JIS A 6021:2011 建築用塗膜防水材

                                                                                   A 6021 : 2011

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類・・・・[1]
•  3.1 主要原料による区分・・・・[2]
•  3.2 製品形態による区分・・・・[2]
•  3.3 適用部位による区分・・・・[2]
•  4 原料・・・・[2]
•  5 性能・・・・[2]
•  6 試験・・・・[5]
•  6.1 試験の一般条件・・・・[5]
•  6.2 試料・・・・[5]
•  6.3 塗膜作製・・・・[5]
•  6.4 試験片・・・・[6]
•  6.5 試験体・・・・[6]
•  6.6 引張性能試験・・・・[8]
•  6.7 引裂性能試験・・・・[10]
•  6.8 加熱伸縮性能試験・・・・[11]
•  6.9 劣化処理後の引張性能試験・・・・[12]
•  6.10 伸び時の劣化性状試験・・・・[13]
•  6.11 付着性能試験・・・・[14]
•  6.12 耐疲労性能試験・・・・[17]
•  6.13 たれ抵抗性能試験・・・・[19]
•  6.14 固形分試験・・・・[20]
•  6.15 硬化物密度・・・・[20]
•  7 検査・・・・[21]
•  8 表示・・・・[21]
•  附属書A(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表・・・・[22]

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――――― [JIS A 6021 pdf 1] ―――――

A 6021 : 2011

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本ウレタン建材
工業会(NUK)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべ
きとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS A 6021:2006は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成23年9月21日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS A 6021:2006によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS A 6021 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              A 6021 : 2011

建築用塗膜防水材

Liquid-applied compounds for waterproofing membrane coating of buildings

1 適用範囲

  この規格は,主に鉄筋コンクリート造建築物の屋根及び外壁などの防水工事に用いる塗膜防水材(以下,
防水材という。)について規定する。ただし,JIS A 6909に規定する建築用仕上塗材には適用しない。
  なお,技術上重要な改正に関する新旧対照表を,附属書Aに示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 1415 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法
    JIS A 5430 繊維強化セメント板
    JIS A 6909 建築用仕上塗材
    JIS B 7503 ダイヤルゲージ
    JIS B 7516 金属製直尺
    JIS K 5601-1-2 塗料成分試験方法−第1部 : 通則−第2節 : 加熱残分
    JIS K 6250 ゴム−物理試験方法通則
    JIS K 6251 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方
    JIS K 6252 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引裂強さの求め方
    JIS K 6257 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方
    JIS K 6259 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐オゾン性の求め方
    JIS K 6268 加硫ゴム−密度測定
    JIS K 7350-2 プラスチック−実験室光源による暴露試験方法−第2部 : キセノンアークランプ
    JIS K 7350-4 プラスチック−実験室光源による暴露試験方法−第4部 : オープンフレームカーボン
        アークランプ
    JIS K 8575 水酸化カルシウム(試薬)
    JIS K 8576 水酸化ナトリウム(試薬)
    JIS K 8951 硫酸(試薬)
    JIS R 5201 セメントの物理試験方法
    JIS R 5210 ポルトランドセメント
    JIS R 6252 研磨紙

3 種類

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A 6021 : 2011

3.1 主要原料による区分

  主要原料による区分は,次による。
a) ウレタンゴム系 ポリイソシアネート,ポリオール,架橋剤を主な原料とするウレタンゴムに充材
    などを配合したウレタンゴム系防水材。引張強さ,伸び率,抗張積などの特性によって,高伸長形(旧
    1類)と高強度形とに区分する(表1参照)。
      注記 JIS A 6021:2006に基づき,ウレタンゴム系1類の指定がある場合は,高伸長形(旧1類)で
            置き換えることができる。
b) アクリルゴム系 アクリルゴムを主な原料とし,充材などを配合したアクリルゴム系防水材。
c) クロロプレンゴム系 クロロプレンゴムを主な原料とし,充材などを配合したクロロプレンゴム系
    防水材。
d) ゴムアスファルト系 アスファルトとゴムとを主な原料とするゴムアスファルト系防水材。
e) シリコーンゴム系 オルガノポリシロキサンを主な原料とし,充材などを配合したシリコーンゴム
    系防水材。

3.2 製品形態による区分

  製品形態による区分は,次による。
a) 1成分形 あらかじめ施工に供する状態に調製したもので,必要によって硬化促進剤,充材,希釈
    剤などを混合して使用する防水材。
b) 2成分形 施工直前に主剤,硬化剤の2成分に,必要によって硬化促進剤,充材,着色剤,希釈剤
    などを混合して使用するように調製した防水材。

3.3 適用部位による区分

  適用部位による区分は,次による。
a) 屋根用 主として,屋根に用いる防水材。
      なお,屋根用防水材には,次のものがある。
  1) 一般用 主として一般平場部に用いる防水材。
  2) 立上がり用 主として立上がり部に用いる防水材。
  3) 共用 一般平場部と立上がり部との両方に用いる防水材。
b) 外壁用 主として,外壁に用いる防水材。

4 原料

  防水材に用いる原料は,次による。
a) 基材 防水材の基材は,ウレタンゴム,アクリルゴム,クロロプレンゴム,ゴムアスファルト及びオ
    ルガノポリシロキサンとする。
b) 鉱物質充材 防水材の鉱物質充材は,炭酸カルシウム,クレー,カーボンブラック,微粉末シリ
    カなどとする。
c) 添加剤 防水材の添加剤は,顔料,増粘剤,老化防止剤,界面活性剤,希釈剤などとする。

5 性能

  防水材の性能は,箇条6によって試験し,屋根用は表1に,外壁用は表2にそれぞれ適合しなければな
らない。ただし,劣化処理後の引張性能及び伸び時の劣化性状における促進暴露処理は,オープンフレー
ムカーボンアークランプ又はキセノンアーク光源による暴露試験のいずれか一方でよい。

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                                                                                                                                           3
                                                                                                                                 A 6021 : 2011
                                                          表1−屋根用塗膜防水材の性能
                                                                                               種類
                           項目                                ウレタンゴム系
                                                                                       アクリルゴム系  クロロプレンゴム系  ゴムアスファルト系
                                                       高伸長形(旧1類)   高強度形
     引張性能     引張強さ         試験時温度  23 ℃         2.3以上        10以上          1.3以上           1.3以上          0.25以上
                            N/mm2  試験時温度 −20 ℃        2.3以上        10以上          1.3以上           1.3以上          0.25以上
                                   試験時温度  60 ℃         1.4以上         6.0以上        0.40以上          0.40以上            −
                  破断時の伸び率
                                % 試験時温度   23 ℃        450以上         200以上       300以上           450以上            600以上
                  抗張積   N/mm    試験時温度  23 ℃        280以上         700以上       120以上           180以上               −
                  破断時のつかみ間 試験時温度  23 ℃        300以上         120以上       180以上           300以上            360以上
                  の伸び率         試験時温度 −20 ℃       250以上         100以上        70以上            50以上             70以上
                               %   試験時温度  60 ℃        200以上         100以上       150以上           200以上            360以上
     引裂性能     引裂強さ                      N/mm         14以上         30以上          6.0以上          13以上              2.0以上
     加熱伸縮性能 伸縮率                           %        −4.0以上      −1.0以上      −1.0以上         −1.0以上          −4.0以上
                                                             1.0以下        1.0以下         1.0以下           1.0以下           1.0以下
     劣化処理後の 引張強さ比       加熱処理                  80以上         80以上         80以上            80以上             80以上
     引張性能                   %  促進暴露処理              60以上         60以上         80以上            80以上               −
                                   アルカリ処理              60以上         60以上         60以上            80以上             80以上
                                   酸処理                    80以上         80以上         40以上            80以上               −
                  破断時の伸び率   加熱処理                 400以上         180以上       200以上           200以上            480以上
                                %  促進暴露処理             400以上         180以上       200以上           200以上               −
                                   アルカリ処理             400以上         180以上       200以上           200以上            480以上
                                   酸処理                   400以上         180以上       200以上           200以上               −
     伸び時の劣化性状              加熱処理           いずれの試験片にもひび割れ及び著しい変形があってはならない。
                                   促進暴露処理       いずれの試験片にもひび割れ及び著しい変形があってはならない。                −
                                   オゾン処理         いずれの試験片にもひび割れ及び著しい変形があってはならない。                −
     たれ抵抗性能a)                たれ長さ    mm     いずれの試験体も3.0以下。
                                   しわの発生         いずれの試験体にもあってはならない。
     固形分                                        %                                        表示値±3.0
                                                                                                                                              A6
     硬化物密度                                Mg/m3             表示値±0.1                −                −                  −
                                                                                                                                                 021
     注a) 一般平場部に用いる一般用には適用しない。
                                                                                                                                                     : 2
                                                                                                                                                      0 1
                                                                                                                                                        1
                                                                                                                                                  3

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