JIS Z 3153:1993 Ｔ形溶接割れ試験方法

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             Z 3153-1993

T形溶接割れ試験方法

Method of T-joint weld cracking test

1. 適用範囲 この規格は,被覆アーク溶接,ガスシールドアーク溶接及びセルフシールドアーク溶接に
よる炭素鋼,低合金鋼及びステンレス鋼の溶接部に発生する高温割れを調べるT形溶接割れ試験方法につ
いて規定する。
    備考 この規格の引用規格は,付表1に示す。
2. 試験板
2.1   試験板の形状及び寸法 試験板の形状及び寸法は,図1による。
                                   図1 試験板の形状及び寸法
                      ここに,   t :  試験板の厚さ
2.2   試験板の作製方法 縦板の試験溶接する端面は,機械加工とし,縦板と横板との接触面及び横板の
試験溶接する部分も,軽く機械加工する。
3. 試験方法
3.1   試験板の溶接
(1) 試験板は,JIS G 3101,JIS G 3103,JIS G 3106,JIS G 3126,JIS G 4051,JIS G 4109,JIS G 4304及
    びJIS G 4305に規定する鋼材又はこれらに相当する鋼材を用いる。
(2) 試験に使用する溶接材料は,原則としてJIS Z 3211,JIS Z 3212,JIS Z 3221,JIS Z 3223,JIS Z 3241,
    JIS Z 3312,JIS Z 3313,JIS Z 3316,JIS Z 3317,JIS Z 3318,JIS Z 3321,JIS Z 3323及びJIS Z 3325
    に規定する被覆アーク溶接棒,ガスシールドアーク溶接ワイヤ及びセルフシールドアーク溶接ワイヤ
    を用いる。
(3) 試験板は,横板と縦板を密着させて両端面をタック溶接した後,下向姿勢1パスでビードS1を置き,
    ただちにS1と反対側にのど厚がS1より小さい試験ビードS2を置く(図2参照)。

――――― [JIS Z 3153 pdf 1] ―――――

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Z 3153-1993
(4)   1及びS2の溶接は,試験板のほぼ全長にわたって行う。
                                   図2 試験ビードの溶接方法
3.2   割れの検査 冷却後,試験ビードS2について,割れの有無及び長さを肉眼又は適当な方法で調べ,
次の式によって割れ率を算出する。
                        C       100
                      ここに,       C :  割れ率 (%)
                                               割れの合計長さ (mm)
                                     L :  試験ビードS2の長さ (mm)
4. 記録 試験を行った後,次の項目について記録する。
(1) 試験板の材料の種類
(2) 縦板及び横板の鋼材の板厚
(3) 溶接方法
(4) 溶接材料の種類及び寸法
(5) 溶接条件
(6) 割れ調査方法
(7) 割れ調査結果

――――― [JIS Z 3153 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    Z 3153-1993
                                        付表1 引用規格
    JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
    JIS G 3103 ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板
    JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材
    JIS G 3126 低温圧力容器用炭素鋼鋼板
    JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
    JIS G 4109 ボイラ及び圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板
    JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS Z 3211 軟鋼用被覆アーク溶接棒
    JIS Z 3212 高張力鋼用被覆アーク溶接棒
    JIS Z 3221 ステンレス鋼被覆アーク溶接棒
    JIS Z 3223 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼被覆アーク溶接棒
    JIS Z 3241 低温用鋼用被覆アーク溶接棒
    JIS Z 3312 軟鋼及び高張力鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ
    JIS Z 3313 軟鋼及び高張力鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ
    JIS Z 3316 軟鋼及び低合金鋼用ティグ溶接棒及びワイヤ
    JIS Z 3317 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ
    JIS Z 3318 モリブデン鋼及びクロムモリブデン鋼用マグ溶接フラックス入りワイヤ
    JIS Z 3321 溶接用ステンレス鋼棒及びワイヤ
    JIS Z 3323 ステンレス鋼アーク溶接フラックス入りワイヤ
    JIS Z 3325 低温用鋼用マグ溶接ソリッドワイヤ

――――― [JIS Z 3153 pdf 3] ―――――

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Z 3153-1993
                                  原案調査作成委員会 構成表
                                     氏名                         所属
        (委員長)             田 村     博      日本大学工学部機械工学科
                               小 林 秀 雄       機械技術研究所
                               足 立 芳 寛       通商産業省基礎産業局
                               服 部 幹 雄       工業技術院標準部
                               福 島 貞 夫       金属材料技術研究所
                               神    久 泰       財団法人日本海事協会
                               西 川     裕      株式会社神戸製鋼所
                               平 野     侃      日鐵溶接工業株式会社
                               小 西 良 和       住金溶接工業株式会社
                               高 津 玉 男       日本ウェルディング・ロッド株式会社
                               渡 辺     潔      日本油脂株式会社
                               西 山     昇      川崎製鉄株式会社
                               村 山 武 弘       石川島播磨重工業株式会社
                               大 杉 章 生       川崎重工業株式会社
                               小見山 輝 彦      日本鋼管株式会社
                               近 藤 康 夫       三菱重工業株式会社
                               本 間 浩 夫       日揮株式会社
                               鈴 木     宏      千代田プロテック株式会社
                               池 原 平 晋       社団法人日本溶接協会