験)による。
なお,規定の曲げを行った場合,機械的に割れが発生して粒界腐食割れの判定が困難な場合には,あら
かじめ腐食試験液に浸さない同一寸法の試験片によって曲げ試験を行って,機械的割れが生じない角度を
求めておき,その角度まで試験片を曲げて,粒界腐食割れの有無を試験してもよい。
12.5 形状及び寸法の測定 鋳鋼品の形状及び寸法の測定は,許容差に対し適切な精度をもった測定器に
よって行う。
12.6 外観試験
鋳鋼品の外観試験は,JIS G 0307の6.2.3 a)(外観試験及び検査)による。
12.7 非破壊試験
鋳鋼品の非破壊試験は,JIS G 0307の6.2.3 b)(非破壊試験)による。
13. 再試験
機械試験の再試験は,JIS G 0307の6.2.2 d)(再試験)による。
14. 検査
鋳鋼品の検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0307の6.3(検査)による。
b) 化学成分は,5.に適合しなければならない。
c) 機械的性質は,6.に適合しなければならない。
d) 耐食性は,7.に適合しなければならない。
e) 形状及び寸法は,8.に適合しなければならない。
f) 外観は,9.に適合しなければならない。
g) 健全性は,10.に適合しなければならない。
h) 鋳鋼品は,検査前に塗装その他検査の妨げとなるどのような処理も行ってはならない。
15. 表示
検査に合格した鋳鋼品の表示は,JIS G 0307の7.(表示)による。ただし,SCS 1,SCS 6X及
びSCS 24の場合は,熱処理記号を表示する。
16. 報告
報告は,JIS G 0307の附属書2(試験,検査及び報告に関する詳細事項)による。
なお,表2の注(2) によって合金元素を添加した場合は,成績書に添加元素の含有量を付記する。また,
供試材の形状及び寸法について,JIS G 0307の図1 a),b),c) 又はd) のいずれによったかを成績書に付
記する。
――――― [JIS G 5121 pdf 13] ―――――
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G 5121 : 2003
17. 追加要求事項
追加要求事項は引き合い及び注文時に指定され,受渡当事者間で協定された場合だけ
に適用される。注文者の指定事項に使用される追加要求事項の項目は,JIS G 0307に含まれる。この規格
とともに用いられるJIS G 0307の箇条番号及び項目を次に示す。これらの詳細はJIS G 0307に示されてい
る。次に示される以外の項目についてもJIS G 0307に記載の有無にかかわらず,受渡当事者間の協定によ
ってもよい。
9.a) 2)溶解方法の報告
9.a) 3)製造方法の協定
9.a) 4)鋳造の分割
9.a) 6)質量及び質量許容差
9.c) 残留元素の化学分析
9.d) 4)低温衝撃試験(横膨出量,破面率)
9.f) 供試材
9.g) 2)熱処理の詳細
9.h) 1)大欠陥補修に関する事前協定
浸透探傷試験
9.i) 1)
9.i) 2)磁粉探傷試験(オーステナイト鋳鋼品を除く。)
放射線透過試験
9.i) 3)
9.i) 4)超音波探傷試験(オーステナイト鋳鋼品を除く。)
耐圧試験
9.j) 1)
耐食性試験
9.j) 4)
――――― [JIS G 5121 pdf 14] ―――――
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G 5121 : 2003
附属書(参考) JISと対応する国際規格との対比表
JIS G 5121 : 2002 ステンレス鋼鋳鋼品 国際規格ISO 11972 : 1998(E) 一般用耐食鋳鋼
(I) ISの規定 (II) 国際 (III) 国際規格の規定 (V) ISと国際規格との技術的差異の
(IV) ISと国際規格との技術的差異の項
規格番号 目ごとの評価及びその内容 理由及び今後の対策
表示箇所 : 本体
表示方法 : 点線の下線又は実線の側線
項目番号 内容 項目 内容 項目ごと 技術的差異の内容
番号 の評価
1.適用範 ISO 11972 :
・ISO 11972 : 1998を対応規 1. 一般的用途 MOD/追 “遠心力鋳鋼管を含む”と従来JISの適用範囲中に“遠心力鋳
囲 格として明記 1998 加 明記していない。 鋼管を含む”としている。一方,ISO
・遠心力鋳鋼管を含む。 13583-1に本JIS対応鋼種の遠心力
鋳造が可能であることが明記され
ているので,従来どおり“遠心力鋳
鋼管を含む”と明記した。
2.引用規 JIS G 0307 2. ISO 4990 MOD/追 注) SO 4990の中で 現状ではJIS G 0307はISO 4990と
JIS G 1211 ISO/R 783
格 加 整合されているので問題はないが,
JIS G 1212 ISO 2605/1
JIS G 1213 ISO 2605/2 各JIS規格のISO規格との整合後に
JIS G 1214 ISO 3452 引用規格の種類,内容について再評
JIS G 1215 ISO 3651/2 価が必要。
JIS G 1216 ISO 5579
JIS G 1217 ISO 6506
JIS G 1218 ISO 6892
JIS G 1219 ISO 8062
JIS G 1228
JIS G 1237 を引用しているがJISの引
JIS G 1238 用とは内容的に異なる。
JIS G 1253
JIS G 1256
JIS G 1257
JIS Z 2202
G5
3.一般納 追加要求事項を含めJIS G 3. 追加要求事項を含め IDT ─
12
入条件 0307の要求事項を満足す ISO 4990の要求事項を
1 : 2
ること。 満足すること。
002
2
――――― [JIS G 5121 pdf 15] ―――――
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JIS G 5121:2003の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 11972:1998(MOD)
JIS G 5121:2003の国際規格 ICS 分類一覧
JIS G 5121:2003の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0307:2014
- 鋳鋼品の製造,試験及び検査の通則
- JISG1211:1995
- 鉄及び鋼―炭素定量方法
- JISG1212:1997
- 鉄及び鋼―けい素定量方法
- JISG1213:2001
- 鉄及び鋼―マンガン定量方法
- JISG1214:1998
- 鉄及び鋼―りん定量方法
- JISG1215:1994
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法
- JISG1216:1997
- 鉄及び鋼―ニッケル定量方法
- JISG1217:2005
- 鉄及び鋼―クロム定量方法
- JISG1218:1994
- 鉄及び鋼―モリブデン定量方法
- JISG1219:1997
- 鉄及び鋼―銅定量方法
- JISG1228:1997
- 鉄及び鋼―窒素定量方法
- JISG1237:1997
- 鉄及び鋼―ニオブ定量方法
- JISG1238:1992
- 鉄及び鋼 ― クロムの定量方法 ― 電位差又は目視滴定法
- JISG1253:2002
- 鉄及び鋼―スパーク放電発光分光分析方法
- JISG1256:1997
- 鉄及び鋼―蛍光X線分析方法
- JISG1257:1994
- 鉄及び鋼―原子吸光分析方法