JIS T 8107:2020 安全靴・作業靴の試験方法

                                                                                   T 8107 : 2020

pdf 目 次

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•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 試料の抽出及び調整・・・・[2]
•  4.1 抽出・・・・[2]
•  4.2 調整・・・・[2]
•  4.3 試験手順に関する原則・・・・[2]
•  5 靴完成品の試験方法・・・・[4]
•  5.1 甲被と表底との離抵抗の測定 45.2 先芯の試験方法・・・・[4]
•  5.3 耐衝撃性の試験方法・・・・[7]
•  5.4 耐圧迫性の試験方法・・・・[10]
•  5.5 着用耐久性の試験方法・・・・[12]
•  5.6 漏れ防止性の試験方法・・・・[12]
•  5.7 耐踏抜き性の試験方法・・・・[12]
•  5.8 電気絶縁特性の試験方法・・・・[16]
•  5.9 耐熱伝導性の試験方法・・・・[16]
•  5.10 かかと部の衝撃エネルギー吸収性の試験方法・・・・[18]
•  5.11 耐水性の試験方法・・・・[19]
•  5.12 足甲プロテクタの耐衝撃性の試験方法・・・・[20]
•  5.13 耐切創性の試験方法・・・・[22]
•  5.14 耐滑性の試験方法・・・・[22]
•  6 甲被の試験方法・・・・[22]
•  6.1 厚さの測定方法・・・・[22]
•  6.2 引張特性の試験方法・・・・[23]
•  6.3 加水分解性の試験方法・・・・[23]
•  6.4 銀面割れの試験方法・・・・[23]
•  6.5 耐老化性の試験方法・・・・[23]
•  6.6 耐燃料油性の試験方法・・・・[23]
•  7 表底の試験方法・・・・[23]
•  7.1 一般・・・・[23]
•  7.2 厚さ及びクリートの高さの測定方法・・・・[23]
•  7.3 引裂強さの試験方法・・・・[24]
•  7.4 引張特性の試験方法・・・・[24]

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――――― [JIS T 8107 pdf 1] ―――――

T 8107 : 2020

pdf 目次

ページ

•  7.5 加水分解性の試験方法・・・・[24]
•  7.6 耐老化性の試験方法・・・・[25]
•  7.7 耐燃料油性の試験方法・・・・[25]
•  7.8 耐高熱接触性の試験方法・・・・[25]
•  附属書A(規定)熱特性試験における靴の評価・・・・[26]
•  附属書JA(規定)先芯単体の衝撃試験方法・・・・[27]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[29]

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――――― [JIS T 8107 pdf 2] ―――――

                                                                                   T 8107 : 2020

まえがき

  この規格は,産業標準化法第12条第1項の規定に基づき,公益社団法人日本保安用品協会(JSAA)及
び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,産業標準原案を添えて日本産業規格を制定すべきとの申出が
あり,日本産業標準調査会の審議を経て,厚生労働大臣及び経済産業大臣が制定した日本産業規格である。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。厚生労働大臣,経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の
特許出願及び実用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS T 8107 pdf 3] ―――――

                                       日本産業規格                             JIS
                                                                              T 8107 : 2020

安全靴・作業靴の試験方法

Test methods for protective and occupational footwear

序文

  この規格は,2011年に第2版として発行されたISO 20344を基とし,我が国での安全靴及び作業靴の使
用用途及び管理方法に適合するように,性能要件の一部の技術的内容を変更して作成した日本産業規格で
ある。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。また,附属書JAは対応国際規格にはない事項であ
る。

1 適用範囲

  この規格は,製造業,建設業,運輸業,食品小売業などの事業場において使用される安全靴及び作業靴
の試験方法について規定したものである。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 20344:2011,Personal protective equipment−Test methods for footwear(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 1501 転がり軸受−鋼球
    JIS K 6250 ゴム−物理試験方法通則
    JIS K 6251 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方
    JIS K 6252-1 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引裂強さの求め方−第1部 : トラウザ形,アングル形及
        びクレセント形試験片を用いる方法
    JIS K 6257 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方
    JIS K 6258 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐液性の求め方
    JIS K 6557-1 革試験方法−物理試験−第1部 : 厚さの測定
    JIS K 6557-10 革試験方法−物理試験−第10部 : 銀面割れの測定−ボールバースト法
    JIS S 5037 靴のサイズ
    JIS T 8010 絶縁用保護具・防具類の耐電圧試験方法
    JIS T 8101 安全靴

――――― [JIS T 8107 pdf 4] ―――――

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T 8107 : 2020
      注記 対応国際規格 : ISO 20345:2011,Personal protective equipment−Safety footwear及びISO
             20346:2014,Personal protective equipment−Protective footwear
    JIS T 8106 安全靴・作業靴の耐滑試験方法
    JIS T 8108 作業靴
      注記 対応国際規格 : ISO 20347:2012,Personal protective equipment−Occupational footwear
    JIS T 8125-3 手持ちチェーンソー使用者のための防護服−第3部 : 履物試験方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS T 8101及びJIS T 8108による。

4 試料の抽出及び調整

4.1 抽出

  この規格に規定する要件の遵守を確認するための試験試料の最少数量は,各々の試料から取り出す試験
片の最少数量とともに,表1に従わなければならない。一般に安全要件を保証するためには,試験片は完
成品の靴から採取しなければならないが,当該靴から十分なサイズの試験片が採取できない場合には,靴
に使用されているのと同じ材料の試料を使用することができる。ただし,その場合は,試験報告書にその
旨を明記することが望ましい。この項は,表1全体に適用する。試料は特別な指定がない限り,JIS S 5037
に規定する男子用中サイズ(25.5,26.0又は26.5)から採取する。

4.2 調整

  全ての試験片は,別途試験条件が設定されている場合を除き,(23±2)℃,(50±5)%RHの標準雰囲気
中で調整しなければならない。調整雰囲気から移動し,試験を開始するまでは,別途試験条件が設定され
ている場合を除き,速やかに行わなければならない。

4.3 試験手順に関する原則

  試験方法に別途指示がある場合を除いて,靴の試験は,使用時と同じ状態で行わなければならない。
  例えば,取り外し可能な中敷を使用する場合,中敷を取り付けて試験を行う。
  試験において異常などが生じた場合は,試験報告書にその旨を記録する。

――――― [JIS T 8107 pdf 5] ―――――

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