JIS C 2300-2:2010 電気用セルロース紙―第２部：試験方法 | ページ 3

                                                                                              7
                                                                                 C 2300-2 : 2010
0.05 mmの鋼板を,0.75 mmを超える紙には厚さ2.50 mm±0.05 mmの鋼板を用いる。
  あぶみ形端部引裂器具の取っ手を,引張試験機の下側つかみ具に固定し,あぶみ形端部引裂器具の垂直
方向の中心線が,上側及び下側つかみ具の中心点になるように一致させる。さらに,V形切込みの両端が
つかみ具の中心線に対して対称な位置にくるよう調整する。
  必要ならば,あぶみ形端部引裂器具を上側つかみ具に固定してもよい。この方法の場合,あぶみ形端部
引裂器具の質量を補正するため,引張試験機のバランスを調整する必要がある。
  上側つかみ具の下端が,V形切込みが入った鋼板の約90 mm上になるように,引張試験機の下側つかみ
具を取り付ける。
  試験片は,鋼板の下からあぶみ形端部引裂器具に通し,試験片の両端を重ね合わせ,上側つかみ具に固
定する。この操作で,試験片の緩みは,ほとんど除かれるが,試験片に引裂力が加わらないよう注意する。
最初の力が試験片にできるだけ緩やかに加わるようにし,慣性力によって発生するひずみを最小にする。
  力は,引裂きが515秒の時間で始まるように加え,引裂きが始まったときの力をニュートン(N)で
記録する。

10.4 結果

  結果は,それぞれの方向について平均値で表す。端部引裂強さは,ニュートン(N)で表す。用いた鋼
板の厚さ,加圧速度並びに試験片の幅及び厚さを併記する。

11 破裂強さ

11.1 原理

  試験片を,弾性をもつ円形のゴム隔膜の上に置き,ゴム隔膜とともに膨張するのに差し支えないように
周辺を締付板でしっかりと固定する。流体を一定の速度で圧入することによって,試験片が破裂するまで
ゴム隔膜を膨張させる。試験片の破裂強さは,加圧した流体の圧力の最大値とする。

11.2 試験片

  特に規定がない限り,試験片は,JIS P 8112に規定する寸法及び個数とする。

11.3 手順

  試験片を,箇条4によって調湿する。
  測定は,JIS P 8112による。

11.4 結果

  破裂強さは,キロパスカル(kPa)で表す。

12 耐折強さ

12.1 試験装置

  JIS P 8114に規定するショッパー試験機を用いる。

12.2 試験片

  試験片の幅は15 mmとし,試料の縦方向及び横方向にそれぞれ9枚採る。

12.3 手順

  ショッパー試験機の2個のつかみで試験片を挟む。加える張力は,厚さ0.03 mm以下の試料では5 N,
これを超える厚さの試料では10 Nとする。曲率半径0.25 mm,厚さ0.5 mmの折りたたみ刃を用い,往復
折曲げ速度100200回/分で試験片が耐える往復折曲げ回数を測定する。

――――― [JIS C 2300-2 pdf 11] ―――――

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C 2300-2 : 2010

12.4 結果

  結果は,縦方向及び横方向それぞれの平均値を,有効数字2けたで表す。

13 水分

13.1 原理

  水分は,試料採取時の試験片の質量と乾燥した後の試験片の質量とから求める。
  試験方法は,JIS P 8127:1998による。

13.2 試験片

  3個の試験片をJIS P 8127:1998によって採る。
  試験片の質量は,特に個別製品規格で規定しない場合は,12 gとする。

13.3 手順

  試料採取時の試験片3個の質量を量り,原質量を求める。
  試験片を105 ℃±2 ℃の恒温槽中で恒量になるまで乾燥する。乾燥剤入りデシケータ中で室温になるま
で冷却した後,質量を量り,減量を求める。

13.4 結果

  水分は,次の式によって求め,平均値を,有効数字1けたで表す。
                              L1  L2
                         Mo          100
                                L1
                      ここに,   Mo :  水分(%)
                                  L1 :  試料採取時の試験片質量(g)
                                  L2 :  乾燥後の試験片質量(g)

14 灰分

14.1 原理

  灰分は,試験片の燃焼残さの質量と乾燥した後の試験片の質量とから求める。

14.2 試験片

  乾燥した後の試験片の質量は,1 g以上又は灰化後の質量が10 mg以上となる量とし,3個採る。ただし,
受渡当事者間の協定によって決めてもよい。
    注記 試験片の質量は,25 gが望ましい。

14.3 手順

  乾燥した質量は,試験片を箇条13によって乾燥した後,測定するか,又は水分から計算によって求めて
もよい。その試験片をるつぼに移し,ふたをし,電気マッフル炉に入れる。るつぼは,白金,磁製,溶融
アルミナ又はシリカ製のふた付きのものを用いる。
  炉の温度は,低温から始め,900 ℃±25 ℃で完全に灰化させる。ただし,灰化温度は,575 ℃±25 ℃
としてもよい。この場合は,灰化温度を試験報告書に明記する。
  乾燥剤入りデシケータ中で室温になるまで冷却した後,灰化後の質量を量る。

14.4 結果

  灰分は,次の式によって求め,平均値を,有効数字2けたで表す。
                              r
                         X      100
                              s

――――― [JIS C 2300-2 pdf 12] ―――――

                                                                                              9
                                                                                 C 2300-2 : 2010
                      ここに,    X :  灰分(%)
                                 mr :  試験片の燃焼残さの質量(g)
                                 ms :  乾燥後の試験片質量(g)

15 水浸液導電率

15.0A 一般

  水浸液導電率の測定は,特に規定がない限り,次のいずれの方法を用いてもよい。用いた方法を記録す
る。

15.1 A法

15.1.1 試験装置
  試験装置は,次による。
a) 測定用セルは,セル定数Kが既知の導電率測定用セル又は白金電極容器とする。
b) 測定装置は,50 Hz3 000 Hzの周波数範囲において精度5 %で,最小目盛0.001 mSのコンダクタンス
    若しくはインダクタンスを測定できるもの,又は同じ精度で抵抗を測定できなくてはならない。
c) 抽出用器具は,耐酸性・耐アルカリ性のガラス製のすり合わせ共栓付き250 cm3の広口三角フラスコ
    及び環流冷却器とする。JIS R 3503に規定する硬質ガラス製又は石英ガラス製の三角フラスコ及び環
    流冷却器としてもよい。
d) 水は,蒸留水又はイオン交換水で,23 ℃±0.5 ℃において,導電率が0.2 mS/m以下とする。
15.1.2 空試験
  抽出前にフラスコで60 min±5 min沸騰した水で空試験を行う。水の導電率が0.2 mS/m以下の場合は,
空試験に使用したフラスコを用いる。導電率がこの値を超える場合は,新しい水で空試験に使用したフラ
スコでもう一度沸騰させる。二度目の空試験の導電率も0.2 mS/mを超える場合は,別のフラスコを用いる。
3個のフラスコで沸騰させ,それぞれから測定値を求める。
15.1.3 試験片
  試料採取時の試料を約10 mm×10 mmの大きさに切り,約20 gの試験片を採る。
15.1.4 手順
  試験片20 gから約5 gを環流冷却器をつけた250 cm3ガラス製フラスコ中へ量り採り,導電率0.2 mS/m
以下の水約100 cm3を加える。この水を60 min±5 min緩やかに沸騰させ,それからそのフラスコの中で室
温まで冷却する。空気から二酸化炭素が吸収されないようあらかじめ注意する必要がある。
  抽出液は,導電率測定容器に静かに入れる。測定容器は,抽出液で2回洗浄する。導電率の測定は,23 ℃
±0.5 ℃で行う。
  抽出液をそれぞれ3個作成し測定を行う。
  代わりに17.2.1による抽出液を用いることもできる。ただし,100 cm3中に5 gを用いる。
  試料の採取,保管,取扱い及び試験の各作業工程の間に,大気,特に化学実験室の大気及び素手による
取扱いによって汚染のないようにする。
15.1.5 結果
  水浸液導電率は,次の式によって求め,平均値を,有効数字1けたで表す。
                           K G1G2
                      ここに,    γ :  抽出液の導電率(mS/m)
                                  K :  セル定数(m−1)
                                 G1 :  抽出液のコンダクタンス(mS)

――――― [JIS C 2300-2 pdf 13] ―――――

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C 2300-2 : 2010
                                 G2 :  空試験のコンダクタンス(mS)

15.2 B法

  水は,2025 ℃において導電率が0.2 mS/m以下の蒸留水又はイオン交換水を用いる。
  約5 gの試験片を素手で触れないようにして,約10 mm×10 mmの大きさに裁断する。これをよく混合
し,乾燥状態として1 g±0.01 g相当量を300 cm3の三角フラスコに量り採る。これに沸騰した水100 cm3
を加えて,フラスコの約半分が浸されるように,沸騰している湯浴中に沈める。図2に示すかき混ぜ棒及
び抽出装置を用いて,回転数1 500 min−1以上で,繊維がよく離解するようにかき混ぜながら10分間沸騰
させる。沸騰終了後,直ちに吸引ろ過し,抽出液をメスシリンダに移して,水を加えて100 cm3とした後,
測定容器に移す。23 ℃±0.5 ℃において,抽出液の導電率を測定する。この操作を2回行う。水浸液導電
率は,抽出液の測定値から空試験で得られた値を差し引き,2回の測定値の差が平均値の10 %以内となっ
たとき,その平均値で表す。
                                                                                      単位 mm
                                  図2−かき混ぜ棒及び抽出装置

16 水浸液pH

16.1 試験装置

  試験装置の構成は,次による。
a) 0.05以上の感度をもつpHメータ
b) 水中で低イオン含有量をpHの値として測定が可能なpH電極
c) 耐酸性・耐アルカリ性のガラス製で250 cm3の広口三角フラスコ

16.2 手順

  測定は,3個の抽出液でそれぞれ1回行う。抽出液は,15.1.4又は15.2によって調製する。用いた抽出
方法を記録する。環境に対する不必要なばく露を避けるため,抽出液は,ろ過することなく,使用直前に
静かにビーカに移し替える。電極の調整は,抽出液pHの±2の範囲にある緩衝液で行う。この電極を緩衝
液から取り出し,蒸留水で数回よく洗い,少量の抽出液で1回すすぐ。23 ℃±2 ℃の抽出液にこの電極を
浸し,pHを測定する。

――――― [JIS C 2300-2 pdf 14] ―――――

                                                                                             11
                                                                                 C 2300-2 : 2010
  試料の採取,保管,取扱い及び試験の各作業工程の間に,大気,特に化学実験室の大気及び素手による
取扱いによって汚染のないようにする。
  この抽出液を導電率の測定に用いる場合,pH測定に先立って水浸液導電率の測定用の試料を採るのがよ
い。
    注記 導電率の測定をpH測定に先立って行うのは,カロメル電極から拡散する塩化カリウムが結果
          に影響するからである。

16.3 結果

  結果は,抽出液3個の平均値で表す。

17 塩素含有量

17.1 塩素含有量測定の共通事項

17.1.1 操作上の注意
  この試験に用いる器具は,洗浄しすすいだ後,蒸留水又はイオン交換水で煮沸する。試験片は,洗浄処
理したステンレス製のはさみ又はピンセットを用い,人の手など他の物に触れないよう,取扱いに十分に
注意する。
  試料の採取,保管,取扱い及び試験の各作業工程の間において,大気,特に化学実験室の大気及び素手
による取扱いによって汚染のないようにする。
17.1.2 試験片
  特に規定がない限り,試験片は3個用意し,105 ℃±2 ℃で恒量になるまで乾燥した後にひょう(秤)
量する。測定は,3個の抽出液でそれぞれ1回行う。
17.1.3 結果
  結果は,抽出液3個の平均値で表す。

17.2 測定方法

  塩素含有量の測定は,特に規定がない限り,次のいずれの方法を用いてもよい。用いた方法を記録する。
17.2.1 硝酸銀A法(抽出第1法)
17.2.1.1  試験装置
  試験装置は,次による。
a) 精度2 mVで,0300 mVの範囲で直流電圧が測定できる装置
    (例えば,電子電圧計又はpHメータのような電位差計)
b) 600 cm3の耐熱性の高い石英ガラス製平底フラスコ
c) スチームバス
d) 分析用天びん
e) ガラス製マイクロシリンジ
f)  マグネチックスターラ
g) メスシリンダ,ビーカ,フィルタ漏斗,棒及び針など
h) ろ水時間の短いろ紙
17.2.1.2 抽出及び測定手順
  試料から大きさ約50 mm×10 mmに切った試験片約20 gを採り,600 cm3の石英ガラス製平底フラスコ
に入れ,導電率0.2 mS/m以下の沸騰しているイオン交換水又は蒸留水約300 cm3を加え,フラスコの口を
首までかぶさるビーカでおおまかにふさいで60 min±5 minスチームバス上で保持する。

――――― [JIS C 2300-2 pdf 15] ―――――

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