JIS K 6348:2017 ガス用ゴム管 | ページ 2

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6.3 試験成績の数値の丸め方

  試験成績の数値の丸め方は,JIS Z 8401の規則Aによって丸める。

7 測定及び試験方法

7.1 内径の測定

  ゴム管の内径の測定は,JIS K 6330-1の4.1(A法)によって行う。

7.2 肉厚の測定

  ゴム管の肉厚の測定は,7.1によって内径を測定後,ゲージをはめ込んだまま外径を測り,内径と外径と
の差によって求める。筋入りゴム管の場合には,筋の山を含めて測定する。

7.3 耐ガス試験

  内面層の耐ガス試験は,ゴム管の内面ゴムから幅10 mm,長さ50 mm及び厚さ2 mmの試験片を採取し,
図1に示す試験装置によって,試験温度35 ℃±2 ℃で純度98 %以上のn-ペンタンで飽和させた気相中に
試験片を入れる。48時間保持した後,試験片を取り出し,直径約240 mmのデシケータの中に入れ,約60
分間室温に保持する。次に,30分間以内に試験片の質量を測定し,質量変化率を式(1)によって算出する。
試験片をデシケータに保持する間は,図1に示す押さえ具を使用する。
なお,試験片がゴム管から採取できない場合は,JIS K 6250の8.5.1(平板状加硫ゴム試験片)及び8.5.3
(熱可塑性ゴム試験片)によって,試験片を作製する。
m2 m1
Δm 100 (1)
m1
ここに, 質量変化率(%)
m1 : 耐ガス試験前の質量(g)
m2 : 耐ガス試験後の質量(g)
図1−耐ガス試験装置の例

7.4 引張試験

  内面層及び中間層の引張試験は,JIS K 6251に規定する方法によって引張強さ及び伸びの試験を行う。
この場合,試験片は,ダンベル状3号形とする。
なお,試験片がゴム管から採取できない場合は,JIS K 6250の8.5.1及び8.5.3によって,試験片を作製
する。

――――― [JIS K 6348 pdf 6] ―――――

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7.5 硬さ試験

  内面層及び中間層の硬さ試験は,JIS K 6253-3に規定する方法によって行う。この場合,試験機は,タ
イプAデュロメータとする。
なお,試験片がゴム管から採取できない場合は,JIS K 6250の8.5.1及び8.5.3によって,試験片を作製
する。

7.6 永久ひずみ試験

  内面層及び中間層の永久ひずみ試験は,JIS K 6273の5.(定伸長引張永久ひずみ試験)に規定する方法
によって行う。この場合,試験温度は23 ℃±2 ℃,試験時間は24時間,引張ひずみは (200±10) %伸長
とし,試験片は,ダンベル状1号形とする。
なお,試験片がゴム管から採取できない場合は,JIS K 6250の8.5.1及び8.5.3によって,試験片を作製
する。

7.7 耐老化性試験

  内面層及び中間層の耐老化性試験は,JIS K 6257の3.3(試験方法)に規定する促進老化試験A法AtA-1
によって行い,引張強さ変化率及び切断時伸び変化率を算出する。この場合,試験温度は70 ℃±1 ℃,
試験時間は連続96時間とし,試験片はダンベル状3号形とする。
なお,試験片がゴム管から採取できない場合は,JIS K 6250の8.5.1及び8.5.3によって,試験片を作製
する。

7.8 浸せき試験

  ゴム管の浸せき試験は,長さ約50 mmのゴム管を試験片として用い,JIS K 6258の8.1(浸せき試験)
に規定する方法によって行い,質量変化率を算出する。この場合,試験条件は,表3による。
なお,試験片を浸せきするときは,試験片の内面に浸せき液が入らないように両端に止め栓をする。
表3−浸せき試験条件
試験項目 試験条件
浸せき液 試験温度 試験時間

耐洗剤性 質量分率2 %のn-ラウリルベンゼン 25±5 24時間
スルホン酸ナトリウム水溶液
耐高温食用油性 大豆油 155±5 10秒間
耐食用油性 大豆油 25±5 24時間
耐食酢性 質量分率4 %の酢酸水溶液
耐石けん液性 質量分率2 %のラウリル酸ナトリウ
ム水溶液

7.9 静的オゾン劣化試験

  ゴム管の静的オゾン劣化試験は,長さ50100 mmのゴム管を試験片として用い,JIS K 6259-1に規定
する静的オゾン劣化試験のA法によって,所定時間暴露した後,試験槽から取り出し,亀裂の有無を調べ
る。この場合,試験片の一端は,図2のゴム管口(ホースエンド)試験ジグをの位置まで挿入した状態
とし,オゾン濃度は50 pphm±5 pphm,試験温度は40 ℃±2 ℃,及び試験時間は,内面層及び中間層は
連続72時間,外面層は連続96時間とする。

――――― [JIS K 6348 pdf 7] ―――――

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単位 mm
a) 呼び9.5用 b) 呼び13用
注記1 の部分の角を取る。
注記2 の溝の部分を赤く塗る。
注記3 許容差の指定のない寸法については,参考値とする。
図2−ゴム管口(ホースエンド)試験ジグの形状及び寸法

7.10 難燃試験

  ゴム管の難燃試験は,長さ約250 mmのゴム管を試験片として用い,図3に示す炎口内径約10 mmのブ
ンゼンバーナで,JIS K 2240に規定する1種の1号,2号又は3号のLPガスを燃焼させ,炎の長さを約
40 mmとし,還元炎の先端から約10 mm離れた酸化炎(約800 ℃)中に水平に置く。5秒間保持した後,
炎を取り除き,試験片の燃焼持続時間(炎が消えるまでの時間)を測定し,3個の試験片の平均値で表す。
単位 mm
図3−難燃試験装置の例

7.11 耐ガス透過試験

  ゴム管の耐ガス透過試験は,長さ約900 mmのゴム管を試験片として用い,試験片の内部にプロパン(プ
ロパンが体積比98 %以上のプロパンガス)を圧力60 kPa±1 kPaを24時間加えた後,試験片を透過するガ
ス量を6時間測定する。求める値は,1時間当たりのガス透過量とし,2個の試験片の平均値とする。この
場合,試験温度は35.0 ℃±0.2 ℃とする。

――――― [JIS K 6348 pdf 8] ―――――

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なお,耐ガス透過試験の試験装置及び試験方法を,附属書Aに参考として示す。

7.12 気密試験

  ゴム管の気密試験は,JIS K 6330-2の7.5(気密試験)のA法によって行う。この場合,試験圧力は100
kPa,保持時間は1分間とする。

7.13 耐熱試験

  ゴム管の耐熱試験は,長さ約500 mmのゴム管を試験片として用い,図4に示す試験装置で温度120 ℃
±2 ℃の空気中に1時間放置し,更に100 kPaの内圧を5分間加えた後,取り出し,7.12の気密試験を行
い,漏れ,局部的な膨れ,ゴムの変形などの異常の有無を調べる。
図4−耐熱試験装置の例

7.14 曲げ流量試験

  ゴム管の曲げ流量試験は,長さ約500 mmのゴム管を試験片として用い,図5に示す試験装置3) で,試
験片の一端から圧力1.0 kPa 4) の空気を表4に示す流量で流し,試験片を式(2)によって算出した曲げ幅(L)
に曲げ,1分間後の流量を測定する。流量低下率を式(3)によって算出する。この場合,曲げ幅までの移動
時間は,約10秒間とする。
L 7di do (2)
ここに, L : 曲げ幅(mm)
di : ゴム管の内径(mm)
do : ゴム管の外径(mm)
q1 q2
Q 100 (3)
q1
ここに, Q : 流量低下率(%)
q1 : ゴム管を曲げる前の流量(m3/h)
q2 : ゴム管を曲げた後の流量(m3/h)
注3) 試験装置の移動板は,固定板と常に平行移動ができるもの。
4) 空気の圧力は,試験中常に規定の圧力を保つように注意する。

――――― [JIS K 6348 pdf 9] ―――――

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表4−試験流量
呼び 試験流量
m3/h
9.5 1
13 2
図5−曲げ流量試験装置の例

7.15 引抜き試験

  ゴム管の引抜き試験は,長さ約150 mmのゴム管を試験片として用い,試験片の両端に図2のゴム管口
(ホースエンド)をの位置まで挿入し,室温で24時間放置する。次に,図6に示す試験装置を用い,
2.0 kPaの圧力を加えた状態で,JIS B 7721の箇条7(試験機の等級)に規定する1級以上の等級をもつ引
張試験機によって引抜き強さの最大値を測定し,3個の試験片の平均値で表す。この場合,引張速さは500
mm/min±25 mm/minとする。

――――― [JIS K 6348 pdf 10] ―――――

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